Creator's Room

グアテマラ・フエゴ山噴火による行方不明者の捜索が打ち切られました。

行方不明者の捜索打ち切り＝グアテマラ噴火　時事

NHKの報道では死者「111名」とありましたが、時事では「110名」となっています。

6月3日に噴火したフエゴ山ですが、「15日間」で捜索が打ち切られたことになります。

行方不明者が、まだ「197名」もいるわけですが、火山灰が5メートル以上も積もっている場所もあり、二次災害を恐れたようです。

大阪の地震ですが、終息傾向に見えます。

安心したところでドカーンとくるかもしれませんけどね。

今は新燃岳が噴火しそうな状況であり、火山性地震が活発化してきています。

6月17日から活発化してきており、また噴くかもしれません。

明日はジュセリーノの予言日ですが、眉唾予言と言われています。

「6月21日大地震」怪情報にご注意を　ネットで急拡大、南海トラフ不安あおる眉唾予言　J-CAST

「まず、私が夢に見ましたのは、2018年6月21日に、東海地方でマグニチュード10.6という強い地震が起き、1000人以上、もしくは100万人もの人が死亡するだろうということです」

さらにジュセリーノ氏によれば、日本列島はその後も大地震や火山噴火に見舞われ、2030年には「崩壊」、8年後までに海底に消えてしまうというのだ――。

日本列島が海底に沈んで消えてしまうと予言していますが、PC御三家は確かに消えました。

中国レノボ、日本PC市場を掌握…かつて世界を席巻した日本のPC御三家、事実上消滅か　BJ

日本のPC御三家といわれたNEC、富士通、東芝は競争の表舞台から姿を消した。

1000人～100万人とは、誤差がありすぎであり、少しいかがわしいです。

マグニチュード10.6を予言しておきながら死者が1000人で済むはずはありませんし、科学的にはマグニチュード10が現実に起こり得る最大の地震であり、これ以上となれば地球滅亡です。

恐竜を絶滅させたユカタン半島にあるチクシュルーブ隕石の威力が、マグニチュード11.3です。

現在、地球上で確認された最大の隕石孔であるフレデフォート隕石の衝突エネルギーが、マグニチュード11.8です。

そしてマグニチュード12ですと地球が割れます。

地球が真っ二つに割れる時に起こる地震が、M12です。

マグニチュード　ウィキペディア

科学的にはM10.6はあり得ないのです。

外れると見ていいでしょう。

特に南海トラフは、神道の切り札であり、そうそう起こしません。

キラウエア火山は、いまだ活発に噴火しておりますが、亀裂F8の最新の映像がこれです。

あっ、間違えた。

これは内部被ばくでした。

これです。

亀裂F8 2018年6月19日

5月3日の噴火から「47日間」経過しておりますが、いまだ溶岩が噴いています。

別の角度から見ますとこのスピードです。

Watch! This is unreal!

Any guesses on how quickly this river of lava is racing? No edits!

Leilani Estates, Fissure 8, Hawaii, June 15, 2018. Credits: Ken Boyer#LeilaniEstates #hawaii #Kilauea #volcano @spann @JimCantore @TomHall @ericfisher pic.twitter.com/NEGunBUOSP

— Buitengebieden (@buitengebieden) 2018年6月16日

Yesterday, still jaw dropping in person. This was the eastern half of #LeilaniEstates neighborhood in #Hawaii, not a time-lapse video #lava #kilauea #volcano #hawaii @cnn @FWhitfield pic.twitter.com/AJRZlxSNoP

— Forrest Lanning (@rabidmarmot) 2018年6月16日

まだしばらく続きそうです。

貿易戦争は遠のいたと思っていた矢先、昨日あたりから米中貿易戦争が勃発しそうな状況となっています。

トランプ政権が500億ドル分の中国製品に「25％」の高関税をかけると表明しましたが、これに対し中国は「貿易戦争の口火を切った」と非難し、報復を言明しています。

500億ドルのうち340億ドル分は7月6日に発動すると言っています。

残り160億ドル分に高関税をかける時期は未定としています。

ソース

トランプ政権は、貿易戦争に勝つのは簡単と言っておりますが、 更に2000億ドル分の中国製品に「10％」の関税をかけるとも言っており、上記の500億ドル分と合わせますと、これはアメリカが中国から輸入している全製品の「49%」に相当します。

2500億ドル÷5056億ドル×100＝49.44%

中国からの輸入製品に対してほぼ半分です。

凄いです。

これでは当然、中国は怒ります。

しかもこれで終わりません。

この措置に対して中国側が、更に反発し、報復措置を取るならば、更に2000億ドル分をターゲットにすると言っています。

計4500億ドル分です。

中国からの全輸入製品に対して「89%」もかける計算になります。

米高官「中国は大統領の決意を過小評価」、貿易戦争回避に暗雲　ロイター

トランプ大統領は、２０００億ドルの中国製品に対する関税に対抗して中国が再び報復措置を発表すれば、米国はさらに２０００億ドルの中国製品に関税をかけるとも警告。

これまでに総額４５００億ドル規模の中国製品に対して関税適用を警告したことになり、中国の対米輸出額５０００億ドル強の大部分がターゲットになった形だ。

中国から譲歩を引き出すディールでしょうね。

本気でやれば大変なことになります。

ちなみに中国はアメリカから1539億ドル分の製品しか輸入しておりませんから、4500億ドルに匹敵する関税はかけられないと見られていますが、この場合中国国内のアメリカ企業を標的にすると言われています。

