カナダの洪水も酷かったですが、南米のアマゾンでもマグニチュード7.5の大地震です。
南米ペルー北部のアマゾン熱帯雨林地域で28日早朝、マグニチュード（M）7.5の強い地震があり、防災当局によると少なくとも10人が負傷、民家75棟が倒壊した。
広範囲で停電が起きており、落石などで複数の道路が寸断されている。
地震の揺れは首都リマをはじめ、沿岸部やアンデス地方など国土のほぼ半分の場所で感じられた。
隣国エクアドルでも被害が出ている。
これですね。
M 7.5 – 42 km NNW of Barranca, Peru USGS
震源の深さは112.5㎞と割と深いです。
ジャワ島の最高峰であり、古代インドでは世界の中心と言われたスメール山（須弥山）を由来とするスメル山が4日、大噴火しています。
噴煙の高さは「1万2000メートル」と成層圏に達する規模の大噴火であり、動画では死者は「22名」となっておりますが、既に死者は「34名」に達しており、行方不明者は「17名」にのぼっています。
古代インド的には、世界の中心が大噴火したということですが、スメル山は去年の12月1日にも噴火しており、2018年12月の噴火では、津波が発生し、400名以上が死亡しています。
12月の噴火が目立ちますが、スメル山は今年の1月にも噴火しています。
世界の中心が大噴火するという警告でしょうか。
考えましょう。
「考える人」です。
「考えない人」です。
ジョークです。
11月26日、WHOは新たな変異株であるオミクロン株を「VOC（懸念される変異株）」に指定しました。
徐々に感染力の強いインドのデルタ株と置き換わろうとしています。
なぜWHOがギリシャ文字を2文字（nu /ニュー・xi /クサイ）飛ばして、いきなりオミクロンにしたのか理由があったようです。
中国に配慮してオミクロン株に？ WHOが2文字飛ばしの理由を説明 朝日
WHOはギリシャ文字で変異株に名前をつけ、直近で用いた文字は「ミュー（μ）」だったが、アルファベット順で続く「ニュー（ν）」「クサイ（ξ）」を飛ばして「オミクロン（ο）」を使ったのは、発音が似た英単語との混同や人名を避けるためだと説明した。
WHOが26日、新しい変異株を「オミクロン株」と命名したと発表すると、ソーシャルメディアなどで2文字を飛ばしたことが話題になった。
「クサイ」は英語で「xi」と表記する。
中国の習近平（シーチンピン）国家主席の「習」の字も英語で「xi」と記されることから、WHOが中国に配慮し「クサイ」を飛ばしたのではないかといった見方が出ていた。
nu（ニュー）は、英語のnewと混同されやすく、xi（クサイ）は、英語表記の習近平氏と重なるために避けたようです。
WHOのVOCは、「アルファ」から始まっています。
「オメガ」まで行けば、古いこの欠陥だらけの文明が一旦は終わるかもしれません。
オミクロン株は、既に44か国に広がっており、感染力はデルタ株よりも強そうです。
政府のワクチン政策が瓦解したのではないか。
オミクロン株のブレークスルー感染は、従来株の「3倍」という分析結果も出ています。
オミクロン株、抗体持つ人を再感染させるリスク「従来の３倍」…デルタ株と交代する可能性 読売
南アフリカの国立伝染病研究所の研究者らは２日、新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」が、すでに抗体を持っている人を再感染させるリスクが、従来の変異株と比べて約３倍高いとの分析結果を公表した。
オミクロン株が、これまで猛威を振るってきた「デルタ株」に取って代わる可能性が強まってきた。
ワクチン接種者の方が感染率が高く当初の、ワクチンは70％接種すれば、集団免疫が得られるとか言っていた話はどこにいったのでしょう。
始めはワクチンには発症予防効果と有効性が90％あるという話だったのですが、そうではないことが判明すると今度は重症化を防ぐ能力があると話が徐々に変わってきています。
またオミクロン株に有効なワクチンは100日で出荷できると言っておりましたが、約３か月後と言えば、その頃は既に感染のピークを過ぎている頃であり、大体半年前後に新たな変異株は出てきておりますので、イタチごっこの感は否めない。
来年の4月前後には、また新たな変異株も出てくるでしょう。
身体の公衆衛生管理ではなく、心の公衆衛生管理がデタラメであるという神々の警告ではないのか。
専門家は、オミクロン株は今までの変異株の「悪いところを総取り」した変異株であると指摘しています。
新たな変異株「オミクロン株」は、感染力が高まったり、ワクチン効果を弱めたりする可能性が指摘されている。
