インドネシアのスメル火山の噴火とハワイのマウナロア火山の噴火に続いてイタリアのストロンボリ火山も12月4日に噴火しています。
中米のグアテマラのフエゴ火山も12月10日、噴火しました。
中米グアテマラで10日夜から11日にかけて、首都グアテマラ市の南西約35キロに位置するフエゴ山が噴火した。
溶岩が山の斜面を流れ、火山灰が2000メートルの高さまで噴き上がった。
火山灰は市内にも降った。
フエゴ山は、平均すると4、5年に一度の頻度で噴火している。
前回2018年の噴火では、麓のサンミゲルロスロテス村を溶岩流が襲い、215人が亡くなった他、約200人が行方不明となった。
現在、フエゴ火山の噴火は落ち着いているようですが、前回の噴火では甚大な被害を出しています。
2018年にはキラウエア火山も噴火しており、フエゴ火山も同じ年に噴火しています。
そして今年も同じくマウナロア火山とフエゴ火山が同じ年に噴火しました。
南米チリのビジャリカ火山でも噴火の兆しです。
Chileans Monitor the Activity of the Villarrica Volcano teleSUR
ビジャリカ火山はチリの活火山のリスクランキングで1位にランクされている火山であり、1948 年、1963 年、1964 年、1971 年、1985 年に噴火しており、前回の噴火は1985年です。
救世前夜ですな。
ビジャリカ火山は10月以来、ガスの放出と地震が続いており、溶岩湖からは火柱が上る火炎現象が発生しており、このまま噴火するかもしれません。
今年の世相をあらわす漢字ひと文字が発表されておりますが、今年の漢字は戦いの「戦」になっています。
「戦」の文字が選ばれたのは、2001年のアメリカ同時多発テロ以来、２回目です。
本当の「戦」は、来年以降だと思いますが、ロシアのウクライナ侵攻によって西側の意図的で露骨なメディア・コントロールを目の当たりにし、よほどロシアを嫌っている者がいるのだろうなと感じました。
ただ西側が勝っているのは、どうやら情報戦だけのようであり、EU側がウクライナ軍の死亡者数をうっかり「10万人」ともらしてしまい、ウクライナ当局が必死にこの数字を否定していました。
ウクライナ大統領府、自軍の戦死者「１万～１万３千人」…ＥＵの「１０万人」に反論 読売
フォンデアライエン氏は１１月３０日、「ウクライナの兵士１０万人と民間人２万人が死亡した」と述べた。
ただ、ＥＵは公式発表から削除しており、ポドリャク氏は「フォンデアライエン氏は間違っている」と強調した。
米軍制服組トップのマーク・ミリー統合参謀本部議長も１１月上旬、露軍とウクライナ軍の死傷者数がそれぞれ１０万人を超えたとの見方を示していた。
ウクライナ当局は火消しに必死ですが、テレグラムにはウクライナ軍の死者は「15万人以上」という数字が飛び交っています。
動画ではフォン・デア・ライエン欧州委員会委員長の言葉として「民間人2万人とウクライナ軍兵士10万人以上が死亡した」と述べています。
ウクライナの損害も「紛争によってウクライナが受けた損害の見積もりを、3850億ユーロから6000億ユーロに引き上げた。」とあります。
6000億ユーロとは、日本円で言えば「87兆円」です。
ウクライナの正規軍の総兵力は「20万9000人」ですから10万人以上が死亡したとしますと、約50％の兵士が殺害されたことになり、一般的な戦争の定義によればウクライナ軍は「壊滅」と定義されます。
兵力の30％が損耗した場合「全滅」と定義され、50％が損耗した場合「壊滅」と定義されます。
そして兵士の100％が損耗した場合、「殲滅」と定義され、旧皇軍はこれを「玉砕」と言いました。
既にウクライナ軍は「壊滅」しているわけですが、まだ和平なく戦争を続行中であるならば、ウクライナ軍は「壊滅」から「殲滅」に向かっていることになります。
玉砕です。
やはりウクライナは旧皇軍と似ています。
