アイスランドで破壊的な噴火が警戒されています。
ここ50年で最も破壊的な噴火です。
アイスランドで噴火の可能性高まる 専門家「街全体が壊滅するかも」 朝日
アイスランドの気象当局が、数日以内に同国南西部で火山が噴火する可能性が高いと警戒を呼びかけている。
10月下旬から周辺で群発地震が起きており、今月12日未明以降だけで約1千回の火山性地震が観測されたという。
井口教授は「溶岩流が噴出して街に到達すれば、街全体が壊滅するかもしれない。
人的被害が出る可能性もある」と指摘する。
マグマと海水が接触することで爆発的な噴火になり、大量の火山灰が出る可能性があるという。
「ヨーロッパの空路がまひ状態に陥るかもしれない」
レイキャネス半島のグリンダビークの住民3000人は、急遽避難を余儀なくされています。
アイスランドでは2010年にエイヤフィヤトラヨークトル火山が噴火し、欧州の空が火山灰で覆われ、2014年8月にはバルダルブンガ火山が活性化し、2021年3月にはファグラダルスフィヤル火山が爆発しておりますが、これほどの規模で居住地域が脅威に晒されるのは50年ぶりです。
1973年にウェストマン諸島で当時、人口5000人の町の一部が溶岩に埋もれて以来の出来事です。
現在、マグマがグリンダビークに続く地域に動いているようです。
アイスランド当局は、数日中に噴火する可能性が高くなったことから非常事態宣言を発令しています。
かつてアイスランドでの火山噴火は、フランス革命に影響を与えています。
世界が変革される兆候だったりしてね。
気候変動も急速に進んでおり、世界は危険な状態に入りつつあります。
欧州連合の気象情報機関である「コペルニクス気候変動サービス」（C3S）は8日、今年2023年が、過去12万5000年間で最も暖かい年になることが「事実上確実」であると発表しています。
それに伴いグリーンランドの氷河の融解が、20年前と比較して「5倍」に加速しているのです。
地球温暖化により、グリーンランドの氷河が解ける速度が過去２０年間で５倍になっていると、コペンハーゲン大学の科学者が１０日に発表した。
グリーンランドの氷が全て解けた場合、海面を少なくとも６メートル押し上げるとされており、特に懸念されている。
融解の速度が過去２０年間で新たな段階に入った。
氷河の融解ペースは約２０年前の年平均５─６メートルから２５メートルに加速したと結論付けた。
あぁ～あ。
これは、もう、ダメかも分からんね。
アメリカの家計の負債が、前年同期比4.5％増の17兆2910億ドル（約2610兆円）と過去最高を記録しています。
クレジットカードの借り入れ水準は「1兆790億ドル」であり、「1兆ドル」を突破しています。
これもこうしたデータを取り始めて以来、過去最高です。
堅調な個人消費と実質GDP成長率と一致しておりますが、クレジットカードの金利は既に「20.72％」まで上昇しており、借金の管理には苦労しそうです。
クレジットカードの90日以上の深刻な延滞率は「5.78％」であり、1年前よりも「2.09％」増加しています。
クレジットカードの支払いができない30日以上の延滞率を見れば「8.01％」となっており、10％に近づいてきています。
12年ぶりの高水準です。
自動車ローンの延滞率も上昇傾向です。
ウィーワークの破綻が商業用不動産問題の引き金になるかもしれません。
現在、問題のある商業用不動産（CRE）債権は「1兆2000億ドル（181兆円）」もあります。
2025年末までに返済期限を迎えるリスク債権は「6260億ドル（94兆円）」も存在し、その半分以上がオフィス関連です。
オフィスの価値は既に30％以上減少しています。
2025年までに返済期限を迎える問題のあるローン債権のうち「3030億ドル（46兆円）」を銀行が抱えています。
MBS（不動産担保証券）も1000兆円を超える市場ですが、今の高金利で下落した債権が、どれほどの含み損を抱えているのか蓋を開けてみなければ分からない状況です。
多くを地銀が保有しておりますが、取り付け騒ぎが起こり、預金がなくなった時、地銀は保有債券を売却し、損失を確定しなければなりませんが、その時まで含み損は表に出てきません。
それが表に出てきて破綻してしまった銀行がシリコンバレー銀行ですが、地銀はかなり厳しい状況に置かれているのは予想できます。
このBTFP（バンク・ターム・ファンディング・プログラム）を見ましてもFRBから銀行への融資額は減少していないのです。
これは銀行が債権を担保に最長1年間、FRBが資金を融資するプログラムですが、融資額が減っていないということは、銀行の資金流出が続ているということです。
オフィス関連の融資が焦げ付いてたりしてね。
1年以内に返済しなければなりませんが、返済できるのかね。
