6月27日から始まった新燃岳の連続噴火ですが、未だ噴火を続けています。
気象庁は、霧島連山の新燃岳が、15日午前10時40分ごろ「噴火したもよう」と発表しました。
新燃岳は噴火警戒レベル3「入山規制」です。
当局が「噴火は停止したもよう」と発表すれば、再び「噴火したもよう」という報道が繰り返されています。
今回の新燃岳の噴火は、その継続期間の長さに異様さを感じます。
新燃岳は、6月22日に7年ぶりに噴火したわけですが、同時期の6月21日からトカラ列島の群発地震が始まっており、こちらも収束のめどは立っていません。
過去のトカラ列島の群発地震の活動は、「1週間から10日程度で収まっていた」わけですが、今回は今のところ「25日間」も続いています。
これも継続期間の長さが異様です。
群発地震の回数は、既に「2000回」を超えており、15日の11時までに発生した有感地震は「2054回」に達しています。
最近5年間に国内で発生した有感地震の総数を見ると、2020年や2022年は2000回未満で、今回の地震活動だけで、これを上回るほどです。
最近の活発な地震活動では、2024年に発生した能登半島地震で約2000回、2016年の熊本地震では約4500回の有感地震が観測されました。
▼最近5年間の国内の有感地震数
2020年 1714回
2021年 2424回
2022年 1964回
2023年 2237回
2024年 3678回
「2054回」の地震というのは、大体年間の有感地震数に匹敵しており、異常な地震活動であることが分かります。
たつき諒氏の「大災難は2025年7月」という予知夢が当たったりしてね。
ただこの国では、あの世の神道が意図的に自分達にとって都合の良い夢を創って、それをこの世の人間に見せながら、心を一定の方向にコントロールするような真似をしておりますので、そのままは信じられませんけどね。
夢はあの世の特定の神霊が意図的に創って見せる場合があるのです。
たつき諒氏も創られた夢を見せられただけの可能性もあります。
ただ真理が広がってもいないのに、そういった大災難は起こりません。
実際は大川さんの時のように同時並行で起こる場合もありますけどね。
トカラ列島の一連の地震活動の原因は、特定できておらず、今のところ原因の分からない地震です。
1989年の伊豆半島の伊東沖での群発地震は、火山性の徴候が観測された後に海底火山が噴火しています。
今回のトカラ列島の群発地震も何らかの徴候が観測されましたら海底火山が噴火するかもしれません。
「1000年に一度の暴雨」と言われたテキサス州での壊滅的な洪水ですが、死者が「132人」となり、行方不明者は「101人」にのぼっています。
米国立気象庁（ＮＷＳ）によると、カービルには３時間で２５０ミリ、オースティンには５時間の間に３５５．６ミリの大雨が降った。
これはそれぞれ５００年、１０００年に１度の降雨量だという。
このため、カー郡を経てサンアントニオ方向に流れるグアダルーペ川の水位が１時間で９．６メートルも増え、大規模な水害が発生した。
極端な天候が急激に増加しており、「洪水」は地球温暖化によって世界中で急速に増えている現象です。
これも気候変動ですが、わずか2日間、家を空けている間にキッチンの卵が孵化（ふか）し、ヒヨコだらけになっています。
「マジか」と思いますが、40℃超えが続出の中国・山東省で、あまりの暑さに卵が孵化したのです。
こういうこともあるのかと思いますが、これも気候変動です。
アメリカとの関税交渉で、気を吐いていた石破総理ですが、物議をかもしています。
7月20日の参議院選挙では、自公政権の過半数割れが予想されておりますが、自民党が大敗しますと、消費税減税を掲げる野党との連携となり、財政拡張的な政策になることが懸念され、日本国債が売られています。
長期金利の上昇は国債の利払い費増加で財政の重荷となりかねない。
住宅ローンなど家計負担にもつながりうる。
パインブリッジ・インベストメンツの松川忠債券運用部長は「直近の高値を上抜けて目線がどんどん切り上がっている。
長期金利が2%に達する可能性も視野に入ってきた」と話す。
専門家は、長期金利が「2％」に達するかもしれないと恐ろしいことを言っています。
追加の利上げは、早ければ「10月」と見られておりますが、トランプ関税の影響が出ている頃です。
「25％」の自動車関税は、4月3日から適用されておりますが、「25％」の一律関税は自動車には課せられないようですので、自動車関税は「25％」のままです。
自動車メーカーは、輸出価格を大幅に下げることで関税分を吸収しているようです。
米国向けの乗用車輸出価格の低下続く、関税対応で大幅値下げ－日銀 ブルームバーグ
米国が日本から輸入する自動車に25％という高い関税率を課している中で、日本の自動車メーカーは競争力を確保するため、輸出価格を大幅に引き下げることで対応している。
北米向け乗用車の輸出物価指数（契約通貨ベース）は前年比で19.4％低下となり、2016年以降で最大の落ち込みとなった。
自動車関税は４月３日から適用されているが、同指数は４月に8.1％低下、５月に18.9％低下している。
この間の北米向け以外に輸出している乗用車の価格に大きな変化が出ていないのとは対照的だ。
トランプ大統領は７日、自動車以外の日本からの輸入品に25％の関税を８月１日から賦課すると発表した。
既に乗用車の米国販売価格を値上げする動きも出ている
今までの「2.5％」から「10倍」の「25％」まで上がるわけですから、関税が長期化すれば、色々と問題が出て来そうです。
日本政策投資銀行系のファンドが出資していたJSファンダリが「破産」しておりますが、アメリカでも大型倒産が急増しています。
⚠️ US large bankruptcies are surging:
There have been 371 corporate bankruptcies year-to-date, the most in 15 YEARS.
