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フィンランドのオーロラです。

春はオーロラ観測のベストシーズンだそうです。

春はオーロラ観測のベストシーズンだという。 pic.twitter.com/e9n1z8Oz9T

— ロイター (@ReutersJapan) March 24, 2020

オーロラは美しいことは美しいわけですが、個人的には不気味で不安な未来を暗示しているように見えます。

コビッド19の感染者が「50万人」に近づいています。

ソース

感染国は既に「199ヵ国と地域」に広がっています。

世界の感染者 199の国と地域で41万人 前日から４万人増 ＷＨＯ NHK

ＷＨＯ＝世界保健機関の発表などによりますと、新型コロナウイルスの感染が確認された国と地域は、25日の時点で199となっています。

世界の国の数は「196ヵ国」です。

マカオ、香港、台湾の3つの地域を合わせますと「199ヵ国と地域」になるわけですが、つまり3月25日の時点で全世界が感染したということになる。

コビッド19が、全世界を覆ったわけです。

・・・感無量です、じゃなかった、大変な事態です。

WHOのテドロス事務局長は、感染者が10万人を超えるのに「67日」かかり、次の10万人に達するのに「11日」かかった。

そしてその次の10万人には、わずか「4日」で到達したと言っています。

#新型コロナウイルス のパンデミック（世界的な大流行）が拡大中。 pic.twitter.com/tJ1fBEA6oi

— ロイター (@ReutersJapan) March 24, 2020

ところが更にその次の10万人には、わずか「3日」で到達しています。

パンデミックが加速しており、25日に40万人を超えたわけですから40万人から50万人の感染者に達するのも「2日」で到達しそうです。

グラフを見ますと中国の場合、終息したわけではありませんが、鎮静化するのに大体1か月半かかっています。

1月中旬あたりから目立ちはじめ、2月中旬から下旬にかけてピークを迎え、3月初旬には落ち着いたように見えます。

大体、1か月半ほどですが、これは現時点ではイタリアもそう見えます。

ソース

上がイタリアの感染者数の推移であり、下のグラフが死者数の推移です。

2月下旬から目立ちはじめ、3月20日ごろをピークに以後は右肩下がりの傾向です。

死者数も同じですが、データが不十分なため断定はできませんが、中国と同じ傾向を示しているように見えます。

所詮、素人考えでしょうが。

やはり注目すべきはアメリカであり、この自由の国の方々がやられたら世界経済は終わりに向かいます。

トランプ大統領は、4月12日のイースター（復活祭）には経済活動を再開したいようですが、中々厳しいものがあります。

米大統領、4月中旬までに経済活動再開を　「停止続けば国は崩壊」　ロイター

新型コロナによって国内の多くの地域で事業が停止しており、「米国が大規模なリセッション（景気後退）に陥ることで多くの人の命が失われることになる。

自殺者は数千人に及ぶだろう」と語った。

「経済活動を停止することで国を破壊する恐れがある」

ところがトランプ大統領の楽観主義も、コビッド19には通用しないようであり、発言がコロコロと変わっています。

#新型コロナウイルス は「民主党の新たな作り話」だと一蹴していたトランプ米大統領。1カ月もしないうちに緊急事態宣言。 pic.twitter.com/gSYQS7yCcp

— ロイター (@ReutersJapan) March 24, 2020

2月10日には、コビッド19は、4月までに奇跡のようになくなり、全員が回復すると言っていたわけですが、3月13日には「国家非常事態宣言」を出しています。

2兆ドルの景気刺激策がやっと議会を通ったようですが、大人一人当たり「1200ドル」、子供一人あたり「500ドル」を支給することになり、両親と子供一人の3人家族で「2900ドル（31万9000円）」支給されますが、3週間後の話です。

医療費の高額なアメリカでは、感染すれば、すぐに吹き飛ぶ金額です。

専門家は、既にアメリカ経済はリセッションに陥っていると予測しており、特に第二四半期（4月-6月期）の落ち込みぶりは凄まじいものになりそうです。

ソース

ほとんどが第一クウォーター（Q1/1月-3月期）と第二クウォーター（Q2/4月-6月期）は、マイナス成長と見ており、2四半期連続でマイナス成長ですから、リセッション（景気後退）です。

特にモルガン・スタンレーの予測は凄まじく、Q2の成長率を「マイナス30.1％」と見ており、顧客にもそう伝えています。

失業率は「12.8％」まで上昇すると見ている。

セントルイス連銀のブラード総裁は、もっと凄く、Q2のGDP成長率は「マイナス50％」、失業率は「30％」に上昇すると見ています。

著名エコノミストらは大恐慌と比較、米国の経済活動急停止で　ブルームバーグ

米国はリセッション（景気後退）に突入しつつある。

究極の不安は、リセッションが長引く景気低迷と化し、大恐慌の雰囲気を帯び始める可能性だ。

世界の経済生産が同時に中断する事態は何十年も見られていないと指摘し、考え付く最も端的な例は「大恐慌かもしれない」と述べた。

セントルイス連銀のブラード総裁は22日のブルームバーグとのインタビューで、新型コロナ対応の休業などの影響で４－６月期に失業率は30％に急激に悪化する恐れがあり、ＧＤＰは50％減と、未曽有の落ち込みが見込まれると述べた。

