世界的な規模の異常気象が、未だ継続しそうです。
気象庁によれば、この秋から冬にかけて異常気象の原因と言われるラニーニャが発生する確率が上がっているのです。
平常の状態が続く可能性は「40％」であり、ラニーニャ発生の確率は「60％」です。
この冬は西日本を中心に厳しい寒さとなりそうです。
カトリックの聖職者による性的な虐待も続いています。
仏カトリック聖職者の性的虐待、21.6万人の子どもが被害＝調査委 ロイター
フランスのカトリック教会の聖職者による性的虐待を調査していた委員会が５日報告書を発表し、１９５０年以降、推定２１万６０００人の子どもが虐待の被害にあったと指摘した。
最近、世界各地でカトリック聖職者による未成年者などへの性的虐待が明らかになっている。
調査委員会の委員長は、教会は２０１０年まで被害者に完全に無関心だったと指摘し、問題はまだ続いていると述べた。
「問題はまだ続いている」そうです。
神父の怖いおじちゃんが、僕のチンチンいじってんの、だって。
真理は真面目にやれ。
キリスト教を含めた古い世界宗教や新興宗教は全て滅ぼす約束だったはずですが、自分が偉くなれないからというどうでもいい理由でイエスは約束を破る気ではないでしょうね。
お金や株で釣るなんて、明らかに人さまを意図して騙しているわけです。
幸福の科学の件は誠にお気の毒に思いますが、ハイスピリットはみんな応援し、協力してやったろうに。
悟りなき真理、このあの世からの法の丸投げ編纂なんて傲慢なことをしているから失敗する。
自我を「天」に置いて自己都合で救世事業をするから、神の体に支配され、物質の属性である「弱性」、この人の弱みにつけ込むような思想と行動を取るのです。
大衆に対しては富や株、この利益で釣るのは、要は大衆の霊的な未熟という弱みにつけ込んでいるのです。
光の天使の場合は、肉体という弱みをもった時に突いてくる。
その肉体の弱みにつけ込まれ、ニュートンさんなんかもバイブルの研究までさせられている。
だから無批判できている。
あの偉大なニュートンですらバイブルを研究しているわけですから、それを見ている欧米の大衆がバイブルを価値ある書物と思うのも無理のない話です。
騙していることになるのではないか。
今回も如何なる天使であろうが、どのように努力しても肉体人生80年で悟れる真理は限られているわけです。
するとその肉体人生80年の悟りの限界という弱みに突いてくる。
あの世にいれば、この世の人間が悟る以上の真理をいくらでも降ろせますからね。
だから法の丸投げ編纂をしていた。
事実、諸神霊はあの世におりますので、地上人間以上の真理をいくらでも言えますからね。
ただしこの場合、人生の意義は霊能力となり、真理とはならない。
神を信ずる必要すらなく、努力する必要もなく、悟る必要もないわけです。
だから悟りを疎かにしたのです。
たとえこの世で努力して悟ったって、地上人間のその悟り以上の真理をいくらでもあの世から降ろすことができると高をくくっていたからです。
恐らくその傲慢な法の編纂を大日意識が許さなかった。
この「地」である霊能力と霊格さえあれば、地上人間以上の真理をいくらでもあの世から降ろすことができる。
だから「天」である悟りを「地」に置いた。
イエスの発想は、全て力づくの覇道なのです。
富も株も絶体平和主義も非暴力も、全て結果であり、「地」です。
霊格も霊能力も全て「地」であり、これを「天」に置いていたのです。
今後の文明の土台となる法とは、３つあり、一つは輪廻転生の法、二つには悟りの段階論、三つ目は多次元世界です。
キリスト教を含めた他の宗教では、この３つの法がどれも正確に説かれていないのです。
だから既存の宗教は全て滅ぼす約束でみな生まれてきているのです。
今、世の終わりの予言を実行に移せば、幸福の科学で失敗してしまったために、あそこの指導霊が偉くなれないわけです。
だから腐った世界を長々と維持してきたのです。
神の心が初めから目的ではなかったことは明らかではないか。
そのような邪な動機で救世運動を起こし、他の真っ当な諸神霊まで巻き込むから失敗する。
