アメリカを嵐と竜巻が襲っています。
相次ぐ嵐に見舞われている米カリフォルニア州で15日、キャピトラの海岸では大量の流木の撤去作業が行われた。
一連の嵐による死者は少なくとも19人に上っている。
死者が「19名」も出る嵐です。
今後、アメリカで「嵐」が吹いたりしてね。
バヌアツの法則が発動したのでしょうか。
小笠原諸島でマグニチュード6.1の地震が発生しています。
最大震度は「3」でした。
大したことはありません。
USGSではマグニチュードは6.3になっています。
M 6.3 – Bonin Islands, Japan region USGS
震源の深さは「405㎞」と深いです。
動画配信サービスである「GYAO！」が、ついに終了です。
以前はたまに見ておりましたが、そう言えば最近では全く見なくなっていました。
見るならば、やはりネットフリックスやアマゾンで見るでしょうね。
dTVとかね。
中国政府が新型コロナの感染者数を突然出してきました。
北京大学の推計によれば、その数はなんと驚きの「9億人」です。
ジョンズ・ホプキンズ大学の集計でも全世界で「6億6700万人」なのに中国一国で「9億人」が感染したと報道されています。
一挙に感染者が15億人を超えてしまいます。
凄い数ですが、死者数はわずか「6万人」だそうです。
感染者が9億人ならば、致死率を1％で計算しても死者は「900万人」になるはずですが、6万人と数が少ないため疑問視されているようです。
しかして「9億人」というのは桁外れの数です。
中国の総人口14億人のうち「64％」が感染したことになります。
そもそも新型コロナは中国の武漢から始まりましたが、再び新型コロナの新局面が中国から始まるのかもしれません。
ダボス会議が始まりましたが、世界のCEOの「73％」が1年以内の世界経済の成長率鈍化を予測しています。
大半の世界ＣＥＯ、景気減速見込む 過去10年超で最も悲観的＝調査 ロイター
会計監査大手ＰｗＣ（プライスウォーターハウスクーパース）が１６日公表した最高経営責任者（ＣＥＯ）の意識調査から、世界のＣＥＯの７３％が今後１２カ月で世界経済成長の伸びが鈍化すると予想していることが分かった。
２０２１・２２年に示された楽観的な見方は後退し、０７─０８年の世界金融危機以降で最も悲観的な見通しとなった。
約４０％のＣＥＯがより速いペースで自社の変革を進めなければ、今後１０年で経済的に存続できなくなるという認識を示した。
また、これとは別に発表された世界経済フォーラム（ＷＥＦ）の調査からは、民間および公共部門のエコノミストの３分の２が２０２３年に世界的な景気後退（リセッション）に陥る可能性を想定していることが分かった。
専門家の70％近くが、今年のリセッション（景気後退）を想定しています。
世界銀行も世界経済のリセッションを警告です。
世銀、2023年の世界成長率予測を下方修正－世界的リセッション警告 ブルームバーグ
世界銀行は大半の国や地域について、今年の成長率予測を下方修正した。
新たな逆風によって世界経済がリセッション（景気後退）入りする可能性があると警告した。
世銀は10日、半期に一度の世界経済見通し（ＧＥＰ）を公表。
この中で23年の世界成長率を1.7％と予想し、昨年６月時点の見通しからほぼ半減させた。
予想通りなら2009、10の両年の縮小に次ぎ過去30年ほどで３番目の低成長となる。
「世界的なリセッションと債務返済に窮するリスクを緩和するため世界が緊急に行動する必要がある」
世銀は2024年の成長率見通しも引き下げています。
これですね。
2023年の世界経済は「1.7％」と実質的にリセッションです。
アメリカは「0.5％」、EUは「0.0％」、そして日本は「1.0％」です。
中国は「4.3％」と頑張っておりますが、ロシアは「マイナス3.3％」です。
先進国全体では「0.5％」であり、新興国・発展途上国は「3.4％」となっています。
温室効果ガスが減っていいかも。
支持率が「25％」まで落ち、ロシアのメドベージェフ元大統領から「切腹」を命じられた挙句、「アメリカの付添人」とまで小ばかにされた岸田総理ですが、アベノミクスを修正するようです。
特別セッションでは、安倍晋三元首相の「アベノミクス」以降は大きな変化がなかった政府の経済政策について、デフレからインフレへといった内外環境の劇的な変化を踏まえて「変えなくていいのか、変えるならどうすべきか」（内閣府幹部）を意見交換する。
