「神の子」であるイエス・キリストが、再びやってきます。
この夏は「エルニーニョ」が発生しそうであり、「エルニーニョ」とは、スペイン語で「神の子（イエス・キリスト）」のことを言います。
このイエス・キリストが、「異常気象」をもちきたらしそうです。
エルニーニョの発生確率は、今のところ「70％」です。
暑い年の歴代トップ10は、これです。
ソース ：グラフは本サイト作成
「1位」の「2024年」と「2位」の「2023年」は変わっていません。
去年（2025年）は、長い間トップの座にいた「2016年」より暑かったようです。
「2021年」を除いた「2015年」からの気温が、歴代トップ10になっており、昨年の「2025年」は、トップ3の「3位」になっています。
「2015年」から地球温暖化が加速しているのが分かります。
エルニーニョ現象が発生すると、日本の夏の気温は低くなる傾向がありますが、気象庁は「2026年の夏」について「高温になる可能性が高い」と予想しています。
エルニーニョによって、今年の夏も暑そうです。
EIA（米国エネルギー情報局）が公表している4月に入ってのガソリン価格が発表されました。
2026年4月6日時点でのガソリン価格は、1ガロン「4.12ドル」と、こちらも１ガロン「4ドル」を突破しています。
AAA（全米自動車協会）のガソリン価格の平均は、4月10日時点で、1ガロン「4.153ドル」になっています。
この原油高を受けて、3月のアメリカのCPI（消費者物価指数）が高騰しており、前年比「3.3％」も上昇しています。
インフレが加速しそうです。
イランへの軍事行動を受けて、原油価格が高騰しており、2月の前年比「2.4％」から3月の前年比「3.3％」へインフレが加速しているのです。
トランプ氏は、「物価の引き下げ」を「公約」に掲げて当選しておりますので、この大幅な物価の上昇は、トランプ政権にとって大きな打撃になります。
年内の利下げ観測も大きく後退しています。
イランとの戦争によって、アメリカは「ミサイルの直撃」ではなく、「インフレの直撃」を受けてしまいました。
「1970年代以降の景気後退は全てエネルギー価格ショックが先行している」
エコノミストは、今後数か月は物価指数は上昇すると予測しており、高騰するジェット燃料は航空運賃を引き上げ、高騰するディーゼル価格は、トラックの輸送コストを引き上げていくと見ています。
肥料やプラスチックの価格も上昇すると予想されています。
原油価格の高騰が大きく反映した形です。
4月のCPIの伸びも、更に加速すると見られており、4月は食料品も上昇すると予想されています。
専門家は一時的な現象と見ているようですが、ホルムズ海峡が以前のように自由に航行できず、管理されるようになっておりますので、一時的な現象か否かは判然としません。
特にイスラエルのネタニヤフ首相は、この戦争が終わった後、イスラエルは中東唯一の「超大国」になると放言していました。
どうすれば、人口「1000万人」の小さな国が「超大国」になるというのでしょう。
周りのイスラム教国を全て滅ぼす気なのか、あるいは侵略して併合する気なのか。
イスラエルは、何か恐ろしいことを考えているとしか思えないのです。
ガザの非人道的な殺戮を見ましても、核兵器を使用しても驚きません。
またそうでなければ、あの中東でイスラエルが「超大国」になることはできないのではないか。
ネタニヤフ首相は「停戦」に反対しているのです。
対イラン停戦「反対」 イスラエル首相、トランプ氏に伝達か 時事
米ニュースサイト「アクシオス」は６日、イスラエル当局者の話として、同国のネタニヤフ首相がトランプ米大統領に対し、イランとの停戦に関する懸念を伝えたと報じた。
イスラエルは今回の交戦をイランの弱体化を進めるまたとない機会と捉えており、停戦に反対しているとみられる。
トランプ大統領に「停戦してはならない」と言っています。
「2週間の停戦」は、アメリカ軍の地上作戦開始までの「時間稼ぎ」と見られており、大量の米軍や輸送機が中東に到着しているのです。
恐らくですが、停戦後に地上作戦が開始されます。
まさに悲惨な米軍の「ハルマゲドン」になりそうです。
米軍の強襲揚陸部隊、中東に到着 イラン地上戦「数週間」の報道 時事
中東を管轄する米中央軍は２８日、長崎県の佐世保基地を母港とする強襲揚陸艦「トリポリ」が２７日、同軍の作戦区域に入ったと明らかにした。
トリポリは、沖縄駐留の第３１海兵遠征部隊を中心とする水陸両用即応群の中核艦。
派遣は対イラン地上作戦に備えた動きとみられる。
地上戦を視野に入れた米軍の中東展開兵力は、今回到着した第３１海兵遠征部隊を含め計１万７０００人規模に達する可能性がある。
ワシントン・ポスト紙（電子版）は２８日、国防総省が少なくとも数週間にわたる地上戦の準備を進めていると報じた。
本当に愚かな大統領だと思いますが、自軍に如何ほどの死者が出ると思っているのでしょうか。
カーグ島やホルムズ海峡を狙っているようですが、記事にもありますけれども、「相当な数の死傷者」が出ます。
デンマークの「グリーンランドが欲しい」、「ヴェネズエラが欲しい」、イランの「石油が欲しい」という「欲の塊」を実行に移そうとしています。