トランプ政権は色々と従来と異なる政策を実行しておりますが、TPPから離脱し、ユネスコからも脱退し、パリ協定からも脱退し、国際連合パレスチナ難民救済事業機関（UNRWA＝アンルワ）への拠出金を凍結したり、イランとの核協定からも離脱しようとしています。

そして今度は、国連人権理事会からも離脱すると表明しています。

トランプ米政権、国連人権理事会からの離脱を発表　CNN

グテーレス事務総長はアメリカがとどまることを望んでいたようですが、アメリカは離脱です。

貿易戦争に関してアメリカは、何も中国とだけではありません。

あのインドにも報復関税をかけられています。

もうトランプ大統領は世界中にケンカを売りまくっています。

米製品30品目に報復関税、今週中に発動も　アジア経済ニュース

インド政府は、今週中にも大型バイクなど米国製の30品目に報復関税を課す方針だ。

米国が３月に発動したインド製鉄鋼とアルミニウムの輸入制限に対抗する措置。

トランプ大統領が猛反発していた大型バイクにも高関税がかけられます。

インド政府が世界貿易機関（ＷＴＯ）に提出した書簡によると、排気量が800ｃｃ超の大型バイクの関税を最大50％に引き上げるほか、アーモンドで同20％、リンゴで同25％に設定する考え。

トランプ大統領が猛反対していた大型バイクに対し、これ見よがしに「50％」という最も高い関税をかけています。

アメリカの鉄鋼とアルミへの高関税に対してはすべての諸国が猛反発しており、カナダ、メキシコ、EU、インド、中国はアメリカへの報復関税を実施しています。

明らかにWTO違反でしょうから、提訴されていくでしょう。

そしてそれを嫌うトランプ大統領は、世界貿易機関（WTO）からも脱退していくかもしれません。

既にその兆候は出ています。

WTOの前事務局長のパスカル・ラミー氏が、WTOは今後、アメリカ抜きの将来に備えるべきだとまで提言しています。

ＷＴＯ、米国抜きの将来に備えるべき＝ラミー前事務局長　ロイター

ラミー氏は「大国が国際的な規律に基づく貿易ルールに従いたくないのであれば、他国は対応する必要がある」と述べた。

ラミー氏は、中国を巡る米国の不満は共感できる部分もあるとしながら、トランプ大統領やその顧問らは貿易について「中世」のような古い考え方をしており、グローバルなバリューチェーンという現代の現実とは相容れないとの見方を示した。

まじで貿易世界大戦が勃発するかもしれません。

それを察知したのか市場では、来週にも景気後退の兆しと言われる逆イールドが警戒されています。

米国債の逆イールド、来週にも発生か－７年債入札が誘因との見方も　ブルームバーグ

短期金利が長期金利を上回る長短金利の逆転ですが、来週にも起こるかもしれないという記事です。

これは景気後退のシグナルであり、トランプ大統領が本気で貿易戦争を仕掛けますとそうなります。

クルーグマン教授は、貿易戦争に突き進むトランプ政権を見て、トランプ大統領は世界経済を破壊するかもしれないとツイッターに書き込んでいます。

世界成長への破壊的な脅威を警告－クルーグマン教授とサマーズ氏　ブルームバーグ

ポール・クルーグマン教授とサマーズ元米財務長官は、世界経済の先行きに暗影を投じた。

サマーズ氏は先進国には次のリセッション（景気後退）への準備が十分整っていないとの見解を示した。

「トランプ大統領が貿易戦争に向かって行進する中、私は市場の慢心に驚いている」と、クルーグマン教授はツイッターに投稿。

「トランプ氏が行くところまで行って、世界経済を壊すのかは分からない。

しかし、相当な可能性があるのは確かだ。50％？30％？」と続けた。

「景気減速というのは起こるものだ」とし、「それが起こる時は、金利を500ベーシスポイント（ｂｐ、１ｂｐ＝0.01％）引き下げるというのが通常の戦略だが、そのような余地はなさそうだ」と話した。

先進国は次の景気後退への準備ができておらず、景気後退時には段階的に「5％」金利を下げなければ対応できないが、先進国はすべて低金利であり、その金利がない。

すなわち景気後退に先進国は対応できない。

クルーグマン教授は、トランプ政権を恐れており、この政権が世界経済を破壊する可能性が相当高いと見ています。

トランプ政権のポジショントークは、単なるハッタリのようにも見えますが、北朝鮮への対応を見ますと腰砕けであり、あの世で少し長引かせるコントロールをしているのかもしれませんが、これも真理次第であり、こっちの腰が少し重くなっちゃってね。

やれば北朝鮮も貿易戦争も、本来の結論に導かれるでしょう。

第三次世界大戦と世界経済の崩壊、並びに気候変動です。

結論はもう分かっているわけです。

すべては浄化の過程にあるということですね。

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ご参考までに。