岸田政権が掲げる「成長と分配の好循環」実現に向けた分厚い中間層の構築や、目指すべき経済社会構造の在り方として人口減少に伴う国力の縮小傾向などを反転させる方策も検討する。
また小田原評定ですが、後世アベノミクスが日本経済を滅ぼしたと言われることになるでしょう。
国内の企業物価指数の伸び率が、2022年の暦年で過去最高を記録しています。
国内企業物価指数12月は過去最高、22年暦年の伸び率81年以降で最大 ロイター
日銀が１６日発表した１２月の企業物価指数（ＣＧＰＩ）速報によると、国内企業物価指数は前年比１０．２％上昇した。
指数の１１９．５は、統計開始の１９６０年１月以降で最高水準。
２０２２年（暦年）は前年比９．７％上昇となり、比較可能な１９８１年以降で最大の伸び率となった。
前年比での上昇は２２カ月連続。
上げ幅は前月の９．７％から拡大し、２０２２年９月（プラス１０．３％）以来の１０％台となった。
ロイターがまとめた民間調査機関の予測中央値プラス９．５％も上回った。
２０２２年暦年（平均）の企業物価指数は前年比９．７％上昇。
２１年の４．６％から上昇幅を大きく拡大し、比較可能な１９８１年以降で最大の伸び率となった。
12月は「10.2％」をつけていますが、予想の「9.5％」を大きく上回っています。
消費者物価指数の前年比「3.8％」との差を埋めていきますのでまだ物価は上昇しそうです。
12月のCPI（消費者物価指数）は20日に出ますが、予想値はコア共に前年比「4.0％」になっています。
いつもなら空気と化している日銀の金融政策決定会合が今日から始まりましたが、今回は注目されています。
果たして日銀が、YCC（イールドカーブ・コントロール）を撤廃するか、あるいは誘導目標レンジを「0.75％」まで上げるかが注目されているのです。
黒田東彦日銀総裁の任期満了が近づくなか、10年近くに及ぶ日銀の異次元緩和がグローバル市場の不確実性の震源地になっている。
実態にそぐわない長期金利の水準を強引に維持しようとする、長短金利操作（イールドカーブ・コントロール、YCC）の破綻が刻一刻と近づいていると多くの市場参加者がみている。
市場に嵐が迫っている。
アメリカのように日本にも「嵐（ストーム）」が迫っています。
日銀は今まで上限レンジを2016年9月にプラスマイナス0.0％～0.1％で開始し、2018年7月に上限が0.2％に拡大され、2021年3月にプラスマイナス0.25％に拡大しました。
そして去年の12月20日、更にプラスマイナス0.0％～0.5％に拡大しています。
これが更に上がるかどうかね。
0.25％近辺で散々購入した高値の国債を日銀は大量に保有しているわけであり、金利が上がれば、上がるほど過去に購入した国債の含み損が積みあがっていきます。
現状維持か0.75％に上げるか、あるいはYCC自体を撤廃していくのではないかと予想されていますが、まずその前にマイナス金利政策を撤廃するでしょうね。
というのはヘッジファンドの日本国債の売り圧力が今年に入って半端ないのです。
今月はまだ折り返し地点に過ぎないわけですが、日銀の国債の購入額が過去最高を記録しているのです。
日銀の国債購入、月間最高に 1月17兆円、金利上昇を抑制 共同
日銀は16日、金利の上昇を抑え込むために2兆1148億円分の国債を買い入れた。
1月の国債購入額は17兆円規模に達し、月間の購入額として過去最高だった2022年6月の16兆2038億円を上回った。
日銀が17、18日の金融政策決定会合で金利を極めて低く抑える大規模金融緩和策の修正を進めるとの観測から国債が売られて利回りは上がり、これを抑え込むための購入が増えた。
国の財政を日銀が支える「財政ファイナンス」が懸念される。
半月で17兆円も購入しておりますけれども、これだけ日銀が買わなければ金利を抑えることができない状況に追い込まれているということです。
凄い売り圧力ですが、本日も上限レンジである「0.5％」を超えています。
今月は30兆円ぐらい買ったりしてね。
それが毎月右肩上がりで増えちゃったりしてね。
来月は月に60兆円になってね。
ひと月で国家予算並みに買ったりしてね。
どう見ても財政ファイナンスです。
財政法第5条で禁止されている国債の直接引き受けに走ったりしてね。