「一番やりたいことは、イランの石油を奪うことだ」
アメリカ兵も「あれが欲しい」、「これが欲しい」と言った、トランプ氏の幼児的で稚拙な万能感によって殺されてはたまったものではないでしょうね。
精神がおかしいと言いますか、不安定と言いますか、壊れているのではないか。
無理もありません。
こんなものや。
こんなものが。
全米で閲覧されており、アメリカ大統領は「ペド」と言われるようになっているのです。
広まっているわけです。
精神が不安定化していくのも分かります。
現在、アメリカの大統領は「小児性愛者（ペドフィリア）」がやっているのです。
要は犯罪者なのです。
アメリカは、小児性愛者保護国家とも呼ばれています。
ジョン・ミアシャイマー教授は、「もしイスラエルとアメリカを裁くニュルンベルク裁判が開かれたなら、トランプ氏やネタニヤフ氏は多くの側近たちとともに絞首刑に処されるだろう」とまで言っています。
40秒過ぎからです。
ミヤ•シャイマー教授が、衝撃的な発言をしました。
⚖️ もしイスラエル人とアメリカ人を裁くニュルンベルク裁判が開かれたなら、トランプ大統領はネタニヤフ、そして多くの側近たちとともに絞首刑に処されるだろう、というんです。
🔍 教授が指摘しているのはこういうことです。… pic.twitter.com/XA5ufJhTu2
— トッポ (@w2skwn3) April 1, 2026
ガザのジェノサイドでも、アメリカは共犯者であるとも言っています。
ジョン・ミアシャイマー氏は、自国が犯罪を犯していると見ているのです。
そうでしょうね。
トランプ氏は、この犯罪行為に、更に「1兆5000億ドル」を要求しています。
トランプ氏、27年度国防予算1.5兆ドル要求 大幅増額 ロイター
トランプ米大統領は７日、２０２７年度の国防予算は１兆５０００億ドルとすべきとの考えを示した。
議会が承認した２０２６年度の９０１０億ドルを大幅に上回る。
「67％」の国防予算の増額ですが、ペンタゴンの予算が、「50％以上」増加したのは朝鮮戦争中の1951年が最後です。
一体、何を計画しているのやら。
記事には「レーガン元大統領の下での１９８１年と１９８２年の大幅な軍事費増額でさえ、それぞれ２５％と２０％だった」とあります。
米国債の利払いは、2025年末で「1兆2275億ドル（196兆円）」です。
利払いだけで「約200兆円」も支払っているのです。
日本の国家予算の「約2倍」です。
国防費が「9000億ドル」であり、債務の利払いが「1兆2275億ドル」で国防費を上回っています。
優れた歴史家のナイル・ファーガソン氏の最近の発言だが、歴史を振り返れば、大国において負債への利払いが国防費を上回るとき、もうその国は長くはもたない。
そしてそれが今のアメリカの状況だ。ジョニー・ヘイコック氏
国債の利払い「1兆2275億ドル」>「9000億ドル」国防費
「もうその国は長くはもたない」と言う声は、年々高まっており、ドラッケンミラー氏は、アメリカ国債の暴落を「2026年前半」までと予想しており、レイ・ダリオ氏は「2028年前後」と予想しています。
似たり寄ったりの予測ですが、ケネス・ロゴフ教授は、ドル暴落による「ドル覇権の失墜」は「2030年前後」と見ています。
ロゴフ教授は、長期金利が急上昇する「金利ショック」に備えよと警鐘を鳴らしています。
つまり米国債が売り浴びせられ、暴落していくと言っているのです。
米国債が暴落すれば、長期金利は急上昇しますが、それを放置するわけにもいきませんので、次にFRBがドルを刷って、その国債を買い支えるしか手がなくなるのです。
大量のドル紙幣がばらまかれることになりますので、米国債が「暴落」しますと、次に来るものは通貨の暴落、いわゆる「ドル暴落」と「ハイパー・インフレ」なのです。
マルコ・ルビオ米国務長官も「5年以内」にドルの支配力は低下し、アメリカの覇権は崩壊すると見ています。
「2031年まで」ということになります。
米国務長官マルコ・ルビオが衝撃発言
・ブラジルなどが中国と自国通貨で取引を開始
・ドルを介さない経済圏が拡大
・その結果、アメリカの制裁は効かなくなる
・この流れが続けば、5年以内にドルの支配力は低下するこれはつまり、ドル覇権の崩壊＝アメリカ覇権の崩壊を意味する。… https://t.co/DwqFwQxmoR
— 鈴木 泰志 (@SUZUKIYASUSHI55) April 10, 2026
ドル覇権の崩壊は、軍事にも及び、アメリカの強大な軍事力は維持できなくなる。
アメリカは命令できる国家ではなくなり、その支配力を失い、アメリカが世界のルールを決める時代は終わる。
こうしてアメリカ帝国は終焉を迎えると言っています。
国務長官に言われておりますが、債務の増加傾向を見れば明らかであり、既に「39兆ドル（6200兆円）」を超えてしまっており、どうにもなりません。
アメリカは「時代の星（トランスサタニアン）」にもっていかれるのでしょう。
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