「このウイルスが今後数カ月に奇跡的に消滅しない限り、今回の封鎖状態はかなり長期にわたる恐れがあり、何四半期にもわたるというのは理にかなうシナリオだ」

誰もが６カ月も自宅にとどまれば「大恐慌のようになるだろう」と語った。

もう、アメリカはダメかも分からんね。

1929年の世界大恐慌でもGDPはマイナス25％、失業率も25％ほどでした。

今回はこれを超えるかもしれません。

半年ほど自宅待機していれば、すぐに大恐慌になると言っています。

しかしイタリアでは「家にいろ」と。

とにかく家にいろ、と言っています。

笑えます。

ロックダウン措置が敷かれたイタリア。外に出ている人に、市長が自ら「家に帰れ」と命令。 pic.twitter.com/IFOLTxtqYH

— ロイター (@ReutersJapan) March 26, 2020

家のプレイステーションで遊んでろ、と。

さっさと家に帰れ。

とにかく家にいろ、と。

こんなことが半年も続いたら大恐慌です。

ワシントンD.Cでは、企業に1か月間の閉鎖命令を出しています。

ワシントンDC当局､1カ月間の企業閉鎖命令　生活に必須の業種除く NEWSWEEK

米首都ワシントンDC当局は、新型コロナウイルスの感染防止のため、生活に必須の業種を除くすべての企業の閉鎖を命じた。期間は25日夜から1カ月。

総合購買担当者景気指数（PMI）の速報値も過去最低の「40.5」をつけ、急落しています。

ソース

春から夏にかけて気温が上がれば、ウィルスも消滅するのではないかと思うのは甘い考えのようです。

新型コロナ、夏に終息の公算小　高温多湿でも活発＝欧州当局　ロイター

欧州疾病予防管理センター（ＥＣＤＣ）は２５日、新型コロナウイルス感染拡大が夏に終息する公算は小さいとの見通しを示した。

研究結果によると、シンガポールのような高温多湿の熱帯地方でも、ウイルスの活動が弱まらないという。

迅速に対応しなければ、欧州では４月半ばまでに集中治療室の病床が不足すると警鐘を鳴らした。

欧州疾病予防管理センター（ＥＣＤＣ）は、夏にウィルスが終息する可能性は小さいと言っています。

夏までというのは、そんなに長く続くのかと思っておりましたが、ペンタゴンもそう見ているようです。

米国防総省、新型コロナ長期化を予想　終息「7月にずれ込む恐れ」　ロイター

ミリー統合参謀本部議長は２４日、米国における新型コロナウイルスの感染拡大が長期化する恐れがあるとの見解を示した。

「適用できる場合、５月下旬もしくは６月辺りまでをみておく必要がある。７月までずれ込む恐れもある」

ムニューシン財務長官は週末の間、現在実施されている外出禁止などの措置が６月初旬まで継続される可能性があるとの見方を示している。

そのアメリカの感染者数ですが、こうなっています。

ソース

7万人を超えるのも時間の問題です。

州別に見ますと、ニューヨーク州が圧倒的です。

ニューヨーク州がダントツですが、ニュージャージー、カリフォルニア、ワシントン、ミシガン、フロリダと続きます。

感染者数と死者数も右肩上がりに上昇しており、まだピークは先のようです。

アメリカの感染者数の推移です。

こちらは死者数の推移です。

1か月半ほどで多少落ち着くならば、4月中旬から下旬までの間に何とかなるのではないかと思っていましたが、専門家はそう見ておらず、WHOは先進国で感染が拡大することを恐れているのではなく、発展途上国で拡大することを恐れているようです。

ソース

先進国での感染拡大ではなく、先進国では逆に抑制され、途上国に燎原の火のごとく感染が拡大することを恐れています。

ウィルスが突然変異するリスクがあり、18か月かかるワクチンも効かなくなる事態を最悪の事態として恐れています。

どうも早期の消滅はなさそうな感じです。

イギリスの大学であるインペリアルカレッジ・ロンドンの研究グループが、何も対策を取らなければアメリカでの重症患者の数は6月中旬まで増え続け、死者は「220万人」にも及ぶという研究結果を出しています。

“自宅待機など厳重対策で全米死者10分の１に” 研究グループ　NHK

アメリカでの新型コロナウイルスの感染拡大について、対策を全く取らなかった場合、全米でおよそ220万人が死亡するおそれがある一方、自宅待機など対策を十分に取れば、死者は10分の１程度に抑えられるとする分析結果を、イギリスなどの研究グループがまとめました。

最も厳重な対策を５か月以上継続した場合、重症者の数が最大になる時期も12月まで遅らせることができるほか、死者数も何もしない場合に比べて10分の１程度に抑えられるとしています。

また厳重な対策を取っても対応能力を大幅に超えるとも言っています。

英語の記事はこれですが、こちらの方が詳しいです。

Imperial College report informed anti-coronavirus measures by Western governments　THE NORTHERN LIGHT

何も対策を取らない場合、アメリカでは「220万人」が死亡し、十分な対策を取れば、10分の1である22万人に抑えることができる。

22万人でも相当なものであり、おおごとです。

イギリスでは「51万人」が死亡し、両国の感染率は「81％」となる。

アメリカとイギリスの両国で国民の8割が感染すると言っています。

事実だとすれば、とんでもない事態です。

何もしなければ死亡率は、４月後半から急上昇を始め、それからひと月後にピークを迎える。

その後、7月20日ごろに急速に減少していく。

医療用ベッドは、4月の2週目までに超過し、ピーク時に必要な医療資源は最大供給量の「30倍以上」になる。

そして9月になると再び感染が増加し始めると言っています。

ホワイトハウスは、このインペリアルカレッジ・ロンドンの研究グループの初期の報告書によって方針を強化したようです。

どちらの国でも医療崩壊の可能性は高いようです。

死亡率は既に急上昇を始めていると思っていましたら、そうではなく4月後半から急上昇を始めると言っています。

ならばトランプ大統領の言う4月12日からの経済活動の再開は不可能でしょう。

とにかく家にいろ、と。

経済指標も4月以降は、破局的な数字が見れそうです。

まるでハルマゲドンです。