その特徴を「主要な変異株の悪いところを総取りした」と表現する専門家もいるが、全体像は見えておらず解析が急がれている。
変異株が悪い方に徐々に進化している。
ハルマゲドンという言葉は、あまり使いたくありませんが、一旦この文明を終わらせようとする霊的な干渉が始まっている可能性が高い。
ならばこの新型コロナの問題は、徐々に深刻化していくのでしょう。
2019年の武漢から発生したコロナの経済的影響は、去年の3月頃に株の大暴落という結果であらわれました。
オミクロン株の経済的影響も数か月後には出るでしょうね。
12月3日に迫っていたアメリカの債務上限問題も、来年の2月18日までのつなぎ予算で政府閉鎖をかろじて回避しています。
つなぎ予算可決、政府閉鎖回避 債務上限問題の期限迫る―米議会 時事
米上下両院は２日、３日で期限切れとなるつなぎ予算を来年２月１８日まで延長する法案を賛成多数で可決した。
バイデン大統領の署名を経て成立する。
政府閉鎖はぎりぎりで回避されたが、連邦政府の借入限度額を定める債務上限問題も期限が迫っており、議会の対応は待ったなしだ。
また小出しに伸ばしていますが、インフレの脅威が迫っています。
次期FRB議長はブレイナード氏ではないかとされていた予想を覆し、パウエル議長の再任が決定しましたが、そのパウエル議長も、ついにインフレは「一時的な現象」という文言を覆しました。
インフレは「一時的」という表現の撤回に追い込まれた形です。
パウエル議長「一過性」の表現撤回－早期利上げの可能性に道開く ブルームバーグ
米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長は11月30日の議会証言で、金融当局がインフレ高進について用いてきた「一過性」という表現について、「恐らくこの言葉を使わないようにする良いタイミングがきた」と語った。
これまで、新型コロナウイルス禍を受けたインフレ率の急上昇は主に一時的な要因によるものだと繰り返してきただけに、事実上の降参を認めた形だ。
金融当局が引き締め気味の金融政策にシフトしつつある明確なサインとも言える。
一方、金融市場にとって、パウエル議長が「一過性」の表現撤回とテーパリングについて語った内容はいずれも、金融当局がわずか数カ月前に想定していたよりもずっと早期の利上げ開始に向けて準備を進めていることを意味する。
テーパリングの加速と想定以上の利上げの前倒しは、要は予想以上にインフレが進んでいるということですが、今週の10日に出るアメリカの消費者物価指数（CPI）の予想では、「6.7％」と前回の「6.2％」の大台を上回っています。
FRBは1980年代以来、最大の試練に立たされることになります。
米ＦＲＢへの信頼試すＣＰＩ－債券市場、80年代以来で最大の正念場か ブルームバーグ
インフレを抑制する米連邦準備制度の能力に対する債券トレーダーの信頼が試される過去40年で最大の正念場が近づきつつある。
連邦準備制度がタカ派姿勢に転じたと受け止められる中で、10日に発表される11月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）は前年同月比6.7％上昇と、1990年以来約31年ぶりとなった10月の上昇率（6.2％）をさらに上回るとアナリストは予想する。
実際そうなれば、インフレ悪循環に連邦準備制度が積極的に闘いを挑んだ1980年代初め以降で最もハイペースな物価上昇となり、そのような高インフレがいつまで続くか投資家の見通しが厳しく試されることになる。
オミクロン株も既に全米16州に拡大しており、市中感染が起きていることが確実視されています。
米１６州でオミクロン株、渡航歴ない例も…「すでに市中感染起きているのは確実」 読売
米国内で新型コロナウイルスの新しい変異株「オミクロン株」の感染が広がり、これまでに全米５０州のうち１６州で感染者が確認された。
米政府のアンソニー・ファウチ首席医療顧問は「既に市中感染が起きているのは確実だ」と強調する。
新たな変異株の発見の報道は、いつものことですが、全世界に広がった後に出てきます。
新たな変異株が報道された時には、既に全世界に広がっていると思っておいた方が良さそうです。
オミクロン株は南アフリカで報告されたわけですが、南アフリカは今は夏なのです。
気温が高いのにデルタ株と徐々に置き換わってきておりますので、この変異株は気温の高さは、あまり関係ないのかもしれない。
インフレや新型コロナの問題だけではなく、ロシアが来年の1月末、ウクライナに軍事侵攻をすると予想されており、プーチン大統領は、レッドラインを超えれば、軍事侵攻に踏み切ると警告しています。
プーチン氏、ウクライナ巡る「レッドライン」を西側に警告 ブルームバーグ
