ベネズエラの「ダブレット地震」（双子地震）の被害が拡大しています。
少なくとも死者は「3535人」に増加し、負傷者は「1万6740人」となっています。
行方不明者は「数万人」であり、「1万6300人以上」が家を失い、更に「2万8300人」の家が住めなくなっています。
経済的被害も桁違いに大きくなっており、現時点では「370億ドル」（約6兆円）と予想されています。
この「被害」は、まだ政府が過少に報告している「疑惑」が取りざたされておりますので、増える傾向にあります。
USGSは、「1000人～1万人」の死者が出る確率を「23%」、「1万人～10万人」の死者が出る確率を「44%」、「10万人」を超える死者が出る確率を「30%」と推定しています。
「1万人から10万人」の死者の出る確率が最も大きくなっているのです。
大変な被害を出す地震になってしまいました。
ヨーロッパは、「オメガ・ヒートドーム」（オメガブロック）現象によって「熱波」に襲われ、北欧諸国まで「40℃近い」記録的な猛暑に見舞われています。
アメリカも同様であり、同じく「熱波」に見舞われています。
気候変動が、年々荒々しくなってきているのです。
日本は平年と比べて、台風の発生が「2倍」になっています。
前回のスーパー・エルニーニョは、2015年/2016年に発生しました。
「2015年」は、当時の「観測史上最も暑い年」の記録を大幅に更新したのです。
スーパー・エルニーニョが発生しますと、日本では、一般的に「冷夏・暖冬」になりやすいと言われています。
「夏（特に8月中旬以降）～秋」にかけて、西日本や東日本を中心に低温・多雨・寡照（日照不足）の「不順な天候」が続き、冬になると一転して、冬型の気圧配置が弱まり、日本付近に寒気が流れ込みにくくなりました。
その結果、全国的に「記録的な暖冬」となり、日本海側の降雪量は大幅に「減少」したのです。
今年のゴジラ・エルニーニョは、地球規模の「異常気象」をもたらしそうです。
トランプ大統領が、また挑発しています。
イタリアのメローニ首相に「接近禁止命令」を発令しました。
「Restraining Order Needed」とは「接近禁止命令が必要」という意味です。
以前は良好な関係だったものが、徐々に険悪な関係へと変わってきています。
7月4日、トランプ大統領は、アメリカの建国250周年を祝うイベントで「黄金時代の幕開け」を述べ、威勢の良いことを演説しておりましたが、「異常気象」が印象深く残る記念日になってしまいました。
午前中に予定されていたパレードは「40℃」に迫る暑さで「猛暑警報」が出されたため「中止」に追い込まれ、午後に予定されていた祝賀イベントも、雷雨のおそれがあるとして、「一時中断」されたのです。
トランプ大統領の演説後、世界最大規模の「86万発以上」の花火が打ち上げられ、ギネスの世界記録を更新するのではないかと予想されています。
悪天候下での「花火」です。
ここで打ち上げられている「花火」のほとんどは「中国製」です。
「中国の花火」に祝ってもらうというのも何か「皮肉」なものを感じます。
ことある事に「アメリカの黄金時代」を吹聴するトランプ大統領ですが、根拠がいまいちよく分かりません。
恐らく「経済的な黄金時代」のことを言っているのだと思われますが、「富」を「天」に置き、「利益」を「天」に置き、「神の体」を「天」に置いた世界が「黄金時代」を迎えるとは思えないわけです。
神ご自身の目から見れば、明らかに「地」に向かっておりますので悪化するしかありません。
神の定めた「天地の方位」は「絶対」だからです。
世界の外貨準備に占める「ドル」のシェアも一貫して低下を続けており、IMFの通貨構成統計（COFER）によれば、2025年末は「56.77％」まで低下しているのです。
2000年初めには、「70％」を超えていたドルのシェアが、今では「56.77％」にまで低下しているのです。
とても「天」に向かい、「黄金時代」に向かっているようには見えないのです。
日本も同じであり、通貨の実力を示す「実質実効為替レート」は過去「最低」を更新し続けており、どうにも円安が止まりません。
日本当局の為替介入を警戒して、少し円高方向に振れておりましたが、またじわじわと「円」が売られており、1ドル「162円」を挟んだ展開になっています。
介入を警戒しているのでしょうが、前回の介入は4月と5月に行われており、その規模は「11兆7000億円」でした。
4月末と5月末の外貨準備を見てみますとこうなっています。
4月末の外貨準備はこれです。
そして5月末の外貨準備はこれです。