最後は財政破綻であり、国家破産です。
FRBもかつて戦費調達のために1942年～1951年までの9年間、YCCを実施しておりましたが、修正を余儀なくされ、財務は傷つき失敗しています。
国債の暴落を恐れてやめざるを得なくなったのです。
日銀もかつてのFRBのようにYCCをやめるか否かの瀬戸際にあります。
黒田総裁は4月に退任しますので、後残された決定会合は今回と3月9日と10日の会合であり、残り２回です。
次の日銀総裁は誰もやりたくないのではないか。
黒田総裁は3月の最後の決定会合でYCCを撤廃したりしてね。
するとこうなります。
って言いますか、日銀と日本政府が破綻していきます。
追い詰められた黒田日銀…もはや市場を制御できず、異次元金融緩和は「破綻」秒読み 日刊ゲンダイ
YCCを撤廃し、金利を市場に委ねれば、10年国債の利回りは、糸が切れたタコのように、1％、1.5％、2％と上昇する可能性がある。
住宅ローンや中小企業の資金繰りに打撃を与えるのは必至だ。
財務省の試算によると1％の金利上昇で3年後の利払い負担は、3.7兆円、2％で7.5兆円増える。
消費税なら1.5～3％に相当する。
黒田総裁下の決定会合はラスト2回。
大荒れになりそうだ。
嵐を呼ぶ男です。
「オオカミ少年」の異名をもつ藤巻健史氏が、今年日本はハイパー・インフレになると言っています。
円の暴落とハイパーインフレは「2023年中にも来る」と藤巻健史氏が断言する理由 ダイヤモンド
藤巻健史氏は、ハイパーインフレ、円暴落の日は「2023年中にも来る」と明言する。
その引き金を引くのは、これまで異次元緩和を続け、国債発行残高の過半を保有する日本銀行だ。
2023年かどうかは分かりませんが、恐らくそうなるでしょうね。
神道自身は、あの世で日本からお金をなくすと昔から予言しているわけであり、神道最高霊域での国策です。
金追ってる卑しい臣民ばかり、金なんかなくしてしまうぞ、なんて言っていたわけです。
ミロクの世に金いらんのじゃ。
金追ってる卑しい臣民、気の毒できるぞ。
この方、法律嫌いじゃ、本当の悪人を作っとるから嫌いじゃ、嫌いなもの、この方なくすぞ。
牢屋もなくすぞ。
一家仲良うしたら牢屋なんかいらんのじゃ、仲良うせえよ、仲良う。
残る臣民３分難しいぞ、３分と思えども２分であるぞ。
今回は人民がなくなるところまでいかねばならんのざ。
まぁ、全部なくすご計画のようで。
ロシアがあのスーパー核魚雷『ポセイドン』を初生産したという報道が駆け巡っており、戦慄が走っています。
訂正-ロシア、核搭載可能なスーパー魚雷「ポセイドン」を初生産＝タス通信 ロイター
ロシアは核兵器の搭載が可能なスーパー魚雷「ポセイドン」を初めて生産した。
近い将来に原子力潜水艦「ベルゴロド」に搭載する。
プーチン氏は２０１８年の演説で、魚雷の射程は無制限になり、潜水艦や他の魚雷の何倍ものスピードで深海を進むことができると発言。
「音は非常に小さく、操縦性が高い。
事実上、敵による破壊は不可能だ。
今日の世界に対抗できる兵器はない」と述べていた。
この「ポセイドン」は、まだ実験段階中の兵器であるという話だったのですが、はや生産したと言っています。
ならば実戦配備も近いということでしょう。
この熱核魚雷は、恐ろしい兵器であり、深海で核爆発させ、放射能を含んだ高さ500ｍの津波を引き起こすと言われています。
迎撃は実質的に不可能と言われています。
この「ポセイドン」が生み出す500ｍの津波には放射能が含まれており、この津波に覆われた地域は数十年間居住ができなくなると予想されています。
ロシアはかつてイギリスに対して「ポセイドン」を使用すると威嚇していました。
最大100メガトンの核兵器を搭載した「ポセイドン」を撃ち込み、イギリスを放射能の砂漠に変えると恫喝していたのです。
ロシアかNATOのいずれかが核を撃てば、ハルマゲドンは避けられません。
中国の発展をよく思っていない国が、どさくさに紛れて中国に核を撃ちこみ、第三次世界大戦に発展するかもしれない。
今後くるであろう日本の財政破綻を横目で見ながら、中国が台湾を統一していくかもしれない。
上げればキリがありませんが、単なる妄想で済めばいいのですが、何か世界は色々なところで薄氷の上を歩いているように見えます。
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