しかも実名を名乗って出てきたわけですから、証人がたくさん存在しており、ごまかしもきかないでしょう。
結局、みないいことを言っておりましたが、1980年代の諸神霊の霊言は、残念ですが、いずれ全て絶版になるでしょう。
結局、法の丸投げ編纂ができなくなり、崩壊したのです。
実に傲慢な救世運動でしたが、恐らく大日意識がそれを許さなかったということでしょう。
二人のパウエルが話題になっています。
元国務長官であるコリン・パウエル氏が死去されています。
2回のワクチン接種は完了していたようですが、84才という年齢を考えれば、寿命だったのかもしれません。
もう一人のパウエル氏とは、FRBのパウエル議長です。
株取引がさらされています。
ムニューシン氏も噛んでいます。
パウエル議長は、来年の2月に退任しますが、再任はなさそうです。
ゼロヘッジがパウエル議長の株取引をさらしています。
太陽活動のサイクル25は、2019年12月から始まったわけですが、その黒点のピークは、専門家の予測によれば、2023年～2026年であり、黒点数は「95～130」でピークを迎えると言っていたわけですが、先月の9月初旬には既に黒点数は100を超えていました。
10月に入って低調ですが、何か急激に上がっている印象です。
今まで最大の黒点数は、サイクル19の201.3個です。
太陽活動が活発になれば、世界的規模の変動も活発化すると予測しておりますので、割と注目しています。
原油や資源価格の高騰によるインフレ懸念や中国経済の減速懸念から、いずれ株価にも影響が出てくるでしょう。
中国の恒大集団のデフォルトの問題も今週の後半から本格化してきます。
猶予期間の30日を迎えるからです。
中国恒大集団、来週にもデフォルトか GLOBALMACRORESEARCH
手続き上のミスなどで支払われなかった場合のための猶予期間として、期限から30日以内に支払いが行われればデフォルトにはならないというルールが恒大集団の債券には存在するからである。
しかし9月23日の30日後にその期限が到来するということは、つまり恒大集団は来週後半には公式にデフォルトになるということを意味する。
しかし30日という期間でどうにかなるのならそもそもこういう状態には陥っていなかっただろうし、9月23日分の利払いを仮に行えたとしても他のオフショア債券の利払いの期限の猶予切れが次々に押し寄せてくる。
恒大集団が自力でどうにかできる可能性は低いだろう。
恒大集団が万が一にもデフォルトすれば、中国の不動産バブルは崩壊します。
何か1991年の日本のバブル崩壊を彷彿とさせます。
日本はこのバブル崩壊によって失われた30年に突入しています。
当時は、土地の価格は絶対に下がらないという土地神話に覆われており、高騰した地価によってマイホームを購入することが難しかった。
それを緩和するために一官僚に過ぎない者が、総量規制の通達を出し、一気に下がらないと言われた土地価格が急激に下がり始めた。
あまりにも急激に地価が下落を始めたため、土地を担保に融資していた銀行は軒並み不良債権を抱え、血液の流れは止まり、バブルは崩壊しました。
今の中国も似たような状況になっています。
中国では既に不動産バブルの崩壊が始まっているようである。
不動産価格の下落は8月には既に始まっており、東方新報によれば中国の一部地域では駐車場価格などは「白菜並み」に下落しているという
繰り返しになるが、中国人の不動産信仰は外国人には想像できないものである。
彼らは不動産は下落しないものだと信じており、優れた不動産を保有することが人生のゴールだと考えている人も少なくない。
中国人にとっての不動産はアメリカ人にとっての株式であり、不動産市場の崩壊は中国人全体の資産形成が崩壊することを意味する。
しかし恒大集団がデフォルトし、借金を返済するためにGDP1%分以上と推計される手持ちの不動産を投げ売りしなければならなくなれば、中国の不動産バブルには間違いなくとどめが刺されるだろう。
しかも33兆円の負債を抱える恒大集団の件は、単に氷山の一角に過ぎません。
