マウナロアの二酸化炭素濃度が、ついに「431ppm」を超えてしまいました。
年々、順調に上昇しておりますが、恐ろしい数値です。
後は予言されていたようにポールシフトを期待するしか気候変動から逃れる道はないのかもしれません。
諸神霊もポールシフトによって海流の流れが根本的に変わるため、気候が激変していくと言っていました。
気候が元に戻るためには、もうそれしかないかもしれない。
ただその場合、大変な犠牲が出ることになります。
4月30日、イスラエルで大規模な山火事が発生しています。
山火事、エルサレムに達する恐れ イスラエルのネタニヤフ首相警告 AFP
ネタニヤフ首相は4月30日、エルサレム近郊で発生した山火事が市内に到達する恐れがあると警告し、「国家の非常事態」だと表明した。
「今は、一地域の非常事態ではなく、国家の非常事態にある」と述べ、「目下の最優先事項はエルサレムを守ることだ」と表明した。
ユダヤ教やキリスト教、あるいはイスラム教の聖地であるエルサレムに火が迫っています。
しかも山火事が起こった日はイスラエルの「独立記念日」が始まった日です。
何か象徴的です。
ほんと、毎日うるさいトランプ大統領ですが、寡聞にして知りませんでしたが、今年の初め、メキシコのシェインバウム大統領が、「メキシコ湾」を「アメリカ湾」に改正しようとしていたトランプ大統領を牽制していました。
カナダの建国は「1867年」であり、アメリカの建国は「1776年」です。
メキシコの建国は「1821年」です。
1607年と言いますと、アメリカ合衆国やメキシコが建国される前の地図です。
アメリカやカナダを含む北米大陸は、「メキシカン・アメリカ（スペイン語でアメリカ・メヒカーナ）」と呼ばれていたようであり、シェインバウム大統領はこの名称に変更するべきと「逆提案」しています。
中々、気の強そうなシェインバウム大統領ですが、麻薬カルテルが牛耳るメキシコにアメリカの軍隊を送り込むというトランプ大統領の提案も撥ねつけています。
地図を見ますと、確かに「アメリカ・メキシカーナ」と書かれています。
カナダをアメリカの51番目の州にすると言ったり、デンマークの自治領であるグリーンランドを軍事力の行使によって「領有」すると放言したり、パナマ運河の管理権を獲得しようとしたり、何か随分と横柄で無礼な、思い切った提案をするトランプ大統領ですが、特にグリーンランドに関しては、アメリカの領有は「絶対的必然」とまで言っています。
これを受けてデンマークはグリーンランドや北極圏における軍事力の強化に「3200億円」を投じています。
当然、デンマークは「グリーンランドは売り物ではない」として反発しています。
ほんと、何をするか分からないトランプ大統領です。
フランシスコ教皇の葬儀でもやらかしています。
ドレスコード違反です。
黒いスーツとネクタイ、そして白いシャツの着用と言うドレスコードが設定されていたわけですが、トランプ大統領は青いスーツとネクタイで参列しています。
誰の指図も受けず、誰のルールにも従わないという覚悟と信念が伺えますが、そのうち孤立していくでしょうね。
フランシスコ教皇の葬儀後に自身のSNSにこんな画像を投稿しています。
次のローマ教皇は俺だという画像ですが、誠にふざけた、ユーモアのある大統領です。
しかもこんな格好もしてるし。
超カッコいいトランプ大統領ですが、役と剣の色を間違えており、暗黒面（ダークサイド）に堕ちています。
しかもホワイト・ハウスのアカウントと言うのが何とも・・。
赤いライトセーバーは、悪役のキャラクターが持つものです。
今後、ホワイト・ハウスとトランプ大統領は、ダークサイドに堕ちていくという予言でしょうか。
トランプ2.0では、世界の悪役をやるという決意表明でしょうか。
もう、十分悪役になっているような気もしますが。
そのトランプ大統領ですが、支持率が過去最低を記録しています。
トランプ氏支持率歴代最低39％ 29日の就任100日を前に 共同
米紙ワシントン・ポストは27日、最新の世論調査でトランプ米大統領の支持率が39％だったと報じた。
不支持は55％で、うち44％は「強い不支持」。
トランプ政権は29日に発足から100日を迎えるが、同時期の評価としては1933～45年に大統領を務めたフランクリン・ルーズベルトの3期目以降、歴代で最も低いと同紙は分析している。
就任直後の今年2月時点のトランプ氏の支持率は45％。
トランプ氏の経済政策には61％が支持しないと回答。
