単なる人騒がせの予言となり、良かったと思います。
ただここ1年ほどを捉えますと、確かに火山噴火の報道は、3月、4月と群を抜いて増加しているのは事実です。
こちらは上のグラフから桜島の噴火を除いた配信数です。
こちらの「～倍」の数字は、「2021年3月& 4月の月平均配信数」が「2020年5月～2021年2月までの月平均配信数」から何倍に増えたかを表しています。
やはり増えていることは増えている。
5月22日の噴火で32名の死者を出しているコンゴ民主共和国のニーラゴンゴ火山ですが、再噴火の可能性があるとして東部ゴマから数万人の住民が避難しています。
地元当局は、ゴマの西約20キロメートルにあるサケへの輸送手段を手配したと発表。
だがサケに向かうという住民の一人は「ゴマを離れる手段がない。
渋滞が多すぎ、バイクタクシーの値段が高騰している」と語った。
AFPの記者によると、ゴマから西に向かう道路は数キロメートル渋滞。
数万人の住民がルワンダ国境に向かった。
ある住民は「恐怖、パニックだ。みんなが逃げている」と語った。
数万人の住民は、ルワンダの国境に向かっているようであり、恐怖とパニックに陥っているようです。
では恐怖ではなく、お笑いを一席。
「校長になれなかった男」…
教頭ｗｗｗ
兄弟です。
これも兄弟です。
どこかで貼ってあったジョークです。
ついうけたのでご紹介を。
スーパーフラワー・ブラッドムーンは、日本では天候が悪く、ほとんど見ることはできませんでしたが、海外では美しい映像で撮影されています。
ちなみにフラワームーンとは、5月の満月です。
見逃した人と記録用にリンク切れを考えて、3つほど貼っておきます。
これは日本です。
こちらはニューヨークです。
まさに息を呑むような美しさです。
2010年から2030年までの月食はこちらです。
現在、アメリカは成長戦略として第一弾となるアメリカ救済計画（1.9兆ドル・3月に法案可決）、第二弾としてアメリカ雇用計画（2.25兆ドル）、そして第三弾としてアメリカ家族計画（1.8兆ドル）を進めています。
第二弾と第三弾に関しては審議中であり、今後どうなるか分かりませんが、バイデン大統領は、2022会計年度（21年10月1日～22年9月30日）の予算案に「6兆ドル（約660兆円）」規模の歳出を求めています。
バイデン米大統領、6兆ドル規模の予算措置を議会に要求 BBC
連邦政府の債務残高のGDP比は2031年には117%に達し、 第2次世界大戦中を超える水準となる見通し。
野党・共和党重鎮のリンジー・グレアム上院議員はすでに、「頭がおかしいほど金がかかる」予算案だと批判。
上院共和党幹部のミッチ・マコネル院内総務は「社会主義者の白昼夢」のような予算案だと攻撃した。
ラリー・サマーズ氏ら一部のエコノミストは、今回の予算案ほどの巨額支出はインフレ悪化につながると警告。
インフレ率が急上昇すればアメリカ連邦準備制度理事会（FRB）は金利引き上げを余儀なくされる恐れがあり、その場合は景気後退のリスクが生じると懸念している。
この予算案には、アメリカ雇用計画とアメリカ家族計画の予算が含まれておりますが、桁違いの規模です。
この予算案ですと今後10年間に渡って財政赤字が1兆3000億ドル（142兆円）を超えることになり、10年後は1420兆円以上も赤字が増えることになります。
サマーズ氏もこれではインフレの悪化につながると警告しています。
滅茶苦茶な予算に見えるわけですが、傾くというか、アメリカはこけるんじゃないか。
うけました。
それでなくても金価格は「1900ドル」を超え、一時的なものかもしれませんがドルが売られており、ドルインデックスも現時点では「90」を割っています。
インフレ懸念が再燃しているのです。
イエレン財務長官も高いインフレ率は、年末まで続くと見ているようですが、依然高いインフレ率は「一時的」というスタンスを変えていません。
イエレン米財務長官、高いインフレ「年末まで続く」－依然一時的 ブルームバーグ
イエレン米財務長官は高水準のインフレ率が今年末まで続く公算が大きいとしつつ、依然として一時的な現象との見方を維持していると語った。
「最近のインフレは一時的であり、定着するようなものではないというのが現時点での私の判断だ」
「しかしながら、この状態はもう数カ月間は続き、今年末までインフレ率は高止まりするとみている」
一方で市場関係者の間では景気回復に伴い最低水準にある金利がいずれ上昇するとの見方が大勢。
