アマゾンの森林火災が、過去20年で最悪の状況になっています。
動画：アマゾンの森林火災、過去20年で最悪 3万7000件超 AFP
今年1月1日〜8月13日に記録された森林火災の件数は3万7835件。
ブラジル国立宇宙研究所（INPE）によると、2023年同期比で111％増となった。
1998年にデータ収集を開始して以降、同期間に記録された火災の件数が多かったのは2005年、04年、03年のみ。
「万」の単位というのは相当なものですが、アマゾンで「3万7835件」の火災が起こっています。
ブラジルはサンパウロやリオデジャネイロといった主要都市が、この森林火災による煙に覆われ、なんと国土の「60％」がこの煙の影響下に置かれています。
「近隣諸国や大西洋も含めれば、影響下にある地域は8日時点で約1000万平方キロに達した」
アメリカの国土面積が大体「1000万平方キロメートル」ですから、アメリカ全土が森林火災の煙に覆われたようなものです。
そのアメリカの森林火災も今年の山火事では、焼失面積としては「パーク・ファイア」が歴代「4位」に入っています。
「42万9603エーカー（1739平方キロ）」が焼失しています。
更にアメリカには「ハリケーン・フランシーヌ」が迫っています。
今のところ「フランシーヌ」は、トロピカル・ストームですが、日本時間の明日（11日）にはハリケーンに発達するもようです。
今週の水曜日から木曜日にかけてルイジアナ州に上陸します。
メジャー・ハリケーン（カテゴリー3以上）ではないようですので、カテゴリーは「1」か「2」で上陸です。
台風11号（ヤギ）がアジアで猛威を振るっておりましたが、この台風は「スーパー台風」だったようであり、被害が拡大しています。
死者が「82名」出ています。
ベトナムで勢力を落とし、熱帯低気圧に変わっておりますが、中心気圧は925hPaで中国の海南島に上陸し、最盛期の勢力は中心気圧が915hPa、最大風速55m/sを記録していました。
まさに「スーパー台風」です。
異例の強さであり、海南島に接近した台風としては過去最強の勢力でした。
ちなみに台風11号（ヤギ）の「ヤギ」とは日本がつけた名称です。
奇しくも9月2日から冥王星が逆行し、水瓶座から山羊座に戻ります。
天王星の逆行ともタイミングが一致しておりますので、世の中が逆転していくサインです。
占星術的には「極限の変化」を意味しておりますので、何か変化が起こってくるかもしれません。
今月の27日には、自民党の総裁選がありますが、顔ぶれを見ますと、日本は大して変化しそうもありません。
日本の第2四半期（4月-6月期）のGDP改定値が出ましたが、前期比「0.7％」であり、年率換算で「2.9％」と速報値の「3.1％」から下方修正されていました。
これで去年の第3四半期（7月-9月期）から続く低迷から抜け出した形になります。
世界「120か国」の国々がドル脱却の準備を始めています。
BRICS – 120 Countries Ready to Dedollarize BRICS
第6回BRICS国際ムニシパル・フォーラムに今週、500都市から5000人が参加し、60を超える公式代表団が来ました。
BRICSへの加盟を待つ国は急速に増えており、いくつかの主要な新興国は加盟申請を正式に提出しています。
アルジェリア、ベトナム、インドネシア、トルコ、パキスタン、マレーシア、ナイジェリア、タイ、ベネズエラ、カザフスタン、キューバ、パレスチナ、コンゴ民主共和国、ガボン、バングラデシュ、バーレーン、ベラルーシ、クウェート、セネガル、ボリビアもこれに加わります。
BRICSは国連安全保障理事会の改革とドルの放棄を積極的に主張している同盟です。
BRICSに加盟するということは、ドル以外の通貨を受け入れ、新たな国際決済システムにアクセスすることを意味します。
次回、カザンで開催されるBRICS首脳会議において西側のSWIFT決済システムに代わるシステムが発表される可能性があるとあります。
BRICSは人口的にも経済的にも大きな影響力を持っています。
BRICSは、世界人口のほぼ半分 (46%) を占めており、G7 (米国、カナダ、日本、英国、ドイツ、フランス、イタリア) の10%弱と比較して大きくなっています。
BRICSの世界GDPシェア (ppp) は現在35%で、G7は30%です。
20年前はG7のシェアは42%でした。
一部の予測では、BRICSのGDPシェアは2050年までに50%となり、G7諸国の20%を上回ると予想されています。
「120か国」と言いますと、世界の「62％」の国々です。
これだけの国がドルから脱却するとなりますとドルの優位性は漸減していかざるを得ません。
ロシアに対するドルの武器化は、やはりまずかったようです。
あれで一気にドル離れが加速していきました。
これもドル離れの動きですが、アジアの投資家が来年にかけて「5000億ドル（72兆円）」のドルを売る可能性が試算されています。
アジアの投資家が5000億ドルのドルを売る可能性－ＳＥＢが試算 ブルームバーグ
スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケン（ＳＥＢ）は、アジアの投資家が来年にかけて5000億ドル（71兆6850億円）規模のドルを売却、通貨にさらなる圧力がかかる可能性があると試算する。
両氏はリポートで、「積極的なシナリオの場合、4000億ドルから5000億ドル相当の為替リバランスが発生する可能性」があり、米国の「例外主義から成長収束へ」というテーマとともに、2025年に向けてドル安が進むという見方を強めると指摘した。
アジアの外貨準備にはドルから他の通貨や金に分散投資する長期的な傾向もあるとし、「米ドルから分散投資する戦略的計画が続いている可能性がある」とみている。
まさにドル離れですが、今後ゴールドが急騰しそうです。