Among sectors, Industrials and Consumer Discretionary have been the most hit with 58 and 49 filings, respectively.
Bankruptcies are at recession levels. pic.twitter.com/fjgwU5pBaL
— Global Markets Investor (@GlobalMktObserv) July 11, 2025
企業倒産件数は、過去15年で最多の「371件」に達しており、この倒産件数はリセッション（景気後退）水準です。
ただアメリカは、トランプ政権の「大きく美しい法案」によって債務の上限が「5兆ドル」も引き上げられており、連邦政府債務は「41兆ドル（6052兆円）」になり、国家自体が倒産しそうです。
ついに6000兆円を超えてしまいました。
関税戦争で世界中にケンカを売りまくっているトランプ大統領ですが、断末魔の最後の悪あがきをしているのかもしれません。
トランプ政権は、国の内外にケンカを売りまくっているのです。
FRB本部の改修工事の費用を巡っては、「25億ドル」もの予算となり、当初の予定金額より「7億ドル」も多いことを問題視し、まるでベルサイユ宮殿の改修工事のようだとし、パウエル議長に解任の圧力をかけています。
中国の習近平国家主席には、もし台湾に侵攻すれば、アメリカは北京を爆撃すると言ったり、プーチン大統領には、もしウクライナに侵攻すれば、アメリカはモスクワを爆撃すると言ったのです。
無茶苦茶です。
習近平氏が「北京を？」と聞き返すと、トランプ氏は「選択肢がない。爆撃しなければならない」と答えています。
到るところで辺り構わず、噛みついているのです。
アメリカは、8月から正念場に入り、国債を単月で「1兆3500億ドル」も発行し、今までの「4倍」に急増するのです。
実に危うい状況ですが、7月9日に発動予定であった関税も8月1日にTACOっておりましたが、「今回の延長が最後だ」と強調しています。
メキシコとEUには「30％」の関税を課し、カナダには「35％」、ブラジルには異例の「50％」の関税をかけています。
ほんと無茶苦茶な大統領です。
ブラジルのルラ大統領は、強く反発しながらも、アメリカとの貿易なしでも、ブラジルは生き残れると発言しています。
米との貿易なしでも生き残れる、代替パートナー探す－ブラジル大統領 ブルームバーグ
ブラジルのルラ大統領は10日、米国との貿易がなくてもブラジルは生き残れるとし、代わりとなるパートナーを探す考えを示した。
トランプ米大統領が同国に50％の関税を課すと警告したことに強く反発した。
「われわれの商品を買ってくれる他のパートナーを探す必要がある。
ブラジルの対米貿易は国内総生産（ＧＤＰ）の1.7％相当だ」
「米国がなくてもやっていける」
また、貿易面でドルを使い続ける義務はブラジルなどにはないとも主張。
アメリカ・ファーストとは、要は国家的なエゴイズムであり、自分の国さえ良ければ、他国はどうなってもよく、アメリカの利益になれば、ディールしてやってもよいという態度でしょう。
西田哲学では「人性にもとる」と批判しておりましたが、キリスト教では自我を捨てよと言われてきたはずですが、とても捨てているようには見えません。
汝の敵を愛し、迫害する者のために祈れとも説かれてきたはずですが、敵をいつも制裁ばかりしています。
キリスト教の教えでは、自我とはあらゆる罪の源である「原罪」です。
だからイエスは、「神に一切誓うな」と説き、神に対して人間は、ただ「しかり、しかり、否、否」であるべきだ。
それ以外から出るものは、神我と自我を切った自我から来るゆえに悪から来ると残しているのです。
GLAでも、だから自我、この表面意識を悪と説いていたのです。
トランプ氏は、「原罪」を無限に開放しており、その「原罪」の自我で制裁をし、その「原罪」の自我で世界各国に関税を課しています。
相対的な自我の求める相対的な利益と快楽を追求しており、利益・ファーストのエゴイズム・ファーストを地で行っています。
どこかの大救世主みたいです。
アメリカ・ファーストとは、原罪・ファーストです。
国益を求めている者は、悪を求めている者なのです。
もしAの国益とＢの国益が衝突したら如何。
快楽をもって人生唯一の目的とする者は、他国の国益をとるわけにもいきませんので、必ず他国の国益を叩き潰してでも自国の国益をとるがゆえに、エゴイストの大量生産工場ができるだけなのです。