ロシアのプーチン大統領は西側諸国に対し、安全保障問題を巡る「レッドライン」を越えないよう警告した。
西側の軍事インフラがウクライナに拡大して「超音速兵器が配備されれば」、モスクワは最短５分で攻撃のリスクにさらされると指摘。
「そうなると、われわれも自分たちを脅かすものと同様の何かを作らざるを得なくなり、すでにそれは可能だ」と述べた。
ウクライナ情勢を巡っては、米国と米同盟各国から緊張緩和を求める声が強まっているが、プーチン氏は聞き入れるそぶりを見せていない。
ロシアは現在、ウクライナとの国境沿いに「9万4000人」を超える軍隊を集結させています。
ウクライナのレズニコフ国防相は３日、ロシアは来年１月末にも大規模な軍事攻撃を計画している恐れがあるとの見方を示していた。
ワシントン・ポストは、ロシアが来年早々「17万5000人」の軍隊を動員したウクライナ侵攻を計画していると報じています。
ウクライナがNATO（北大西洋条約機構）に加盟すれば、超音速兵器が配備され、モスクワを最短5分で壊滅することができる。
プーチン大統領がこれを許容するとは思えない。
ロシアはこれを防ごうとしておりますので、ウクライナ侵攻はあるかもしれません。
2014年のクリミア併合の件もありましたからね。
戦争となれば、天然ガスや原油が1バレル＝100ドルを超えて上昇するでしょう。
インフレが致命的な方向へ向かいます。
来年早々からきな臭そうです。
中国の不動産市場も色々と徐々に切羽詰まってきています。
中国の中堅不動産開発会社、佳兆業集団控股（カイサ・グループ・ホールディングス）がデフォルト寸前まで来ています。
社債の償還延長、同意得られず デフォルトの恐れ―中国佳兆業 時事
デフォルト（債務不履行）に陥る恐れが高まった。
中国では政府による不動産業界の締め付け強化に伴い、多くの企業が経営難に直面している。
佳兆業は、１２月７日までに債権者との間で何らかの合意が成立しなければ、「財務に重大な悪影響を及ぼす」と警告した。
同社は１５年に中国の不動産開発会社で初めて、ドル建て社債の利払いをめぐってデフォルトに陥った経緯がある。
また不動産開発会社、陽光100中国控股（サンシャイン100チャイナ・ホールディングス）も200億円の社債がデフォルトしています。
そして36兆円（2兆元）の債務を抱える不動産大手・恒大集団も、ついに本日デフォルト（債務不履行）した模様です。
中国の不動産大手、中国恒大集団は日本時間7日午後、米ドル建て債の利払い猶予期限を迎えた。
複数のメディアは利払いが確認できないと報じた。
恒大の公募債としては初の債務不履行（デフォルト）になった可能性がある。
確認できないのはグループ会社が発行した米ドル債の8249万ドル（約93億円）分の利払いだ。
ロイター通信によると、中国企業で過去最大のデフォルトになる可能性がある。
同社は直近も社債の償還期日を延ばす交渉がまとまらず、2度目のデフォルトに陥る可能性が出ている。
中国では中堅クラスの不動産会社のデフォルトが相次いでおり、不動産市場の落ち込みや金融市場の波乱要因につながりかねない。
恒大集団は、これからまだ28日には2億4300万ドル、来年の1月には4億1500万ドルの利払いが予定されていますが、難しいと予測されています。
2度目、3度目のデフォルトがあるかもしれません。
失礼。
中央日報も「恒大グループ「デフォルト不可避」結局白旗…ＷＳＪ「解体手順に入る」と報じています。
ただここに至って、あまり報道されませんが、恒大集団のCDS（クレジット・デフォルト・スワップ）の問題が浮上してきています。
CDSとは恒大集団に資金を課した債権者や銀行に代わって債務を支払うデリバティブであり、債権者の保険のようなものですが、恒大集団が破綻しない限り、債権者の支払う保険料で収益を上げられるわけですが、もし恒大集団が破綻すれば、債権者に代わってその保険料を受け取っていた側がその債務を履行しなければならなくなる。
この恒大集団のCDSが巨額なのです。
ここには恒大集団（エバーグランデ）が、もし破綻すれば、237億ドル（2兆7000億円）の債券に加えて、CDS分の1580億ドル（18兆円）が失われるとあります。
大体、20兆円です。
名立たる欧米の金融機関が、この恒大集団のCDSに関わっており、フェデリティやUBS、アッシュモアやピムコ、そしてブラックロックも関わっています。
恒大集団の破綻は、欧米の金融機関に波及していくのです。
20兆円のCDS爆弾が破裂すれば、どうなるのか。
かなりやばそうな案件です。
いずれこの問題は注目されていくかもしれません。
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