トンガの海底火山の噴火の規模は、広島型原爆の「数百倍」の威力だったようです。
米航空宇宙局（NASA）は、南太平洋の島国トンガ沖で起きた海底火山の大規模噴火の威力について、広島に落とされた原子爆弾の数百倍に相当するとの科学的見解を発表した。
NASAのウェブサイト「アース・オブザバトリー」によると、大規模な津波を引き起こした15日の噴火で、海底火山フンガトンガ・フンガハアパイの噴煙は高度40キロに達した。
TNT火薬にすれば5～30メガトンです。
噴煙の高さは当初最大「2万メートル（20㎞）」と報道されておりましたが、実際は倍の「4万メートル（40㎞）」だったようです。
ちょっと中々聞かない数字です。
この大噴火で人口の「84％」が影響を受けたようです。
南太平洋の島国トンガの政府は、15日に発生した海底火山の噴火と津波により、人口10万5000人の約84％が影響を受けていると発表した。
海底ケーブルが切断されているためインターネットを含めた通信回線が復旧するには4週間以上かかる可能性があるようです。
当初は2週間ほどと報道されていましたが、予想よりも事態は深刻だったということでしょう。
世界経済も徐々に怪しくなってきておりますが、今年に入ってニューヨークダウの動きが冴えず、2000ドル下落していたところを昨日は更に1100ドル以上暴落し、後場になって急激な買いが入り、プラス引けで引けていました。
1100ドル以上暴落して、1100ドル以上急騰するというジェットコースター相場です。
さすがにアメリカ政府も3週間で3000ドルの下落は容認できなかったのでしょう。
なのにみえみえでこんなことを言っています。
米ホワイトハウスのサキ大統領報道官は24日の記者会見で、バイデン米大統領は株価の動向で経済状況を判断していないとの認識を示した。
「一つの指標にこだわることはない。
前任者（のトランプ前大統領）と異なり、経済を判断する手段として株式市場を見ていない」と述べた。
これだから政治家は信用できないわけです。
当局の介入なくして短時間で1100ドル以上も急騰するわけないのです。
相対的な国益を旨としているから、言うことと行うことが分離してくる。
ただ今後、利上げやバランスシートの縮小をしていくわけですから、投資家の心理としてはなるべく高値で売り抜けたいでしょうから、トレンドとしては下落傾向になっていくのでしょう。
株式は「冬が来た」、モルガン・スタンレーのウィルソン氏 ブルームバーグ
１月の相場下落は金融引き締めと成長減速による下落を見込む同氏の見方に一致すると指摘した。
同氏らストラテジストはリポートで、一段の下落見通しを示し市場に「冬が来た」と記述。
下落の主な要因として、景気減速の懸念が米金融政策を巡る不安に取って代わると主張した。
「当社の見方ではまだ大きな減速の余地があり、株式市場はまだそれを織り込んでいない」と指摘、「強気になるには時期尚早だ」と論じた。
投資を促す明らかな材料が目先はほとんどないとの見解を示した。
アメリカ経済の指標も悪化しています。
英IHSマークイットが24日発表した1月の購買担当者景気指数（PMI、総合）の速報値は米国で50.8となり、2021年12月より6.2ポイント下がった。3カ月連続の低下で、1年半ぶりの低水準となった。
「感染急拡大で年明けの米経済はほぼ停止した。
物資輸送の遅延や人手不足で企業活動が混乱した」
総合的に下向きです。
欧州も緩やかに減速しています。
特にアメリカ経済は失速寸前と報道されています。
米経済は失速寸前、マークイットＰＭＩ指数が示唆－オミクロン株重し ブルームバーグ
米国の企業活動は１月初旬に失速状態に近づいた。
長引く生産能力の抑制や新型コロナウイルス感染拡大による需要減少が響いた。
世界的なバブルの崩壊は、FRBのパウエル議長がその引き金を引きそうですが、ゴールドマンが予想を上回る引き締めリスクを警告しています。
米ＦＲＢ、予想を上回る引き締めに動くリスクも－ゴールドマン ブルームバーグ
現時点で３月と６月、９月、12月の利上げに加え、７月にバランスシート圧縮開始の発表があると見込んでいると指摘した。
サプライチェーンの問題や賃料の大幅上昇、短期的なインフレ期待が極めて高いことなどと相まって、現在のインフレ圧力が続くことを示唆しているという。
米金融当局が一層積極的に動くことを決めた場合、50ベーシスポイント（ｂｐ、１ｂｐ＝0.01％）ではなく、連続での25ｂｐ利上げとなる公算が大きいと予想。
景気が失速しながら物価が上がっているというスタグフレーションです。
3月にもゼロ金利政策を解除し、いきなり1回で0.5％上げるのではなく、0.25％を連続で２回上げると予想しています。
クレディ・スイスは、今年の7月頃と見られているFRBのQT（量的引き締め）は、全面的な資産の売却になる可能性を指摘しています。
それだけインフレが深刻だということです。
米ＦＲＢ、バランスシート縮小に資産売却の公算＝クレディ・スイス ロイター
クレディ・スイスは、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が根強いインフレへの対応の一環として、バランスシート縮小に向け資産売却に動く可能性があるとの見方を示した。
バランスシートは約９兆ドル規模に拡大。
これによりインフレが高進し、レバレッジが過剰になるなどの影響が出ている。
「前回のＱＴはペンキが乾くのを見るような緩慢で安定的なペースで実施された。
今回は言ってみれば、パンデミックの最初の２年間に描かれたフレスコ画は時代遅れのものになったため、絵の具を壁からこそげ落とすような作業になる」
ポズサー氏は、今回は物価動向や利回り曲線の逆転などの状況次第で「全面的な資産売却」が実施される可能性もあるとしている。