いつでも介入に使用できると言われている青枠の「預金の額」は、4月末と5月末でほとんど変わっておりませんので、前回の介入には「証券」、つまり赤枠の「アメリカ国債」のほうを取り崩したものと思われます。
1兆0072億4100万ドル − 9316億7800万ドル ＝ 755億6300万ドル
4月末と5月末で証券は「756億ドル」も減少しておりますので、この「アメリカ国債」の売却資金を介入資金に充てたものと思われます。
ただ大量のアメリカ国債を日本が売却しますと、アメリカの長期金利が急上昇してしまいますので、どうしても介入には「制限」が入ります。
「アベノミクス」で、異次元的にあれだけ「円」をばらまいてしまったわけですから、もう円高には戻らないでしょうね。
投資家に足元を見られているわけです。
日銀の当座預金は「600兆円」あり、日銀の年間の収益は「約2兆円」です。
わずか「1％」の利上げをするだけで、年間「6兆円」の利払いが生じ、年間収益「2兆円」の「3倍」の利払いが発生するのです。
本来、利上げしたくても利上げできないはずなのです。
ところが「円」の価値の棄損が激しく、ハイパー・インフレの不安があるため、相当に高い利上げを要求されているのです。
利上げをしなければ、まずいと言う状況です。
利上げをしなければ、インフレが進み、利上げをすれば、日銀が破綻してしまうというジレンマを抱えているのです。
日本の税収が「過去最高」を記録しただの、ボーナスが「過去最高」になっただの、数字だけが踊っておりますが、単に「オリベラ・タンジ効果」（タンジ効果）が発現する前の前兆現象ではないのか。
「オリベラ・タンジ効果」とは、インフレ（物価上昇）が激しくなると、政府が手にする税収の「実質的な価値」が目減りしてしまう現象のことです。
税収の実質的な価値が低下するため、財政赤字が拡大し、それを補うために更に紙幣を印刷するのです。
紙幣を印刷すれば、アベノミクスでそれをやったわけですが、通貨は爆安となり、物価は上がり、インフレが加速していくのです。
そして最初に戻り、政府が手にする税収の「実質的な価値」が減少し、財政赤字は更に拡大し、一層紙幣を刷っていくため、インフレが加速していくのです。
この逃れることのできない「デス・スパイラル」に陥っていくのです。
「タンジ効果」が恐ろしいのは、国家財政を底なしの悪循環に陥れる点です。
もし日本で「タンジ効果」が始まっているとすれば、国家の財政は、非常に恐ろしい方向に向かっていることになります。
「タンジ効果」が強く働き始めますと、政府は自力で財政を立て直すことが極めて「困難」になるのです。
ジンバブエやアルゼンチン、あるいはベネズエラで起きたハイパー・インフレでも、この「タンジ効果」によって国家の財政機能が完全に麻痺し、自国通貨の崩壊へと繋がっていったのです。
名目上の数字は、確かに爆増しましたが、国家の税収は事実上崩壊していたのです。
ジンバブエやアルゼンチン、あるいはベネズエラでもハイパー・インフレになれば、名目上の税収は激増するものです。
円安が続けば、今後も税収は増えていきますが、税収が増えてウハウハ状態になるとは思えません。
日本の長期金利も「2.8％」を超えてきているのです。
30年債も「4％」を超えてきています。
日本国債が売られているのです。
日本がそうなるとは言いませんが、破綻した国家の特徴は決まっており、「ハイパー・インフレ」と「通貨安」なのです。
国家が破綻しますと、「超円安」と「ハイパー・インフレ」になるのです。
今の「円安」も「超円安」と言えば、「超円安」であり、固定相場制の頃より、今の「円」は実質的に安いのです。
今の日本は、少し見たこともないような「ハイパー・インフレ不安」に覆われています。
「虫の知らせ」を感じているのかもしれません。
私も大川さんが死ぬ前日の3月1日に、どういうわけか「大川隆法死亡記事」を必死に検索していました。
ところがそのような記事は出てきませんでしたので、「気のせいか」と思ってそのまま寝たのです。
実際、その翌日の3月2日に大川さんの「死亡記事」が報道されていて驚いたことがあります。
とても合理的に説明できるような現象ではありませんが、「虫の知らせ」というのは「あるのだな」と思った次第です。
「虫の知らせ」の正体とは、潜在意識（あの世）に存在する守護霊からのメッセージなのでしょう。
奇しくも、本日「7月7日」は、大川さんの誕生日でした。
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