アメリカは今回の利上げで債権市場が崩壊しており、中堅銀行だけではなく、大手行も「6500億ドル（100兆円）」の含み損を抱えています。
JPモルガン・チェースは「400億ドル（6兆円）」の含み損を抱え、シティバンクは「240億ドル（3.6兆円）」の含み損を抱え、バンカメは「1320億ドル（20兆円）」の含み損を抱えています。
理由は明かしませんが、ヘッジファンドが金融株の空売りを拡大しているのです。
ヘッジファンド、米金融株の空売り拡大＝ゴールドマン ロイター
米ゴールドマン・サックスは１０日、世界のヘッジファンドによる空売りが同週に５年ぶり高水準に達したと指摘した。
理由には言及しなかった。
ヘッジファンドは全体として金融株をアンダーウエートにしており、比重は２０２０年５月以来の低水準という。
銀行株は今年に入って急落し、ＫＢＷ銀行指数(.BKX)は年初来２３％近く下落、Ｓ＆Ｐ５００銀行指数も１１％超下げている。
利下げをすれば債権価格も上昇しますので含み損は減少していきますが、パウエル議長のタカ派発言は続いており、しばらく利下げはなさそうです。
この高金利でアメリカ国債の利払いも急増しており、ブルームバーグの分析によれば、先月の10月末で「1兆ドル（151兆円）」を超えたようです。
米国の年間利払い額、推定１兆ドル突破－国債への売り圧力強まる恐れ ブルームバーグ
ブルームバーグの分析によると、米国債の年間利払い額は先月末に推定で１兆ドル（150兆5200億円）を超えた。
利払い額は過去１年７カ月で倍増しており、2022会計年度の連邦予算全体の15.9％を占める。
米政府が巨額の借り入れを行う中、利払いの急増は財政見通しを巡る議論を再燃させそうだ。
財政悪化に対する懸念がすでに債券利回りを押し上げており、８月には格付け会社フィッチ・レーティングスによる米国債の格下げを招いた。
ついに国債の利払いが1兆ドルを突破してしまいました。
アメリカは連邦政府債務が異常なスピードで増加しており、財政赤字の高止まりと債務の支払い能力の低下により、ついに唯一トリプルAの格付けを維持していた、あのムーディーズから格付けの見通しを下げられています。
大手格付け会社ムーディーズ・インベスターズ・サービスは10日、米国の信用格付けの見通しを「安定的」から「ネガティブ」に引き下げた。
今年度予算の成立が遅れていることなど、米議会の混乱が債務支払い能力の低下をもたらす可能性があると判断した。
これで今後、1年半～2年以内に元の「安定的」に戻すか、あるいは「格下げ」をするか判断されることになります。
既にフィッチはアメリカ国債を「AAプラス」に引き下げており、S&Pも2011年からずっと「AAプラス」に据え置いています。
アメリカ政府は文句を言っておりましたが、本当は自分達も暗に認めているわけです。
米財政状況は「持続不可能な軌道」－ダドリー前ＮＹ連銀総裁が警告 ブルームバーグ
ダドリー前ニューヨーク連銀総裁が米国の財政状況は「持続不可能な軌道」にあると警鐘を鳴らした。
債務コストが膨らむ中で危機を解決する政治的意思が欠如していると指摘した。
「われわれは確実に持続不可能な軌道に乗っている」
アメリカの今の財政状況は、持続不可能であり、FRBのパウエル議長も認めていました。
だから分かっているわけです。
「（米国が）財政的に持続不可能な道を歩んでいることは承知している」 : パウエル議長
アメリカは家計債務が2610兆円、政府債務は5088兆円、国債の利払いは151兆円、大手行の含み損は100兆円、リスクのある商業用不動産（CRE）債権は181兆円です。
2025年末まではアメリカも大変でしょうね。
資生堂のストップ安にも驚きましたが、岸田政権の支持率にも驚きました。
最低を更新しています。
支持率が「27.8％」と危険水域に入っています。
聞きたくないようです。
9月の実質賃金も「マイナス2.4％」であり、18か月連続でマイナスです。
物価高に賃金が追い付いていません。
1年半も下落が続いています。
これも聞きたくないようです。
通貨の実力をあらわしている実質実効為替レートも過去最低を更新しています。
8月の数字が「73.19」から「73.04」に修正されています。
この8月の数字が過去最低だったのですが、9月はこれを更に更新してしまいました。
9月は「72.38」をつけています。
「72.38」ですので、1970年代の購買力よりも円が弱くなっています。
一体どこまで円は安くなっていくのでしょう。
線路はつづくぅよー、どこまでもー。
既に1ドル「151円」を突破してしまった円ですが、年末まではこの傾向が続くでしょう。
