今年の1月15日、広島型原爆の数百倍の威力をもって大噴火したトンガの海底火山ですが、別のところでまた噴火しています。
南太平洋の島国トンガの火山監視当局は20日、本島の北に位置する海底火山ホームリーフが過去48時間に8回噴火したと発表した。
ホームリーフはここ10日間、噴火を続けている。
溶岩が流出し、蒸気や噴煙が3キロ上空に到達した。
今度は2日間で8回噴火しています。
この辺りは、かつて地球史上最大規模の大噴火を起こしたオントンジャワ海台の近くであり、何気に不気味です。
ちなみにこのオントンジャワ海台の噴火は、あの210万年前のイエロー・ストーンのハックルベリー・リッジでの噴火の「3万800倍」の規模の噴火です。
まさに地球史上最大の噴火だったわけです。
ここら辺が活性化しますと少し気になります。
メジャー・ハリケーン「イアン」がフロリダ半島を直撃しそうです。
この画像を見ますと125mph（マイルズ・パー・アワー）ですからカテゴリー3で上陸しそうです。
カテゴリー「3」以上のハリケーンをメジャー・ハリケーンと言いますが、かつて甚大な被害を出したカトリーナもカテゴリー「3」で上陸しています。
ハリケーンで死者が出る時は半分ほどは高潮であり、3割ほどが洪水です。
ちなみにカテゴリー「5」まではこれです。
ハリケーン「フィオナ」もカナダで甚大な被害を出しており、カナダのトルドー首相もこのフィオナのせいで安倍元総理の国葬に出席できなくなりました。
安倍氏「国葬」武道館はガラガラ危機！ G7首脳参列ゼロ、“大票田”の各界代表がソッポ 日刊ゲンダイ
お寒い国葬になりそうだ──。
カナダのトルドー首相は24日、27日開かれる安倍元首相の国葬への参列を取りやめた。
トルドー首相のドタキャンは当然の判断だが、これにより、G7首脳の参列は1人もいなくなってしまった。
岸田首相が国葬の口実にしていた「弔問外交」は破綻した格好だ。
安倍国葬が行われる武道館の最大収容人数は約1万5000人。
吉田国葬や佐藤国民葬の出席者は約6000人だった。
定員1万5000人に4000人余りでは、27日の武道館はガラガラになるんじゃないか。
これを見ますと半数以上の国民が国葬に反対していたことが分かります。
政治家が強行したということでしょう。
G7の首脳が一人も参列しなかったというのは象徴的です。
仲良しだったはずのトランプ元大統領も国葬にはきませんでした。
安倍を逆から読みますと「ベア（弱気相場）」です。
安倍元総理が凶弾に倒れてから、それを合図のように円が暴落を開始しておりますが、当局の口先介入からレートチェックまで進み、実際介入するか、するかと思っておりましたら、22日に24年ぶりとなる「3.6兆円」規模のドル売り円買い介入を実施しました。
為替介入は145円80銭ほどで介入しておりますから、当局としては146円から150円の円安は死守するという思惑を晒してしまいました。
介入してもやはり一時的であり、140円31銭まで円高が進みましたが、直ぐに元に戻ってしまいました。
現在のドル円は「144円」です。
大きなトレンドは変えられそうにありません。
投機筋は、当局の為替介入を待っていたわけであり、瞬間的な為替介入ならば弄ばれるだけです。
146円を突破されればショックでしょうね。
1ドル150円が見えてきます。
このまま円安が進みますと、輸入品の価格が上昇し、インフレが日本でも欧米のように加速していくことになります。
ミスター・ドーナツも値上げです。
マクドナルドも値上げです。
まさに値上げの秋ですが、いずれも円安の影響です。
あの牛丼の吉野家も来月から値上げです。
吉野家 来月値上げ「牛丼並盛」448円に 本体価格平均18.8円↑ NHK
牛丼チェーン大手の「吉野家」は、原材料価格の高騰や急速な円安の影響などを受けて来月1日から値上げすることになりました。
また、同じグループでうどんチェーンを展開する「はなまる」は、来月1日からうどんとカレーの合わせて22の商品について、10円から100円値上げします。
原材料費の上昇に加え、円安や原油高でエネルギーや物流のコストの高騰が続いているためとしています。
値上げの嵐です。
9月のFOMCでは、予想通り「0.75％」の利上げを決定し、3.25％まで上がっています。
パウエル議長は、残り2回のFOMCで追加で「1.25％」まで上げることを示唆しており、そうならば4.5％まで上げる計算になります。
これでは増々円が売られることになります。
もう、限界なのかもね。
散々先送りしておいて自滅してんの。
欧州も変調をきたしており、ドイツのショルツ首相が新型コロナに感染し、イタリアでは上下院の総選挙でロシア寄りの政権が誕生しています。
25日投開票のイタリアの上下院の総選挙で、野党の極右「イタリアの同胞（FDI）」が第1党に躍進し、ポピュリズム（大衆迎合主義）色の濃い右派政権が誕生する見通しとなった。
