ラニーニャ現象が終息し、今夏はエルニーニョの発生が予測されています。
加えて、熱帯インド洋では、「正のインド洋ダイポールモード現象」の発生も予測されています。
この「二つの現象」が同時発生した「2023年」は、日本だけではなく、全世界で「猛暑」になり、世界平均気温が観測史上最高を更新しました。
またその余韻として「2024年」が過去最高の気温を記録しています。
暑い年「トップ10」はこれです。
ソース : グラフは本サイト作成
今年（2026年）は、歴代「1位」の「2024年」の記録を塗り替えるかもしれません。
「2025年」の気温を低く抑制した「ラニーニャ現象」が終息しているからです。
「2023年」も今年と同じく、異常気象をもたらす「エルニーニョ現象」と「正のインド洋ダイポールモード現象」の二つの現象が同時発生していました。
その結果、「2024年」と「2023年」が最高気温の歴代「1位」と「2位」になったのです。
その「2023年」と同じく、「2026年」も二つの現象が同時発生すると予測されておりますので、今年は歴代「1位」の「2024年」を超えるかもしれないのです。
[続報]今夏、エルニーニョ現象による異常気象が発生か？―正のインド洋ダイポールモード現象と同時発生の可能性も― JAMSTEC BASE
現在の熱帯太平洋は平年並で、夏にはエルニーニョが発生する可能性が高いことが報告されています。
JAMSTECのスーパーコンピュータ「地球シミュレータ」を使ったアプリケーションラボの予測システムでも、夏にエルニーニョが発生すると予測しています。
その後、秋・冬にかけて、どの程度成長するかの予測には不確実性があり、現時点でスーパーエルニーニョと呼ばれる極端に強いイベントになるかはわかりません。
その「可能性」はあるけれども、現時点では、まだ「スーパーエルニーニョ」にまで発達するのか、否かまでは分からないようです。
ただ「正のインド洋ダイポールモード現象」は、通常、夏から秋（6〜11月）にかけて発生し、日本や周辺国に「猛暑」や「豪雨」などの「異常気象」をもたらします。
「エルニーニョ現象」や「ラニーニャ現象」と複合して発生することもあり、「極端な気候変動」を引き起こすことで知られています。
2023年のエルニーニョ発生時は、世界平均気温が観測史上最高を更新しました。
そのエルニーニョの残り香で、2024年も記録を更新しましたが、2025年は、ラニーニャのおかげもあって、世界平均気温の記録更新には至らずにすみました。
しかし、予測通りエルニーニョが発生すれば、記録を更新し、2026年は観測史上最も暑い年になるかもしれません。
二酸化炭素濃度は、年々増加を続けているわけですから、気温が上昇していくのはやむを得ません。
昨年「2025年」の最高濃度は、5月10日につけた「431.25ppm」でした。
いつも「5月」に最高値をつけるのです。
あくまで現時点での話ですが、今のところ今年「2026年」の最高値は、4月5日につけた「433.24ppm」です。
二酸化炭素濃度は、年々上がっているのです。
恐らく「5月」は、この数値を超えます。
C3S（コペルニクス気候変動サービス）によれば、現状はこうなっています。
現状は？
2025年末までに、地球の気温は産業革命以前の水準から「約1.4℃」上昇する。
この数値は、C3Sデータと、WMOの「2024年地球気候状況報告書」に示されている計算方法を用いた3つの異なる手法に基づいている。
去年末（2025年末）に産業革命前より、気温は「1.4℃」上昇するとあり、パリ協定で約束された「できれば1.5℃未満」と比較しますと、あと「のりしろ」は「0.1℃」しかありません。
今後はどうなるのか。
気温上昇は、いつ「1.5℃」に到達するのか？
過去30年間と同じペースで温暖化が続けば、地球の気温は「2029年末」までに、およそ1.5℃上昇する可能性がある
C3Sグローバルモニターの手法に基づく推定値。
“by the end of this decade” は「この10年間の終わりまでに」という意味であり、現在進行中の10年間（通常は2020年〜2029年）の最終年、すなわち2029年頃までを指す表現です。
確か当初は、「1.5℃」の上昇は、「2032年頃」と予測されていたはずですが、「2030年まで」となっています。
産業革命前より「1.5℃」、あるいは「2.0℃」上昇すれば、こうなります。
「1.5℃」を突破すれば、グリーンランドが全面的に溶け始め、海面は「7メートル」上昇する。
2050年までに「870万種類」の生物種のうち「100万種類」、すなわち「11.5％」の生物が絶滅する。
「2.0℃」を突破すれば、2050年までに「29億人」が被災する。