大救世運動がピークを迎えた1989年から1991年に幸福の科学は転落し、アイロンの電源が切れ、後は高橋信次氏を追放する1994年5月までアイロンの余熱だけで走り、1995年に表面だけのピークを迎えます。
これが国家の総勢力を結集して神道が1世代（30年間）も先送りした結果です。
山本太郎「世界の中でこの30年日本は」
・GDPにおける日本の割合は95年17.7%、22年は4.2%
・1人当たりGDPで2000年は2位、22年は32位
・賃金の伸び率は97年を100として20年は85.6
中々競争力ランキングで89年は1位、23年は35位
・時価総額ランキングで89年は21社、20年は0社自民党に壊された日本経済 pic.twitter.com/NkheJ7W6zD
— umekichi (@umekichkun) November 2, 2023
世界全体のGDPの日本の占める割合は、1995年の「17.7％」が最高であり、今は「4.2％」に過ぎません。
76％もシェアを失ったのです。
世界全体のGDPは、丁度100兆ドルですから日本の4.2兆ドルとは、まさに「4.2％」ということです。
中国は2022年で「17.9％」ですから見事に逆転しています。
既に中国の背中も見えなくなっています。
日本にとっては、今年最大のニュースと言っていいと思いますが、2023年の今年ついにあのドイツにGDPが抜かれてしまいました。
今年、日本は世界経済「第4位」に転落しています。
日本の人口の3分の2しかないドイツに抜かれたのです。
2010年に中国に抜かれ、2023年にドイツに抜かれてしまいました。
ＧＤＰ規模で日本は４位に転落、ドイツに抜かれる－ＩＭＦ23年予測 ブルームバーグ
日本の名目国内総生産（ＧＤＰ）が2023年にドルベースでドイツを下回り、世界３位から４位に転落する見通しだ。
円安によりドル換算の日本のＧＤＰが大きく押し下げられた。
日本は10年に中国に抜かれて３位に転落していた。
ＩＭＦが示した28年までの予測では、26年にはインドが日本を上回って４位に浮上する。
IMFの予測では、3年後の2026年、今度はインドに抜かれると予測しています。
日本は、世界経済「第5位」に落ちるわけです。
この記事ではこうあります。
第一生命経済研究所の熊野英生首席エコノミストは、
「減税や給付金支給などの政策を繰り返せばさらに円安が加速し、２６年にインドに抜かれ、３０年前後には英国にも抜かれる可能性がある」と分析する。
あら、まぁ、2030年前後には今度はイギリスに抜かれると言っています。
日本は、後10年も経たないうちに世界経済「第6位」になるわけです。
しかしてイギリスに抜かれるのならば、フランスに抜かれるのも時間の問題です。
すると日本は世界経済「第7位」になるのです。
ラッキー・セブンじゃないか、天上界では「勝利の数字」だ。
幸運じゃないか。
一旦、転落が始まりますと早いですからね。
異常な人口減少に見舞われるわけですから、ロシアに抜かれるのも時間の問題でしょうね。
すると日本は、世界経済「第八位」になります。
末広がりの「八」じゃないか、富士山のようにきれいな末広がりの「八」だ。
目出たい数字じゃないか。
赤飯炊いてみんなを呼んで祝わないと。
一体どこまで転落していくのかね。
線路はつづくぅよー、どこまでもー。
イッツ、ジョークですが、実際そういった予測があるのです。
2075年の日本、GDP12位に後退 経済大国から脱落予測 日経
インドなど新興国では比較的高い成長が続き、経済大国の序列が大きく変わる見通しになっている。
日本については、2075年に国内総生産（GDP）で12位まで後退し、事実上、経済大国から脱落する将来像も予想され始めた。
今のところ2075年には、日本は世界経済「第12位」まで落ちているという予測です。
これを「豊かなる衰退」と言う者もいます。
豊かなる衰退だって。
正義が「天」であり、利益は「地」で、永遠に天地一体ですから、利益で正義を支配しようなんて転落以外の何ものでもありません。
この国の霊団は、神道最高霊域で既に転落しとるから。
その神道最高霊域の選択の通り、日本はどんどん落ちていっています。
神我が「天」であり、自我が「地」で、永遠に天地一体ですが、この自我を「天」に置いて生き神信仰という間違った信仰を説き、退転した上に使命も果たさず、死んでしまった教祖がどこかにいました。
真理の山を下り始めたのです。
利益を「天」に置き、快楽を「天」に置き、霊格や有名な過去世を振りかざして「天」に置き、自我を「天」に置き、物質を「天」に置く者達を「退転者」と言い、真理的には俗に転落したというのです。
その意味で現在の世界も見事に転落していると言っていいでしょう。
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