ところが日銀の黒田総裁は、恒大集団の問題は大きな問題にはならないと言っています。
黒田総裁、中国でバブルのリスクない－1980年代の日本と状況異なる ブルームバーグ
中国の不動産問題は日本が1980年代終盤と90年代初めに「経験した問題とは若干異なる」とし、「不動産市場への極めて投機的な投資は中国のケースには当てはまらないようだ」と語った。
「現段階では、この問題が中国の不動産市場全体または中国経済全体まで反響・影響が及ぶ可能性はかなり低い」
「中国から世界に広がる大規模な金融危機が起きる公算は小さいと考えている」
かつての日本とよく似ているように見えますが、黒田総裁は世界に広がるような危機には発展しないと言明しています。
アメリカの9月の消費者物価指数（CPI）も出ましたが、予想の5.3％を超えて前年比「5.4％」となり、インフレ傾向が続いています。
大方の予想では7月にピークをつけると言われていたインフレ率ですが、ピークをつけていません。
9月のアメリカの生産者物価指数（PPI）も、8月の8.3％を超え、前年比「8.6％」の上昇と、やはりこちらもピークを打っているようには見えない。
アメリカの9月の鉱工業生産指数も予想の0.2％から「マイナス1.3％」、9月の設備稼働率も予想の76.5％から「75.2％」と低調でした。
このような数字を受けてウォール街はインフレの予測を引き上げたわけですが、それをインフレはあくまで「一時的」な現象と説明するFRBが打ち消し、火消しに躍起になっています。
ウォール街のインフレ見通し、全て誤り－ＦＲＢスタッフがメッセージ ブルームバーグ
博士号を持つ400人余りの米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）エコノミストはインフレについて、政策当局者と米市民に「落ち着け」というメッセージを発している。
ＦＲＢスタッフは来年にインフレ率が２％未満に戻ると予想している。
この水準は米金融当局が長期目標とする２％を下回るばかりでなく、インフレ目標の基準とする個人消費支出（ＰＣＥ）総合価格指数の８月の前年同月比上昇率（4.3％）の半分にも満たない。
「従ってＰＣＥ価格指数の上昇率は2022年に２％をやや下回る水準へと低下する見通しだ」
わざわざFRBが出てきてインフレ懸念を打ち消すというのは、うろたえているようにしか見えない。
内心、高インフレに動揺しているのではないか。
ラリー・サマーズ氏は、今やインフレは広範囲に燃え広がっていると言っています。
サマーズ氏: インフレは今や広範囲に燃え広がっている GLOBALMACRORESEARCH
チーム名「インフレは一時的」の人々が3ヶ月前に好んでいた、中心の構成要素だけを抜き出したインフレ指標は今回明らかに加速して大火事になっている。
これは中央銀行が債券市場に遅れを取ればどうなるかということの典型的な事例だ。
供給が制限されている一部の品だけのインフレから、より広範囲なインフレへと移行しつつある。
数ヶ月前には一部の要素でだけインフレが見られた。
これらの要素は少し落ち着いてきた一方で、今度は住宅や労働市場などインフレが幅広く見られるようになってきた。
お陰でアメリカ経済はスタグフレーションの匂いが漂っている。
インフレの気配が消えていないからである。
アメリカ経済は来年にはマイナス成長になっている可能性がある。
サマーズ氏は、インフレはアメリカでは手がつけられなくなりつつあり、早急にテーパリングを開始すべきであると言っています。
やはりスタグフレーションの匂いが漂っているようです。
景気が悪いのに物価だけが上がるスタグフレーションです。
日本もそうですが、金融緩和なんて大体、破綻寸前の国がやるものであり、これだけ通貨を刷っておきながらインフレにならない方がおかしいのです。
中国の不動産バブルもやばそうですが、アメリカのスタグフレーションもやばそうです。
温室効果ガスは減っていいと思いますけどね。
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