トルコ・シリアの大地震が大変な事態に発展しています。
国連は死者が「5万人」近くになるかもしれないと述べています。
トルコ地震、氷点下の避難生活・捜索に治安悪化の影…国連「死者数５万人近くに達する」 読売
トルコ南部で６日未明に起きた地震は１３日、トルコと隣国シリアを合わせた死者数が３万５０００人を超えた。
捜索活動は続いており、死者数はさらに増えるとみられる。
１３日で発生から１週間が過ぎたが、厳しい寒さと治安の悪化は、捜索活動にも影響を与えている。
両国ともに行方不明者数は把握できていない。
トルコ南部の被災地を視察した国連のマーティン・グリフィス事務次長（人道問題担当）は１１日、死者数は５万人近くに達するとの見方を示した。
既に死者は「3万5000人」に達しており、更に増える見込みです。
被災地では強盗や誘拐が頻発しており、治安が悪化しています。
今回の大地震の規模は、阪神淡路大震災の「22倍」の規模であり、内陸部で起きた地震としては過去最大と言われています。
今世紀の死者・行方不明者の多さでは、トルコ・シリア地震は歴代「6位」になります。
1位. ハイチ（2010年）31万6000人
2位. スマトラ沖（2004年）22万7898人
3位. パキスタン（2005年）8万6000人以上
4位. 中国・四川（2008年）6万9227人
5位. イラン・バム（2003年）4万3200人
6位. トルコ・シリア（2023年）？
ご冥福をお祈りしています。
まだやっていたのかと思いましたが、309億円の累積赤字を抱える「かっこいい日本」のクール・ジャパン機構の廃止が検討されています。
クールジャパン機構「廃止も検討」 西村経産相、経営改革困難なら―衆院予算委 時事
西村康稔経済産業相は６日の衆院予算委員会で、多額の累積赤字を抱える官民ファンド「海外需要開拓支援機構（クールジャパン機構）」について、経営改革が困難になれば廃止も検討する考えを示した。
ご冥福をお祈りしています。
結局、イギリスのクール・ブリタニアと同じ運命を辿ったということでしょう。
マックのバーガーに人間の「歯」の混入の次は、「ゴキブリ」の混入です。
マックのバーガーに「ゴキブリの死骸」写真拡散 YouTuberが混入訴え…本社で現物調査へ Jcastニュース
朝マックのハンバーガーにゴキブリが混入していたと、ユーチューバーとして活動する20代男性がツイッターで訴え、波紋が広がっている。
店からは謝罪や返金対応を受けたというが、こうしたことは許せないと漏らしていた。
一体、どうやったら紛れ込むのか。
マックには予想外のものがよく混入します。
アメリカは2022年、過去最大の貿易赤字を叩き出しています。
米貿易赤字、22年は過去最大の9480億ドルに拡大－輸入が急増 ブルームバーグ
米国では2022年の貿易赤字が過去最大に膨らんだ。
22年の輸入額は16.3％増えて４兆ドル近くと、過去最大。
輸出額は17.7％増の３兆ドル。
22年通年の財とサービスを合わせた貿易赤字は前年比12.2％増の9480億ドル。
22年の財の対中貿易赤字は8.3％拡大して3829億ドルと、４年ぶり高水準。
対欧州連合（ＥＵ）の貿易赤字は2040億ドル弱に縮小した。
通年で9480億ドル（125兆円）の赤字ですが、過去最大です。
底がガンガンと掘られています。
アメリカは対中赤字も拡大しています。
日本もアメリカに負けてなるものかと過去最大の貿易赤字を記録しています。
貿易赤字、過去最大の19.9兆円 ―2022年 : 資源高に円安が拍車 nippon.com
財務省が公表した2022年の貿易収支（輸出額から輸入額を引いた額）は19兆9718億円の赤字となった。
赤字幅は14年の12兆8161億円を大きく上回り、比較可能な1979年以降で過去最大。
赤字は2年連続。
国・地域別では、対米国は6兆5356億円の黒字だったが、対中国は5兆8270億円の赤字。
エネルギー価格の上昇で対中東は12兆6450億円の赤字となった。
日本は対米国では黒字ですが、対中・対中東では赤字です。
アメリカとよく似ておりますが、底が抜けています。
日本は今後マイナス金利とYCC（イールドカーブコントロール）の撤廃で終わりそうですが、アメリカ人もかなり生活が苦しくなってきています。
米家賃上昇、負担感強まる NY市、収入の68.5%で最高 日経
米国で賃貸物件の家賃が高止まりしている。
民間調査によると、米ニューヨーク市では平均家賃が収入（中央値）に占める比率が68.5%と過去最高になった。