まだロシア軍は何ら本気を出していないわけですが、来年あたりから経済を浮上させるために本格的にNATOが参戦してきて第三次世界大戦に発展していくかもしれません。
創造の前には必ず破壊がありますからね。
破壊は新たな創造の始まりです。
世界と人類の未来は、神道とイエス、並びに高橋信次氏がごちゃごちゃ動いているだけで、もう大宇宙の絶対的権威の確立と神約民主論で決まっているわけです。
これ以外に世界の浄化はできないからです。
もう、「存在の愛」ではなく、「存在の迷惑」でね。
あなたが何かを語るから迷惑なのではない。
あなたが何かを行うから迷惑なのではない。
あなたはただそこに存在しているだけで迷惑なのだという「存在の迷惑」みたいになっておりますが、「うんこ」が目の前に置かれているようなものです。
「うんこ」は、目の前のそこにあってもらっても困るし、しかして「うんこ」を取り除こうとすれば、触らにゃならんしみたいな民族がどこかにいるようですが、「存在の迷惑」です。
自我を絶対化すれば、そうなるのです。
自我の作用や物質はそれ自体を絶対化してしまいますと非常に汚いものになります。
人間は神の存在がなければ、悪でしかなく、自我（矛盾）は神の心（統一）によってのみ善になるということです。
統一と矛盾の関係は、統一即矛盾であり、神の心（統一）即神の体（矛盾）で双方は西田哲学にありますように一実在の両方面です。
人間（矛盾）も大宇宙と同様、神の心（統一）によって善になれと神は大宇宙を通して永遠に教えています。
神は大宇宙を通して人類に生き方を永遠に教えているということですな。
第三次世界大戦は以前から諸神霊によって予言されてきたことですので、起こっても不思議ではありませんが、NATOが参戦してくればそうなるでしょうね。
アメリカの中間選挙ですが、共和党が圧勝するかと思われましたが、蓋を開けてみると接戦でした。
こちらの数字とは合っておりませんが、上院は民主党が取り、下院は共和党が取っています。
仮に２年後の大統領選で共和党の大統領が選ばれれば、ウクライナへの介入は消極的になります。
戦争は終わっても後々、長々とゴタゴタが続きますのでウクライナの戦後はテロが頻発していく国になるかもしれません。
13日と14日にFOMCが開催されますが、今年最後の利上げ「0.5％」は既に織り込まれています。
政策金利は「4.5％」になるわけであり、日米の金利差は拡大するばかりです。
特に日本は11月の国内企業物価指数が前年比「9.3％」と高止まりしておりますので来年から物価は異常な上昇を見せるでしょうね。
日銀は債務超過覚悟で利上げを行うか、国債が売られ長期金利が暴騰し、それを抑えつけるために買い支えて円の暴落を招くか、二つに一つしかありませんが、どちらも破滅的です。
2年も3年ももつのかね。
アメリカの11月のCPIが出ましたが、予想の前年比「7.3％」を下回り、前年比「7.1％」とインフレの鈍化が明瞭になっています。
コアCPIも予想の前年比「6.1％」を下回り、前年比「6.0％」になっています。
何か微妙な数字ですが、株価は上がりそうです。
アメリカの賃金インフレは収まっておりませんが、家賃は低下傾向にあります。
バンカメによれば、今年世界で実施された利上げは275であり、利下げは13です。
今年末の世界の金利指数は「5.2％」ですが、1月時点では「2.8％」でした。
利上げによって様々に経済が変化しており、アメリカでは「FAANG（ファング）」の時代は終わったと言われています。
「F（フェイスブック）」、「A（アマゾン）」、「A（アップル）」、「N（ネットフリックス）」、「G（グーグル）」の大手ハイテク企業の「FAANG（ファング）」の時代です。
一つの時代を先導したマーケットリーダーが次の時代を支配した例は過去にほとんどない。
そして利上げによって更に債券の時代が戻ってきました。
確かにこれだけの高金利ならば、株を買うよりも、国債を買った方が利口です。