トランプ前大統領が、ドル脱却を目指す国々に脅しをかけています。
トランプ氏、脱ドル化の国々に100％の輸入関税賦課へ－返り咲きなら ブルームバーグ
トランプ前大統領は７日、ホワイトハウス返り咲きを果たした場合、ドルから別の通貨にシフトする国々に100％の輸入関税を課す方針を明らかにした。
「ドルを離れるなら、米国とのビジネスはなくなる。
われわれは物品に100％の関税を課すからだ」
脱ドル化を目指す国々に多大な代償を払わせる。
トランプ氏は、ドルが「大がかりな包囲下」にあると主張。
確かに「120か国」というのは「大がかりな包囲網」です。
トランプ氏は、自分が大統領に返り咲いた場合、ドル脱却を目指す国とは縁を切り、100％の関税をかけると言っておりますが、このドル離れの動きを止めることはできないでしょうね。
BRICSには追い風が吹いています。
西側のSWIFTに代わる決済システムすら準備されているわけですから、このドル離反は一過性のものではありません。
最近は、色々とドルに不利な報道が増えてきています。
この逆イールド解消の問題もその一つです。
2022年7月から続いている過去最長の逆イールドが解消されたかもしれません。
2年債と10年債が順イールドになっています。
通常、期間の長い債券の方が利回りは高いわけですが、期間の短い債券の利回りが、期間の長い債券の利回りを上回る現象を「逆イールド」と言いますが、逆イールドの解消は過去4回ともリセッションの直前に起きています。
逆イールドが解消し、順イールドに戻る現象はリセッションのサインと見られているのです。
今までも瞬間的に何回か順イールドに戻ったことはありますが、直ぐ逆イールドに戻っていました。
ところが今回は戻らず、順イールドが続いています。
2年債と3年債、2年債と5年債、2年債と7年債は、まだ逆イールドですが、2年債と10年債は順イールドになっています。
2年債と10年債は逆イールドの代表的な指標です。
今まで過去最長の逆イールドが発生したのは1978年ですが、2022年7月から始まった逆イールドはこの1978年の記録を塗り替え、過去最長を記録しているのです。
もし今回、逆イールドが解消したのならば、いよいよリセッションが来年にかけて始まるわけですが、今回の逆イールドはその期間の長さから言って世界恐慌にまで発展するかもしれません。
今後、1年～2年かけて恐ろしいことが起こるのではないか。
色々と不穏な報道が相次いでいます。
原油価格が70ドルを割って低下していますが、モルガン・スタンレーが原油価格の予想を引き下げています。
世界の需要が消滅しているということです。
モルガンＳ、原油価格予想を引き下げ 過去の景気後退期と類似 ロイター
世界石油市場は過去の景気後退期と同様の需要低迷に直面していると指摘した。
２０２４年第４・四半期の北海ブレント先物の価格予想を１バレル当たり５ドル引き下げて７５ドルとしたほか、２０２５年の全四半期でこの水準を見込んだ。
従来予想は２５年第１・四半期に平均７８ドル、その後は年を通じて下落基調をたどり、第４・四半期には７５ドルになると予想していた。
商業用不動産市場も悪化を続けています。
マルチファミリー部門（1棟に複数世帯が入居できる住宅物件）のディストレス（不良資産物件）率は1年前の「2倍以上」に上昇しており、「11％」になっています。
わずか1か月で「260bp」という劇的な増加を示しています。
リテール部門（小売）は「10.6％」の2桁台であり、オフィス部門のディストレス率は「13％」と悪化を続けています。
全体のディストレス率は、先月の「8.8％」から「9.1％」に上昇し、6か月連続で過去最高を記録しています。
クレジットカードローンや自動車ローンの延滞率は、リーマン・ショックの時を超えているにも拘らず、ローン延滞率の全体が低いのは、今まで学生ローンの返済免除があったからですが、この1年のモラトリアム（猶予）が来月の10月で切れるのです。
バイデン政権は、ローンの延滞率を低く見せかけるために、何とか延長しようとしたのですが、最高裁に阻止されています。
米学生ローン救済計画、最高裁が差し止め解除請求を棄却 ロイター
米連邦最高裁判所は２８日、バイデン大統領の学生ローン救済計画復活を求める政権側の訴えを退けた。
この最高裁の決定を受けて11月以降、ローン延滞率の全体が劇的に上昇していくことになります。
学生ローン滞納、10月から再び信用情報に記載－信用スコア悪化か ブルームバーグ
米国の学生ローンは新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）の影響で返済が猶予されていたが、その措置の解除から１年がたち、数百万人の米国人が滞納している。
１月末時点で借り手全体の４分の１余りに及ぶ約1000万人の返済が遅延していると推計された。
そのうちの約３分の２は３カ月余り遅れており、通常なら深刻な延滞に分類される。
１年間のモラトリアム（一時停止）措置をバイデン政権が命じたため、借り手の信用スコアは現在、打撃を受けることはない。
しかし、この措置が来月終了すると、学生ローンの債務者の多くが債務不履行に陥る可能性が高い。
「モラトリアムが終了すれば、債務不履行が報告され始めるため、この数字を注意深く見守ることになるだろう」
約1000万人が学生ローンの返済が遅延しており、そのうち3分の2（670万人）が深刻な延滞に分類される3か月の遅延となっています。
学生ローンを抱えている多くの人達が、今後債務不履行に陥るとあります。
11月20日から本格的に「風の時代」が始まりますが、「風の時代」とは「精神の時代」です。
今まで価値あると思われていた物やお金が価値を持たなくなる時代です。
今は「精神の時代」の黎明期と言ったところでしょうか。
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