ヨーロッパのコペルニクス気候変動サービスが、今年の9月は前例のない気温異常を引き起こしており、2023年は2016年を超え、観測史上最も暖かい年になる見通しと報じています。
2023年9月は、観測史上最も暖かい9月となり、平均気温は「16.38℃」であり、1991年から2020年の9月の平均気温を「0.93℃」上回り、最も暖かかった2020年9月の気温を0.5℃上回っています。
月全体としては、産業革命前である1850年から1900年の9月の平均よりも「約1.75℃」高く、2023年1月から9月の地球の気温は平均より「0.52℃」高くなっています。
最も暖かかった2016年の同じ期間よりも「0.05℃」高かったとあります。
2023年1月から9月までの世界の平均気温は、産業革命以前の平均（1850年～1900年）より「1.40℃」 高くなっています。
「1.5℃」から「0.1℃」に迫っており、時間の問題でしょうね。
0.5℃から0.6℃のイナーシャ（慣性）の作用を考慮に入れれば、「1.5℃」まで上昇すれば「2.0℃」の上昇も時間の問題となり、レッドラインを超え、気候変動の引き金が本格的に引かれ、地球はホットハウス・アース期に入ります。
ホットハウス・アース期に入れば、気温は工業化前から「4度～5度」上昇し、この気温で安定します。
Planet at risk of heading towards “Hothouse Earth” state ストックホルム・レジリエンス・センター
海面も「10メートル～60メートル」上昇すると予測されています。
南極の氷が全て融ければ、海面は「60メートル」上昇しますので、南極の氷が融けると見ているようです。
地球が温室化されれば、気候も無茶苦茶になります。
世も末です。
岸田首相の支持率が「29％」と「過去最低」を更新しています。
前回の9月の調査である「37%」から大幅に下落しています。
やはりこういう話は聞きたくないようです。
ジャニーズも消滅し、円の実力である実質実効為替レートも「73.19」と「過去最低」を記録していました。
既に1ドル360円の固定相場制の時よりも円の購買力は落ちているのです。
信じ難い落ち方です。
やはり聞きたくないようです。
昨年の12月には、日本のGDPの世界シェアが「5％」とこれも「過去最低」という報道もありました。
世界全体に占める割合はアメリカが24％、中国が18％であるのに対して日本は5％に減少し、比較可能な1994年以降で最低となりました。
この話も聞きたくないようです。
日本の落ちぶれ方が、何か「急」ですが、人口減少というどうしようもない問題も抱えておりますので、今後の舵取りは非常に難しいでしょうね。
神道が国家の威信と全てをかけた大救世主が使命を果たすことなく、死亡してしまいましたので日本もこのまま大川さんと同様、終わってしまうのでしょう。
この急な衰退は、国家の転落であり、退転です。
どこかの教団のように真理の山を下りるからそうなる。
30年以上一貫して悪化していったのは、真理の山の頂上から麓へと下りていったからです。
山の頂上から遠ざかるのは、神を信ずることができなかったということです。
高橋信次氏は髪が薄かったわけですが、神道と仏教は信仰が薄すぎた。
と言いますか、神を信じたことがないのでしょう。
自分を神だと妄信できれば、神を信ずる必要はなくなります。
多くの犠牲だけを出し過ぎたのです。
これもどこかの教祖とそっくりですが、まさか神道はこれだけの犯罪を犯しておいて、また日は昇ると思っているのでしょうか。
真杉氏に須呂氏、影山民夫氏に高橋大亀氏、関谷晧元氏や佐々木英信氏等々、既に死んでしまった人が大川さんを含めて大勢います。
まさに職業戦士です。
何か負けた戦士ばっかりですが・・。
今回の大救世運動において高級霊詐欺にあい、不当な理由で犠牲になられた方々のご冥福をお祈りしています。
JPモルガンのCEO（最高経営責任者）が警告です。
「過去数十年で最も危険な時期」 JPモルガンCEOが警告 フォーブス