収入の伸びが家賃の伸びに追いつかず、支払いの負担感が高まっている。
ニューヨークでは収入の約70％が家賃で占められています。
去年の10月～12月の収入に占める家賃の割合の平均は30％ほどでしたが、ニューヨークでは68.5％に達しています。
収入のほとんどが家賃で消えていることになります。
フロリダ州マイアミが41.6％とこれに続いています。
アメリカ人の「40％」が請求書の支払いに困窮しているのです。
日本はいつも1年遅れでアメリカの後を追っておりますので、日本もいずれこうなるでしょうね。
ただ日本の場合はもっと酷いかもしれない。
「地」に沈んだ後は、底が抜けそうです。
これは先進国における5年ごとの実質経済成長率の順位ですが、安倍元総理と黒田日銀総裁のアベクロコンビの異次元緩和が始まった2013年から2017年までの5年間の順位は「27位」でした。
それが次の5年間である2022年までの順位は、ついに最下位である「32位」となりました。
さすが先進国の底辺。
って、字句通りじゃねぇか。
まんまじゃねぇか。
昨年は今年前半からリセッションが始まると予想されていたわけですが、今は年後半からのリセッションが予測されています。
特に日本は年後半から金融政策が大きく修正されるのではないかと見られています。
日銀の次期総裁は雨宮氏と思われておりましたが、雨宮氏や他の候補者は固く固辞していたようです。
次期総裁には、元日銀審議委員の植田和男氏が指名されています。
サプライズな人選です。
植田氏で金融政策が正常化されるのではないかと見られているのです。
日銀正常化を織り込み始める市場、植田次期総裁のＹＣＣ撤廃予想 ブルームバーグ
植田和男氏が指名されることで、金融市場は金融政策の正常化を織り込み始めた。
債券トレーダーはイールドカーブコントロール（長短金利操作・ＹＣＣ）のさらなる修正に賭け、今年半ばにマイナス金利が終了するとの見方も強めている。
「植田氏は、インフレが今期から低下傾向に向かうという黒田東彦総裁の誤った希望に縛られることなく、多くの人が思っているよりも早くＹＣＣ修正に手を付けるだろう」
日銀のマイナス金利政策も植田次期総裁の下で終了すると予想されている。
フォワードスワップは７月のマイナス金利解除と、その後の利上げを織り込んでいる。
バークレイズ証券の山川哲史氏は、日銀は７月にマイナス金利を解除し、短期政策金利のみを目標とする従来の金融政策の枠組みに戻すとみている。
これを受けてブラックロックも日本株の投資判断を「アンダーウエート」に引き下げています。
いよいよと言ったところでしょうか。
ご冥福をお祈りしています。
米中が気球合戦を繰り広げておりますが、今月に入って4回も怪しい気球が北米上空に飛んでおりましたが、一つは中国のものであることが分かっていますが、他の3個はまだ分かっていません。
中国もアメリカの気球を非難しています。
お互いが何かを探っているということですが、台湾有事の前兆現象のように見えます。
この時期にフィリピン大統領が台湾有事となれば、フィリピンは巻き込まれるという報道がされていたからです。
フィリピンのマルコス大統領は12日、東京都内で日本経済新聞の単独インタビューに応じ、台湾海峡での有事の際に「フィリピンが巻き込まれないシナリオは考えにくい」と述べた。
明言は避けたが、台湾防衛を表明している米国にフィリピン軍基地の使用を認める可能性を示唆した。
台湾有事を巡ってマルコス氏は「そのような紛争が起こらないことを祈る」とした一方で、「我々は最前線にいると感じている」と語った。
台湾有事では、米中の軍事衝突によって、少なくともフィリピンと日本は巻き込まれます。
アメリカの軍事基地があるからです。
バイデン大統領は台湾有事の際、軍事介入することを明言しています。
アメリカは台湾有事に際して座視しているわけにはいかず、その時には米中衝突が起こると予想されています。
先月の9日、アメリカのシンクタンクであるCSIS＝戦略国際問題研究所が台湾有事のシナリオの報告書を公表しています。
米研究所台湾有事で報告書 在日米軍基地も攻撃され甚大な被害 NHK
この報告書が出てからの気球問題ですからね。
きな臭いです。
アメリカなどの反撃を受けて中国の作戦は失敗する可能性が高いとする一方、沖縄の嘉手納基地をはじめ各地の在日アメリカ軍基地も攻撃され、甚大な被害を被ると指摘しています。
２０２６年に中国が台湾に上陸侵攻作戦を行ったと想定し、２４とおりのシナリオを検証した報告書を公開しました。