関税の不支持は64％に上った。
関税政策への不支持が「64％」にものぼっています。
支持率の低下を受けて、言動が色々とトーンダウンしています。
以前は憲法で禁止されている「3選」を目指すと公言していたトランプ大統領ですが、「3選」はあきらめたようです。
テスラも「こけ」、フォードも「こけ」ておりますが、いずれ自身が入るためでしょうか。
映画でも有名な脱獄不可能なアルカトラズ刑務所を再建しようとしています。
かつてアル・カポネを収容していた刑務所です。
既に司法省に指示を出したそうですが、巨額な費用がかかるため、実現は不透明のようです。
食料や燃料などは全て船で運び、巨額な費用がかかるために閉鎖された刑務所です。
トランプ大統領は、不法移民の収容施設として考えているようです。
トランプ大統領を弾劾しようとする運動も広がっています。
色々と極端な政策を遂行するトランプ大統領ですが、移民の取り締まり強化によって、今のアメリカは警察国家のようになっています。
アングル：留学生に広がる不安、ビザ取り消しに直面する学生を米大学が支援 ロイター
米国では親パレスチナ派の抗議活動に関与した学生たちが移民当局に逮捕され、その後、軽微な違反や逮捕歴を理由に、数千人の留学生が国外退去の対象とされた。
これに対し、大学側は留学生たちに、弁護士を雇い、法的異議申し立て中も授業に参加し続けるよう密かに助言しているという。
「ＭＩＴは誇り高き米国の大学であるが、海外から来た学生や研究者がいなければ、我々は著しく力を失う」
留学生がいなければ、アメリカは著しく力を失うと言っています。
アメリカに入国するのも煩瑣な手続きになっているようです。
この大統領は、アメリカを弱体化していくかもしれません。
外国の映画にも「100％」の関税をかけると言っています。
海外映画に１００％関税 「ハリウッドは壊滅的打撃」―トランプ氏 時事
トランプ米大統領は４日、すべての海外製作映画に１００％の関税を課す方針を表明した。
「ハリウッドは壊滅的打撃を受けている」
「安全保障上の脅威」
中国政府は４月、トランプ政権による対中追加関税への報復として、中国で上映される米国映画を減らすと発表した。
トランプ氏が関税に言及した意図は不明だが、米中対立がエンターテインメント分野にも拡大する可能性が出てきた。
「安全保障上の脅威」には笑いましたが、映画もアメリカで制作させたいようです。
アマゾンプライムやネットフリックスといった動画配信サービスについてはどうするのか知りませんが、もし関税をかけるとすれば、価格が高騰しそうです。
中国との貿易戦争は、中国が勝つと予測されておりますが、それはアメリカは中国製品に依存し過ぎているからです。
アメリカにおける製造業の復活を掲げるトランプ大統領ですが、暗雲が立ち込めています。
米国の製造業復活に暗雲－トランプ関税で中国から機械輸入できず ブルームバーグ
今、特に切迫した状況に置かれている企業群がある。
それは、中国から機械を輸入し、米国内で生産設備の設置や拡張を目指すメーカーだ。
ここ数カ月で180社以上が1100件を超える関税除外の申請を提出し、中国製機械の輸入を通じて米国内の産業計画を実現したいと訴えている。
多数の免除申請は関税に対する不満の広がりを示している。
「製造設備の輸入に対する関税除外は、最終的には不可避になる」
中国から機械が購入できないため、関税除外を申請しています。
アメリカで製造されていない機械もあり、中国に依存せざるを得ない企業もあるようです。
中国への関税は、見事にブーメランとなってアメリカに突き刺さっており、米中の高関税は4年も続かないと予想されています。
機械だけではなく、関税の影響は日用品にまで広がっており、今後数週間から数か月以内にアメリカの多くの棚が空っぽになると警告されています。
専門家は、米国の多くの棚がすぐに空になるだろうと警告している Vietnam.vn
クリスチャン・サイエンス紙は5月3日付で、価格上昇、品薄、さらには棚の空っぽ化など、新たな関税政策の影響が今後数週間から数カ月以内に米国で顕著になる可能性があると専門家らの見解を引用した。
家庭用品、玩具、台所用品といった品目については、米国には現在、中国製品以外の選択肢がほとんどないと語った。
6月から7月にかけて中国製品が品薄になったり、価格が急騰したりする可能性があるという。
中国からの輸入品は5月中旬までに米国の港に到着しなくなるだろう。