今後、アメリカの財政赤字も急増しそうですが、インドの財政赤字も過去最悪を記録しています。
インドの財政赤字、過去最悪の対ＧＤＰ比9.3％－昨年度 ブルームバーグ
インドの財政赤字は昨年度（2020年４月－21年３月）に対国内総生産（ＧＤＰ）比9.3％と過去最悪となった。
しかもインドでは新型コロナで医師が既に1200人死亡しています。
まさにコロナ禍です。
イギリスでも感染の主流は、イギリス型の変異種から、これよりも感染力の強いインド型の変異種「デルタ株」に移っており、今ではイギリスの最大「75％」がこのデルタ株です。
このような状況で東京五輪の開催を強行しようとしているわけですが、仮に東京五輪が中止になりますと野村総研では、その損失を「1兆8000億円」と試算しています。
五輪中止なら経済損失1兆8000億円＝野村総研・木内氏 ロイター
野村総合研究所の木内登英エグゼクティブ・エコノミスト（元日銀審議委員）は２５日、東京五輪・パラリンピックを中止した場合の経済損失が約１兆８０００億円に上るとの試算を公表した。
無観客形式で開催した場合は約１４７０億円の損失としている。
東京五輪中止への圧力は増してきており、ニュージーランドのオタゴ大のベーカー教授（公衆衛生）は手厳しく、五輪開催は「ばかげている」と批判し、「今五輪を開催することは命を失うことにつながる。
必須ではない活動だ。
五輪は大好きで、一生懸命に練習した選手の気持ちは察するが、今五輪を開催することはどうやっても正当化できない」と否定的です。
また東京五輪開催は「理不尽」であり、「五輪開催によって、人の命が奪われる恐れがある」と警告しています。
普通に見ればそうでしょうね。
人命よりも富や利権を優先するのは間違っている。
朝日新聞も社説で首相の東京五輪中止を求めています。
人々の当然の疑問や懸念に向き合おうとせず、突き進む政府、都、五輪関係者らに対する不信と反発は広がるばかりだ。
冷静に、客観的に周囲の状況を見極め、今夏の開催の中止を決断するよう菅首相に求める。
そもそも五輪とは何か。
社会に分断を残し、万人に祝福されない祭典を強行したとき、何を得て、何を失うのか。
首相はよくよく考えねばならない。
小池百合子都知事や橋本聖子会長ら組織委の幹部も同様である。
万人に祝福されない祭典であり、商業主義的な利権が見え隠れしています。
しかして既に五輪関係者が「1649人」入国しており、4月以降感染者も出ています。
確か五輪が開催されますと10万人弱ほど入国するのではなかったか？
そのわずか1％ほどで感染者が出ている。
感染者が出ない方がおかしい。
東京オリンピックがスーパースプレッダー・イベントになったりしてね。
今まで新型コロナの感染者がほとんどいなかったマレーシアでも感染が急増しているのです。
また新型コロナに関して台湾よりも優等生と言われていたベトナムでも、ここにきて感染が急増しているのです。
そしてラスボスではないのかという恐ろしい変異種が、このベトナムで発生しています。
【動画】ベトナムで英・印型の「ハイブリッド変異株」、既存株より感染力はるかに強い pic.twitter.com/9ihCKymDq7
— ロイター (@ReutersJapan) May 30, 2021
イギリス型の変異種とインド型の変異種のハイブリッドの変異種です。
ついに新型コロナもハイブリッドの時代に入りましたか。
今までの変異種はイギリス型、インド型、ブラジル型、南アフリカ型があったわけですが、これよりも遥かに感染力や増殖力が強く、しかも空気中に拡散する力も遥かに強いなんて恐ろしいことを言っています。
当局は、非常に危険な変異株だと言っています。
こうして徐々に激しくなっていくわけです。
2017年8月21日の皆既日食であるグレート・アメリカン・エクリプスの時も、それからわずか5日後にハリケーン・ハービーが上陸し、ハリケーン・イルマ、ハリケーン・マリアと続き、甚大な被害を及ぼしています。
5月26日にスーパーフラワー・ブラッドムーンが昇り、それからわずか3日後の5月29日に危なそうなベトナムのハイブリッド変異株が見つかっています。
果たして今回の血の満月であるスーパーフラワー・ブラッドムーンは、世界に何をもたらすのでしょうか。
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