ここでは「3.0℃」を突破すれば、気候をコントロールすることが不可能になるとありますが、今は「2.0℃」を突破すれば、気候のコントロールは不可能になると言われています。
気温を「2.0℃未満」に抑えるためには、二酸化炭素濃度を「450ppm以下」に抑えなければならないわけですが、「1.5℃」を突破すれば、それも不可能になります。
たとえ今すぐゼロエミッションを達成しても、「0.5℃～0.6℃」のイナーシャ（慣性）が作用するため、「1.5℃」に「0.5℃～0.6℃」の慣性を加えますと、軽く「2.0℃～2.1℃」になり、「2.0℃」を突破してしまい、気候のコントロールが不可能となり、負のフィードバックが働き、自然界が人類全体を襲うようになるのです。
450ppm−433ppm＝17ppm
1年に大体、「2.5ppm」上昇しておりますので、単純計算で、
17ppm÷2.5＝6.8年
大体、「2032年～2033年」に「2.0℃」を突破し、限界が来る計算になります。
天王星双子座時代の終わり頃です。
IMFの予測によれば、「2030年」に日本のGDPは、イギリスのGDPに抜かれ、日本は世界経済「第６位」に転落します。
完成数「7」から「1」を引いた「欠けたる数」である悪魔の数字の「6位」です。
アメリカの著名な投資家も共通して、大体「2030年前後」にドルと米国債は「暴落」すると予想しています。
イラン戦争で「破綻」が早まった可能性が高いのです。
「2030年前後」に日米が共に「同時破綻」していくのではないか。
日本国債の長期金利は、既に「2.4％」を突破しているのです。
政府・日銀は、国債の莫大な含み損を抱えているはずです。
これに米国債の暴落が加わりますと、日本も道づれです。
日本は世界第1位の米国債の保有国であり、「1.13兆ドル（180兆円）」の米国債を保有しています。
イラン戦争によってホルムズ海峡は封鎖され、原油をドルで購入した船舶は通さず、人民元建てで購入した船舶しか通さないと言っているわけです。
さらに重要なのは、イランが複数国に対し「人民元での石油決済」を条件に通航許可の交渉を進めているとの報道だ。
これは石油価格と決済通貨の結びつきの強さを改めて示すものであり、ペトロダラー支配が侵食され、「ペトロ人民元」誕生のきっかけとなる可能性を示唆している。
湾岸諸国は、原油による収入の道を断たれますと、ドル以外の通貨で売るしかなくなります。
ドルの需要が消滅し、ペトロダラー体制が崩壊してしまうのです。
UAE（アラブ首長国連邦）は、このままでは「人民元で売らざるを得なくなる」と言っています。
今まで原油はどの国もドルで購入していたわけですが、湾岸諸国はそのドルで米国債を購入していました。
イランは米・イスラエルの利益になるような船は通しませんから、湾岸諸国が財政を維持するにはドル以外の通貨を使用せざるを得なくなります。
するとアメリカは、米国債の「買い手不足」という致命的な問題に直面します。
米国債は、売り浴びせられて「暴落」するか、買い手不足によって長期金利が上昇して「暴落」するか、いずれにしろ米国債は「暴落」し、金利が急上昇していく「金利ショック」に見舞われます。
米国債が「暴落」すれば、長期金利を抑えつけるために、ドルが大量に刷られるでしょうから、ドルも一緒に「暴落」していきます。
そして「ドル」はこうなるわけです。
何かおいしそうな葉巻です。
イランはアメリカが約束を破り続けるならば、マンデブ海峡も封鎖し、紅海全体を封鎖すると言っています。
ホルムズ海峡とマンデブ海峡の両海峡を封鎖されますと、湾岸諸国は、事実上収入の道を断たれるのです。
生き残るためには、イランが許しているドル以外の通貨で原油を売却していくしかなくなります。
アメリカが守ってくれると思っていたら、守ってくれなかったのです。
アメリカは、イランから湾岸諸国を守ることができなかったのです。
アメリカ軍の基地の多くが破壊され、居住不可能になっているため、兵士がホテル住まいをしているような始末です。
違法な侵略戦争をしかけたのは、アメリカのほうですから、自業自得と言えば、自業自得ですが、ペトロダラー体制が弱体化、ないしは崩壊することは避けられないでしょう。
イランが「ドル」は許さないと言っているわけですから、どうしようもないのではないか。
イランの目的の一つに「ペトロダラー体制の破壊」があるのかもしれません。
このままでは「ペトロユアン（ペトロ人民元）体制」に移行せざるを得なくなります。
中国は「友人」ばかりをつくっておりますが、アメリカは「敵」ばかりをつくっています。
世界のパワー・バランスが変わり、覇権が転換していく前兆なのかもしれません。
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