だから西田哲学では、快楽をもって人生唯一の目的とする者は「人性にもとる」と残されているのです。
最大多数の最大幸福を説いたベンサムやJS.ミルの如き公衆的快楽説は、最後は必ずエピクロスと同様、利己的快楽説になります。
ベンサムは幸福と快楽をすり替えているからです。
だから西田哲学でも、ベンサムが「最大多数の最大幸福」と言い、いくら「幸福」という言葉を使おうとも、それは幸福ではなく、快楽ですから、公衆的快楽説と呼んだのです。
どこかの偽りの悟りを説いた大救世主のように、自己の快楽と利益を増やすことが「幸福」であるとすり替えていたのです。
幸福と快楽は似て非なるものである : 西田幾多郎
快楽説では、善悪の標準を示すことはできません。
利益や国益を求めれば、求めるほど世界は良くなるのではなく、悪くなるのです。
それは相対的なものであり、矛盾ですので、「天」に置けば、明白に悪になるからです。
アメリカにも善人がいるのは知っておりますが、誰かさんは悪人が善人を支配するかのような世界を創ったのです。
どこかの教団も悪の教祖が光の天使を支配していました。
正義の正面玄関から堂々と入ることができず、利益と快楽の裏勝手口からコソコソと入るような裏稼業に耽るから神の造られた正しき世界と逆の世界ができたのです。
裏稼業って必殺仕事人か。
三味線屋の勇次か。
飾り職人の秀か。
お前らか、こんな世界を創ったのは。
キリスト教国では、実践がありませんので、その信仰と教えに実体がないのです。
またキリスト教の教えは、賞味期限が切れており、いくら大如来とは言え、2000年前のあの悟りでは人類や世界を救うことはできないのです。
悟りと教えの質に問題があるからです。
最近出られた如来の真理を土台に置かなければ、救世はできないのです。
最近の如来のほうが、正確であり、その真理の質も高いのです。
アメリカも日本も似たようなものですが、どちらも悪が善を支配している国です。
悪人を善人のように勘違いしたり、単なる悪人を正義の人のように思い込もうとするのは勝手ですが、悪を善とすり替えれば、それがカルトになるのです。
そういう人の特徴は、カルトをやめたらまたカルトなのです。
おもしろい現象ですが、カルトからカルトへ渡り鳥のように渡っていくのです。
何もそこまで一生懸命、カルトを探さなくてもと思うわけですが、でもそうなのです。
その人間の求道心に問題があるのでしょう。
トランプ氏は、脱ドル化を目指しているプーチン大統領にも噛みついており、目の敵にしています。
トランプ氏、ロシア貿易国に100%関税 50日以内に停戦なければ 日経
トランプ米大統領は14日、ウクライナ侵略を続けるロシアが50日以内に停戦交渉で合意しなければロシアに制裁を科すと表明した。
ロシアから石油やガスなどを購入した第三国に100%の関税を課す「2次関税」を実施する。
ウクライナには武器供与を継続する。
ロシアから石油やガスを購入しているのは、インドや中国ですが、「100％」の関税を課すと言っています。
手あたり次第かよ。
暴れ馬には手綱をつけとけよ。
「100％」の関税というのは、貿易の停止と同じです。
こんな乱暴なことをしているため、JPモルガンのダイモンCEOも恐ろしい警告をしています。
Jamie Dimon says markets are ‘complacent’ about the chance of surging US interest rates BI
多くの投資家は、今年後半、FRBの利下げを予想しておりますが、ダイモンCEOは、利下げではなく、利上げの確率が「40％～50％」あると予想しているのです。
インフレの加速を予想しているためです。
トランプ関税や財政赤字の拡大、そして移民を制限することによる人口動態がインフレを加速すると見ているのです。
多くの投資家は利下げ予想であり、トランプ大統領も利下げ圧力をかけておりますが、経済学者は、関税のインフレ効果は遅れてあらわれるものであり、 晩夏から秋にかけて、より明確にあらわれる可能性があると警告しています。
つまり市場の平穏は長くは続かないかもしれないということです。
トランプ関税の効果は、遅い夏から秋にかけてあらわれます。
8月以降の物価高のカウントダウンは始まっており、パウエル議長は関税効果を見極めるまで様子見でしょう。
ダイモンCEOの懸念通りならば、インフレが再加速するわけですから、利下げはできません。
インフレが再燃するか、否かは、晩夏以降に分かります。
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