サウジアラビアのアメリカ離れが目立ってきました。
バイデン大統領には冷ややかな対応のサウジでしたが、7年ぶりに訪問した中国の習近平国家主席に対しては下にも置かぬ歓待ぶりです。
ギクシャクしていたアメリカとサウジの関係ですが、以前にもこういったことがありました。
原油価格を下げるためにサウジに増産を要請したバイデン大統領ですが、見事に袖にされ、OPECプラスは逆に減産し、「失望した」と表明したことがありました。
またアメリカ国内ではファーウェイの製品の販売は禁止されており、同盟国にもそう圧力をかけていたわけですが、サウジはファーウェイとも大規模な協定を締結しています。
サウジは、ファーウェイとデジタルシティー、クラウドコンピューティング、ハイテク複合施設の建設に関する合意覚書を8日に交わしており、グリーンエネルギーや情報技術、交通や建築など34件の投資協定を中国と結んでいます。
またサウジのみならず、他のGCC諸国の通信会社ともファーウェイは5G関連の協定を締結しています。
中国の巨大経済圏構想「一帯一路」とサウジが国策として目指している「ビジョン2030」が連携することも盛り込まれています。
アメリカが嫌悪しているファーウェイとサウジは公然と蜜月関係を見せつけています。
少なくとも2030年までは蜜月関係は続くということです。
サウジの国策である「ビジョン2030」で予定されている未来型都市「ネオム」でもファーウェイは重要な参加者であり、その他中国鉄建国際集団や中国建築などの中国企業も参加しています。
要はアメリカと疎遠になりつつあるが、中国とは急接近しているわけです。
中国・アラブサミットも初めて開催され、「リヤド宣言」が採択されています。
ここでは日本にも関係がありそうな、アラブ諸国は台湾の独立に反対するという宣言も盛り込まれています。
事実上、アラブ諸国は中国と台湾は不可分であり、分けられないという「一つの中国」を支持したわけです。
これもアメリカや日本の本音とは異なるものであり、ペロシ氏などは中国を刺激するためにわざと訪台したこともあるぐらいです。
中国とサウジは経済関係だけではなく、首脳会談を2年ごとに開くことにも双方が合意しており、政治的にも密接な関係になってきています。
またアラブ諸国は、香港問題や新彊ウィグル自治区の弾圧の問題でも中国の立場を支持することを鮮明にしています。
中国がアラブ諸国を取り込んだような格好となっており、これはドルの影響力の低下を招く事態に発展していくかもしれません。
原油取引はドル建てが支配的ですが、中国は以前からサウジとの原油取引を人民元建てで取引する交渉を重ねていました。
今までサウジはドル建てのみで原油の取引をしていたわけですが、人民元がこれに風穴を開けようとしています。
再送中国アラブ関係「新局面」、元建て取引推進で米揺さぶり 習氏 ロイター
サウジアラビアを訪問中の習近平国家主席は９日、中国・湾岸協力会議（ＧＣＣ）首脳会議で演説を行い、石油・ガス貿易の人民元建て決済を推進する姿勢を表明した。
人民元を国際通貨として確立させ、世界貿易における米ドルの支配的地位に揺さぶりをかけた格好。
皇太子は「中国との関係が歴史的な新局面」入りすると表明。
バイデン米大統領が７月にサウジを訪問した際の控えめな歓迎とは対照的だった。
人権問題やエネルギー政策、ロシアへの対応を巡り米国との関係が冷え込む中、サウジと中国はともに「内政不干渉の原則」に関する強いメッセージを発信した。
米国は中東地域での中国の影響力拡大に神経をとがらせている。
ペトロ人民元構想ですが、10年、20年単位で見れば、こういった方向に向かうのでしょう。
これは徐々にドルの覇権が低下していくことになるかもしれません。
世界の勢力バランスと言いますか、パワー・バランスが徐々に変化していっているのでしょう。
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