金利を上げるよりも、とにかく市場に溢れているマネーを減少させなければインフレは止まりません。
だからクレディ・スイスも全面的な資産売却を予想しており、しかして景気が失速する中での利上げというのは、バブルが崩壊するのみならず、世界経済が崩壊するかもね。
景気が悪くなれば利下げをしなければならないのに状況としては利上げをしなければならないという矛盾です。
新型コロナの発生は世界経済へのチェックメイトだったのかもしれません。
神の人類への王手飛車取りです。
王（世界経済）をまもろうとすれば、飛車が取られる（衰退）。
日本でも東京の不動産価格が高騰しており、昭和・平成のバブルを超えてしまいました。
これもインフレ圧力ですが、原油も高止まりしており、レギュラー・ガソリンがリッター170円を超えてしまいましたので、政府もガソリン価格抑制政策を発動しています。
恒大集団も綱渡りが続いており、破綻が秒読みに入っており、3月ぐらいに激震が走りそうです。
JPモルガンが、原油が1バレル150ドルになった場合の世界経済への影響を分析しています。
原油150ドルに急伸した場合の世界経済への影響、ＪＰモルガンが分析 ブルームバーグ
そうした価格急伸は今年上期の世界成長率を0.9％前後に押し下げるだけの強いショックを経済に与えると警告した。
同行の現在の予想は4.1％。
世界のインフレ率については7.2％と、従来シナリオである３％の２倍余りに押し上げられると予想。
そうした状況になれば、各国・地域の中央銀行は現在の計画よりさらに速いペースで金融引き締めに動かざるを得なくなる可能性があると分析した。
リポートでは「原油相場が与えるショックは、循環的な景気低迷をもたらしてきた長い歴史がある」と指摘。
原油が与えるショックは、循環的な景気低迷をもたらすようです。
WHOのテドロス事務局長が、矛盾したことを述べており、今年中にパンデミック終息は可能と発言していたかと思えば、今度は終息と判断するのは危険と警告しています。
従来のオミクロン株は「BA.1」ですが、オミクロン株には３つの亜種があり、それぞれ「BA.1」、「BA.2」、「BA.3」がありますが、そのうちこの「BA.2」が台頭してきており、これは「ステルスオミクロン」と呼ばれているようです。
この「BA.2」は既に世界48か国に広がっているわけですが、ただこの「BA.2」に関してはまだよく分かっていないようです。
従来の「BA.1」は、デルタ株の「2倍～5倍」の感染力をもっておりますが、「BA.2」は、この「BA.1」の約２倍の感染力をもっています。
ということは「BA.2」はデルタ株の「4倍～10倍」の感染力をもっていることになります。
凄い感染力ですが、既にデンマークでは「BA.2」は52％に上っており、「BA.1」と置き換わりつつあるようです。
ならば他の国でも「BA.2」に置き換わっていくかもしれません。
これはほんとにハルマゲドンかもしれません。
1986年、イエス・キリストを中心とした大救世運動が開始されたこの年に起こったのがチェルノブイリ原発事故でした。
チェルノブイリ原発はウクライナの首都キエフにあり、奇しくも再びまたウクライナで危機が起ころうとしています。
小競り合いで済めばいいですが、戦争の匂いが漂っています。
バイデン大統領は、FOXの記者を「大バカ野郎」呼ばわりしていましたが、万が一にもNATOとロシアの戦争となりますと利上げもできなくなり、バカのような経済運営をしなければならなくなります。
しかしてプーチン大統領は「バカ」ではありません。
強いだけです、寒そうですが。
ウクライナの問題で譲歩するとも思えませんから、天下のNATOとの戦争も辞さないかもしれません。
「ロシアに打っちゃったの！？」
四白眼（しはくがん）で驚く金正恩氏です。
ウクライナが、よくないらになりつつある。
これがNATOです。
ロシアとぶつかりますと、第三次世界大戦になりかねない規模です。
NATO加盟国は、既に東ヨーロッパに軍を派遣しています。
NATO加盟国が続々と集結しています。
アメリカやイギリスの在ウクライナ大使館員とその家族には既に退避命令が出ています。
日本もウクライナ全土に対して危険情報のレベルを上から二番目に高い渡航中止を勧告する「レベル３」に引き上げました。
ジョンソン首相は、もしロシアがウクライナに侵攻すれば、「新たなチェチェンになる」と警告しています。
ロシアはウクライナの隣国であるベラルーシから首都キエフへの侵攻ルートを確保しており、ロシア軍がベラルーシにも集結しています。
ウクライナの首都キエフは、ドニエプル川を挟んだ西側にあり、ロシア側からの侵攻となれば、ドニエプル川を渡らなければならないわけですが、ベラルーシ側から侵攻すればその必要はなくなります。
ベラルーシ側とロシア側、そしてクリミア半島側の３つのルートからの侵攻が懸念されており、実際ロシア軍が集結しているようです。
アメリカは、もしロシアがウクライナへ侵攻すれば、前代未聞の強力な経済制裁をかすと言っていますが、それは「スウィフト（Swift）」の停止ではないかと言われており、「スウィフト（Swift）」からロシアを切り離そうとしている。
ロシアは天然資源の輸入代金を決済できなくなり、経済破綻していく。
ただこれは世界経済への影響が大きすぎるため欧州側は懐疑的であり、検討していないと言明しています。
ウクライナは元々旧ソ連ですから、ロシアとしては自国としての思い入れが強いでしょうね。
もし戦争となれば原油は高騰し、世界的にもインフレが加速していく事態は避けられません。
まさに一触即発の事態になりつつあります。
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