新政権が欧州連合（EU）と距離を置いてロシア寄りの立場を打ち出す懸念もあり、西側の結束に影を落としている。
これがメローニ党首です。
ちなみにベラルーシのルカシェンコ大統領はこの冬、欧州を「凍死」から救うのだと言って「まき割り」の作業中です。
まき割り、頑張って下さい。
現在、売られているのは何も円だけではなく、イギリスのポンドもです。
ポンド続落、対ドルで37年ぶり安値更新－混乱直面のトラス政権に圧力 ブルームバーグ
英政府の景気刺激策発表後の相場急落は週明けのアジア太平洋市場でも続き、ポンドは対ドルで37年ぶりの安値を更新した。
トラス新政権に対する圧力が強まっている。
1ポンド＝1ドル（パリティ・等価）が視野に入っており、昨日の26日には1ポンド＝1.0327ドルまで売られています。
現在「1.08ドル」まで買われています。
イギリスは今、酷いインフレであるにも拘らず、更に減税によってインフレ高進策を進めようとしており、イギリスの資産が急落しています。
このままではパリティ（等価）を超えてポンドは下がると見る向きも多く、今年中に1ポンド＝0.95～0.96ドルまで一気に下がると見ている識者もいます。
ポンドの急落を受けて、11月のMPC（金融政策委員会）では「2％」を上回る利上げが織り込まれています。
英中銀200ｂｐ超える利上げも、11月ＭＰＣまでに－短期金融市場 ブルームバーグ
イングランド銀行（英中央銀行）が、11月に開催する次回の金融政策委員会（ＭＰＣ）までに200ベーシスポイント（ｂｐ、１ｂｐ＝0.01％）を上回る利上げを決定する可能性が26日の短期金融市場で織り込まれた。
英中銀は先週22日のＭＰＣで、８月に続き２回連続で0.5ポイントの利上げを決定し、政策金利を2.25％に引き上げた。
市場では11月までにその４倍の利上げ幅が想定されている。
通貨防衛のための利上げですが、今欧州ではスタグフレーションが目前にきています。
【欧州経済】インフレ率の大幅上昇でスタグフレーションが目前に
欧州のインフレが止まらない（図表）。
9月に0.75％の利上げを決定した欧州中央銀行（ECB）の声明文には、「インフレは依然としてあまりに高過ぎる」との文言があり、インフレ率を目標水準に戻そうとする理事会の決意を強くうかがわせる。
成長率予測が著しく下方修正される中でのインフレ率の大幅上昇見通しは、ユーロ圏がスタグフレーションに突入すると見込んでいることを意味する。
景気後退が本格化する前に、インフレ率をどこまで抑制できるか。
ラガルドECB総裁に極めて困難なかじ取りが託されている。
EU圏の8月のインフレ率は前年比「9.1％」でしたが、9月の予想は更に高く前年比「9.7％」と予想されています。
イギリスも8月のCPIは「9.9％」であり、高止まりしています。
アメリカも9月のダラス連銀製造業活動指数が予想を下回り、5か月連続のマイナスとなっています。
9月ダラス連銀製造業活動指数：−17.2（予想：-8.0、8月：-12.9）
OECD（経済協力開発機構）は26日、世界経済見通しを公表しました。
コロナ後の回復が腰折れしています。
実質的にリセッションです。
中国を除いて今年より来年の方が悪化していく国が多い。
ネッド・デービス・リサーチによれば、世界経済がリセッション（景気後退）に陥る確率を「98％」としています。
世界経済のリセッション確率98％強に、株・債券・商品が軒並み安 ブルームバーグ
ネッド・デービス・リサーチ（ＮＤＲ）のモデルによれば、世界経済がリセッション（景気後退）に陥る確率は最近98％を上回る水準に上昇。
「深刻な」リセッションのシグナルが点灯している。
このモデルがこの水準まで高まったのは、20年と、08－09年の深刻な景気下降期だったという。
「深刻な世界的リセッションのリスクは23年もしばらくの間上昇することを示している。
それが世界の株式に一段の下振れリスクをもたらす」
この水準まで高まったのはコロナ禍の時とリーマン・ショックの時だけだそうです。
アメリカ国債もずっと逆イールドが続いており、そう滅多に見られるものではないような利回りになっています。
これは来年、世界経済は途方もない事態に陥っているかもしれません。
そのネックになりそうなものがウクライナ紛争であり、電気もガスもロシアにコントロールされているためウクライナは発狂中であり、この冬は寒さで戦えないかもしれません。
ロシアはそれを狙っているのかもしれず、ここはルカシェンコ大統領に頑張ってもらわなければなりません。
まき割り、頑張って下さい。
凍死から救ってやって下さい。
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