日本は当初、中立を保ちますが、アメリカ軍が沖縄の嘉手納基地や山口の岩国基地、東京の横田基地、青森の三沢基地から作戦を展開するとしています。
これに対し多くのシナリオで中国軍は巡航ミサイルなどで日本にあるアメリカ軍基地や自衛隊施設の攻撃に踏み切り、日本も巻き込まれるとしています。
「日米両国は数十隻の艦船、数百機の機体、数千人の隊員を失うだろう」
「嘉手納基地にアメリカの追加部隊が着陸するとき、滑走路の両脇には日米の機体の残骸が並び、軍の病院に収容された負傷者は数百人にのぼり、多数の死者に対応するため仮設墓地も作られているだろう」
日本は中立を保とうとしてもアメリカの軍事基地がある限り、保てない。
台湾有事の対応は、日本の軍事基地から展開することが不可欠ですので日本は中立を保てません。
どさくさにまぎれて中国に尖閣諸島を取られたりしてね。
中国の台湾侵攻は、2027年という年がよく聞かれます。
欧米はウクライナを支援しなければならないため、ウクライナ紛争は中国が台湾へ攻め込むチャンスではないかと捉えられています。
そのウクライナ紛争の最後は台湾有事よりも、もっと恐ろしい結末が待っているかもしれません。
2022年8月、みずからが乗るはずだった自動車が爆破され、娘を失った思想家ドゥーギン氏がこう明言しています。
“プーチンの頭脳” 思想家ドゥーギン氏初めて語る…「ロシアの勝利か人類滅亡かの二択」【報道1930】TBS
ドゥーギン氏「ロシアが勝利するか、人類滅亡になるかの2択です。
3つ目のシナリオはありません。
我々は勝利しなければ止まることがないのでこの戦争はいつまでたっても続く可能性もありますが、人類滅亡であっという間に終わる可能性もあります。
西側がロシアかベラルーシに対して戦略核兵器、戦術核兵器を使えば、もうおしまいです。
NATO諸国が直接参加すれば状況が緊迫化し終末の日が早まります。
ロシアはこの戦争で負けることはないということを理解しないといけません。
ウクライナは既に存在しません。
もう終わっています。
勝利することはありません。
ロシアに負けるか、全人類とともに滅亡するかです」
ウクライナ紛争の結末は、ロシアが勝利するか、人類が滅亡するかの二択しかないと言っています。
ロシアが負けそうになると人類を滅亡させると言っています。
要はペリメトル（死の手）を発動させるということでしょう。
ロシアにはサルマトやポセイドンがありますからね。
サルマトは、たった10発でアメリカ人を全て殺害することができると言われています。
中々、物騒な話です。
ダボス会議でも、早ければ2022年、遅くとも2025年までにグレート・リセットを完成するようなことを目標としておりますが、全てのシステムを根源から変革することを目指しています。
神の存在を中心に置かなければ不可能ですけどね。
陰謀論的には、2025年までに世界経済を一旦終了させ、新たなシステムに移行する計画です。
Cost-of-Living Crisis Is Top Immediate Risk for Davos Elite ブルームバーグ
グーグル翻訳で翻訳した画像を貼り付けます。
ここではここ2年間は生活危機、債務危機、景気後退の３つの危機が世界経済を支配するだろうと言っており、この諸問題には少しの猶予もない。
差し迫った短期的な危機とは、生活費の危機であり、長期的な危機とは気候変動です。
ダボスのエリートのうち、10人に1人は２年以内に「壊滅的な結果」が生じると言い、5人に1人は10年以内に「壊滅的な結果」が生じると見ています。
既に世界は悪循環に陥っているのではないかと懸念されており、新しいタイプのリーダーが必要になると言っておりますが、皮肉な言い方ですが、これは要はアメリカではダメだと言っているのです。
世界は今このようなリスクに晒されています。
世界はこのままでは多面的な危機に直面する可能性があると警告しています。
本来ならば、21世紀までに諸神霊が世界をリセットする予定だったのですが、今回の失敗でこの世の人間の方がやろうとしています。
古い世界や古い宗教は全てリセットする予定であり、約束だったのです。
古い世界や古い宗教が残れば、人類の霊的な進化の足を著しく引っ張ってしまいますからね。
もちろんそういった方向で進むのでしょうが、古きものの破壊は、新しきものの始まりです。
今月の10日、コルコバードのキリスト像の頭部に雷が落ちました。
これは象徴であり、一つの警告でしょうね。
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