JPモルガン・チェースのジェイミー・ダイモン最高経営責任者（CEO）は、ウクライナと中東で起きている紛争により「世界は過去数十年で最も危険な時期」を迎えていると警告した。
世界情勢をめぐるリスクと高水準にある政府債務残高が、インフレ高進と金利上昇のリスクを高めていると警告。
「ウクライナでの戦争は、先週のイスラエルへの攻撃と相まって、エネルギー、食料市場、世界の貿易、地政学的関係に広く影響を及ぼす可能性がある。
世界は過去数十年で最も危険な時期を迎えているかもしれない」と述べた。
ダイモンCEOは、今は過去数十年間で最も危険な時期と警告しています。
アメリカは、非常識なレベルで政府債務が増加しており、年間2兆ドルをゆうに超えるレベルで債務が積みあがっています。
10年で軽く「20兆ドル」を超える計算になりますが、現在既に「33.5兆ドル」を超えておりますので10年後は54兆ドル、円で言えば8000兆円を超えていることになります。
凄まじい増加です。
現在、アメリカ国債が投げ売りされており、長期金利が「4.7％」を超えています。
「5％」を超えるのも時間の問題と見られていますが、長期金利が名目成長率を上回っていれば、ドーマーの定理で言えば、国債は発散し、財政破綻に向かうことになります。
長期金利の上昇とは、債券価格の下落を意味しており、アメリカ国債が投げ売りされているということは、アメリカ国債が暴落しているということです。
アメリカの銀行は、既に債権価格の下落で「4000億ドル（60兆円）」の含み損を抱えていると見られています。
このまま長期金利の上昇が続けば、銀行の含み損も拡大していくことになります。
9月の財政収支は13日に発表予定でしたが延期され、「だいじょうぶか？」と思いました。
10月のニューヨーク連銀製造業景気指数も「マイナス4.6」でしたが、プラスが好況、マイナスが不況ですからニューヨークは不況ということです。
テレワークの普及によるオフィスの需要低下によって評価額が下がり、固定資産税が減少し、都市部の財政が打撃をうけています。
米国で新型コロナウイルス禍をきっかけに在宅勤務が定着し、都市部の財政が打撃を受けている。
オフィスの評価額が下がり、主要財源の固定資産税が減るためだ。
福祉予算の削減など政策にも影響が及ぶ。
イギリスの住宅価格も9月までに「6か月連続」で下落しており、インフレ率の高止まりも長期化すると予測されています。
ここでアメリカがハードランディングしますとどうなるかね。
米「債券の年」に時間切れ迫る－損失拡大の運用者はポジション見直し ブルームバーグ
米連邦準備制度による市場での債券買い入れがない中で、米国の巨額の財政赤字と、その穴埋めで必要になった国債発行の膨張が、以前にはなかった形で今、問題になりつつある。
ハント氏は「実際、インフレ率がこれほど大きく低下し、その直後にリセッション（景気後退）が伴わなかったことは過去にない。
このため、国内総生産（ＧＤＰ）の増加がまだ続いているのは前例がない」と指摘した。
それと同時に、痛手を被ったウォール街の強気派がそれほど撤退していない背景には、最終的に景気下降に見舞われるとの見通しがあり、ハント氏も「ハードランディングは来る」と付け加えた。
ハードランディングは来ると断言しています。
現在の逆イールドが解消した時がその「問題の時」でしょうね。
まだソフトランディングで済むと思っているなんて、
ガザの一般市民はハマスと関係ないわけですから民族浄化するなよと思いますけどね。
酷いことになっています。
「危険すぎます。爆撃は一日中続き、水も薬も足りません。病院にはもう看護師もいないのです──」
国境なき医師団（MSF）の医師として #ガザ にいるスタッフが、1分の音声で現地の様子を伝えます（10月15日録音）。👇MSFがいま訴えることとは
https://t.co/xO5RT0GUU4 pic.twitter.com/o3KHWJTGQb— 国境なき医師団日本 (@MSFJapan) October 16, 2023
ウクライナの民間人は救えというくせにパレスチナの民間人は救えと言わないというご都合主義。