米国の中小企業にとって、2025年の夏は大量倒産の始まりとなる可能性がある。
同じ状況は、玩具、家庭用品、輸入ワインなど、中国からの供給に大きく依存しているアメリカ製品の他の多くの産業でも起きている。
中小企業の大量倒産が、この夏から始まると予測されておりますが、債務上限問題も8月が有力視されており、デフォルトの懸念が出てきます。
今年のハロウィンやクリスマスには深刻な影響が出てくると見られていますが、それはこのシーズンは伝統的に中国からの供給に依存しているからです。
そこに145％の高関税をかけたわけですからただでは済みそうにありません。
自動車・部品の25％の関税も1台当たり「2000ドル～1万2000ドル」のコスト押し上げ要因になるとの分析も出ています。
輸入自動車部品に対する関税引き上げ幅を緩和する方向に動いているものの、影響は限られることが浮き彫りになった。
ＧＭは１日、トランプ氏の関税引き上げによる打撃が５０億ドルに上るとの見通しを発表。
うち韓国からの輸入車については２０億ドルのコスト上昇要因になると説明した。
GMはトランプ関税によって「50億ドル（7150億円）」の打撃を受けると言っています。
これをブーメランと言わずに何と言う。
IMF（国際通貨基金）もトランプ関税によって世界経済が減速していくと警告しています。
ＩＭＦ専務理事、トランプ関税による世界経済の減速を警告 ブルームバーグ
米国主導の世界貿易の「再起動」によって世界経済が減速すると警告した。
ゲオルギエワ氏は「貿易は続くが、混乱によりコストがかかる。
私たちの新たな成長予測は、顕著なマイナス成長を織り込んでいるが、景気後退はない」と述べた。
ＨＳＢＣホールディングスのエコノミストは今週、今年と来年の世界経済成長率について、これまでの2.5％、2.7％から、2.3％に下方修正した。
HSBCは世界経済成長率を「2.3％」と予測しています。
あのジム・ロジャーズ氏も「今後数年で世界は深刻な経済問題に直面すると思います」と予想しています。
先日、引退したウォーレン・バフェット氏も、現在世界中の通貨の価値が下がっており、物価が上がっているのではなく、通貨の価値が下がっているのだと言っていました。
トランプ関税は世界中を巻き込んでいます。
しかもトランプ大統領は、相互関税の撤廃を断固として「拒否」しています。
日本が求める関税の全廃はないでしょうね。
アメリカ自身も2022年第1四半期以来、３年ぶりのマイナス成長です。
アメリカの第1四半期（1月～3月期）のGDPは年率換算で「マイナス0.3％」になっています。
現在、原油価格の底が抜けており、70ドルで推移していたものが、今は「50ドル台」まで下落しています。
原油とは景気の先行指数ですので、リセッションを織り込み始めたのかもしれません。
OPECプラスも5月に続いて、6月も増産の方針ですので、まだ原油価格は下がりそうです。
インドとパキスタンの緊張も高まってきており、インドがインダス川の水をせき止めたり、パキスタンもミサイルを発射したりとお互いを挑発しあっています。
インドとパキスタンは、両国とも核兵器保有国ですので国連も自制を促しているところです。
ウクライナにガザ、そして印パ対立です。
こうした情勢の中、7日からコンクラーベが始まりますが、コンクラーベの平均日数は「3.2日」であり、5日を超えたケースはありません。
2005年と2013年のコンクラーベでは、いずれも「2日」で決まっています。
選挙権を持つ枢機卿は、「135名」ですが、そのうち「2名」が健康上の理由で欠席しますので、「133名」の投票になります。
133名の3分の2とは「89名」です。
最有力候補はローマ教皇庁ナンバー2の「ピエトロ・パロリン枢機卿」です。
イタリア出身の「ペトロ」の名を持つ枢機卿です。
「マラキの預言」では、数百年間「112名」の教皇が預言され、それが長らく信じられてきたわけです。
いきなり「113人目」の教皇に出てこられてもね。
もしピエトロ・パロリン枢機卿が選出されれば、どう見ても「113人目」ですから、素直に「マラキの預言」を読めば、預言は最後の最後で外れているわけです。
ただ「ペトロ」の名前を持つ者が選ばれれば、確かに気にはなります。
バチカンの崩壊と世の終わりが預言されていましたからね。
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