イスラエルのガラント国防相は、この記事ではパレスチナ人を「動物のような人間（Human Animals）」と呼んだとありましたが、パレスチナ人というよりハマスに対して言っていたのではなかったか？
ガザの全体を封鎖した限り、パレスチナ人全体に対して言ったのかもしれませんが、「人間動物」なんて呼ぶならば、動物虐待です。
動物の虐待、反対。
段々きな臭くなってきています。
やはりというべきかサウジアラビアがイスラエルとの関係正常化を凍結しました。
サウジ、イスラエルとの関係正常化交渉を凍結＝関係筋 ロイター
サウジアラビアがイスラエルとの関係正常化計画を凍結していることが分かった。
米国が支援する正常化交渉を先送りするという。
関係者の１人は、当面協議は継続できないとし、再開時にはパレスチナ問題でのイスラエルの譲歩をより優先させる必要があると述べた。
一時、停戦の合意という報道が流れたわけですが、当事者は停戦の合意を「否定」しています。
ガザ南部で物資搬入と避難できず、イスラエル非協力的とエジプト ロイター
イスラエルとイスラム組織ハマスは１６日、エジプト、イスラエル、米国がパレスチナ自治区ガザ南部の停戦で合意したとするエジプト当局筋の発言を否定した。
イスラエルのネタニヤフ首相は合意を否定。
ハマスの政治局幹部エザト・エル・レシク氏もロイターに、ラファが再開されたとか、停戦があったというメディアの報道は真実ではないと語った。
エジプトの治安関係者は停戦合意について事前に確認を受けていたとし、イスラエル側の否定に当惑していると語った。
イスラエルは既にハマスに対して「宣戦布告」をしておりましたので、そう簡単に停戦に合意するとは思えませんでしたが、案の定停戦を「否定」しています。
既に死者はガザで「2808人」出ており、イスラエルでは「1400人」の計「4208名」が死亡しています。
18日からバイデン大統領がイスラエルを訪問しますが、それまでは地上戦はないでしょうね。
イスラエル軍が地上侵攻すれば、イランが介入すると警告しています。
イランのアブドラヒアン外相は14日、ガザへの攻撃が続けばイランが介入する可能性があるとイスラエルに警告した。
海外の報道はもっと激しく、ガザへの侵略をやめなければ、地域の全ての人の手に引き金がかかり、地域紛争にエスカレートすると報じています。
既にイスラエルは南部はハマスと戦闘を続け、北部はレバノンのヒズボラと戦闘を繰り広げています。
イラクも動いており、アラブ防衛条約の発動を要請しています。
アラブ防衛条約は、エジプト、イラク、ヨルダン、レバノン、シリア、サウジアラビアなどの政府によって作成されており、ロシアのCSTO（集団安全保障条約機構）やアメリカのNATOと同じように、集団的自衛権の発動を促すものです。
何か事態が拡大しておりますが、アフガニスタンのタリバンもハマスと協力して「エルサレムを征服する」ことを決定しています。
タリバンまで出てきておりますが、ハマスのエルサレム征服を支援したいようです。
これに大国イランが参戦してきますと、まさに第五次中東戦争となり、泥沼化していきます。
イランがイスラエルとの戦いに参戦しますとホルムズ海峡が封鎖される危険性があるのです。
すると日本にも甚大な影響が出てきます。
日本が輸入する原油の約80％、天然ガスの約30％がこのホルムズ海峡を通過するからです。
ここに機雷を設置されれば日本は深刻な経済危機に見舞われるのです。
日本はハイパー・インフレになってもおかしくありません。
まさに第三次オイル・ショックの到来です。
株の「遠くの戦争は買い」などという悠長なことを言っている状況ではなくなります。
第五次中東戦争に発展してしまいますと日本の命脈が尽きてしまう可能性があるのです。
「宣戦布告」までしておいてイスラエルが何もしないまま停戦と言うのは考えにくいです。
イスラエルの地上侵攻がその引き金を引くことになるでしょう。
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