今年に入って顕著な傾向を示しているものがあります。
年初からの円高・株安は世界的傾向となっており、円以外の通貨に対してはドル高ですが、その影で高騰しつつあるものがあります。
金（ゴールド）です。
言うまでもなくゴールドは、ドルの天敵であり、ドルが上がればゴールドが下がり、ドルが下がればゴールドが上がる関係です。
そのゴールドが今年に入って高騰しつつあります。
鋭角に上昇しているのが分かると思いますが、多くの銘柄が下げているベア相場で、金の投信だけはストップ高をつけています。
果たしてこれが今までのように一過性の上昇かどうか判断しかねますが、まるで今年を待っていたかのような上昇を示しています。
年初からの株安に原油価格の下落、バルチック海運指数の不気味な下落に世界の中央銀行の政策手詰まりは、世界経済の暗雲を感じさせます。
黒田バズーカ第三段であるマイナス金利政策は、効果が2日しか継続しませんでした。
モルヒネが効かなくなっている。
ちなみに強力な黒田バズーカとはこれです。
「お前の顔なんか一発でびしょ濡れさ」
もちろん冗談です。
それぐらい効果がなくなっている。
日銀がターゲットにしている、去年1年間の「コアCPI」をグラフにしてみました。
2年8ヵ月間も異次元の金融緩和を実行して、物価はほとんど上昇しませんでした。
もう一つ日銀が重要視している日銀版コアコアCPIもグラフにしてみました。
これですと物価の基調は上昇傾向になっていると言えるわけですが、コアCPIと乖離がありすぎて不自然に見えます。
アナリストは厳しい見方が多い。
「日銀にできることは、もうない」1ドル＝105円も視野に 日経ビジネス
「日米間の実質金利差から考えて107円程度まで円高が進む可能性はある。
さらに、これから発表される米国の小売りや雇用の統計の結果、米国の内需が予想を下回っていることが確認されれば、一気に105円方向に向かう可能性もある」
「購買力平価から考えて1ドル＝100～105円台が想定される」
「日銀にできることは、もうない」（唐鎌氏）との見方がじわじわと広がっている。
結局は為替による水ぶくれの企業利益に、株高による印象操作に過ぎない景気であったということでしょう。
実体経済とは、基本的に関係がない。
去年の12月18日に、内閣府は日本の潜在成長率を「0.5%」から「0.4%」に下げています。
内閣府の最新データを見てみますと、いずれブログでも紹介しますが、2013年の第4四半期（10-12月期）から、既に潜在成長率はずっと「0.4%」になっています。
「今週の指標1134」では、まるで12月18日から「0.4%」に訂正されたように見えますが、実際は2013年の第4四半期からずっと一貫して潜在成長率は「0.4%」になっています。
低下しているわけです。
日銀の最新データでは、2015年の第1四半期（1-3月期）までの推計データしかありませんが、2015年の第1クウォーター（1-3月期）で、日本の潜在成長率は「0.23%」となっています。
「0.23%(日銀）」～「0.4%（内閣府）」までしか基本的に日本は成長できないということです。
経済の底力であり、実力と言われる潜在成長率は一貫して低下していたのに、株高と円安でうかれていた景気であったということでしょう。
これをことわざで言えば、「軽佻浮薄」と言う。
「アベノミクス」というのは、雰囲気と気分だけで煽っていた政策でしょう。
いよいよ終わりの始まりが始まった。
それは日銀のマイナス金利で始まったのである。
昨年8月から9月の暴落、今年年初からの暴落の要因は、原油暴落だった。
今度は、原油から銀行に移ったのである。
レバレッジとは借金、それを担っているのは金融市場と銀行であり、金融市場と銀行がダメージを受ければ、これは資源、原油と関係のないセクターに広がる。
つまり、経済全体に危機が広がるのだ。
つまり、今回の危機が終わりの始まりであり、世界経済の真の危機となり得るのは、銀行が危機の中心にあるからだ。
今度は銀行自身が直接危機に陥っているのだ。
その理由は、マイナス金利とリーマンショックの深い後遺症にある。
今後、銀行はさらに追い込まれる可能性がある。
日銀のマイナス金利を合図に、世界リスク資産市場は銀行株を中心に大暴落を開始したのである。
そして、これが世界金融市場、金融システムの崩壊の始まりとなったのは、世界の中央銀行の異常な量的緩和であった。
日銀の異次元緩和以来、日本国債市場は完全に壊れてしまった。
これが金融市場の崩壊である。
なぜなら、国債市場とは安全資産の市場であり、本来は資金の逃避場、安心して資金を貯めておける場所なのだ。
この安住の地がなければ、すべての資金はリスク資産市場を浮遊するしかない。
米国国債市場まで、その気配が出てきた。
こうなると、世界の金融市場は安定するはずがない。
国債市場というアンカー、錨を失ってしまったからである。
いよいよ金融市場の浮遊や遭難が始まったのであり、崩壊の始まりの危険性が出てきたのである。
日銀は、財政破綻を避けるために長期金利を抑え込まなければならない。
そのためには国債購入を続けざるを得ない。
長期金利がマイナスになっても、なお購入価格よりも高値を提示して買っていく。
そうしなければ900兆円の国債が暴落してしまう。
わずか10%下落するだけで90兆円の損失を招いてしまう。
ひたすら購入を続けていくしか道がなく、まさに「ラスト・リゾート（最後の貸し手）」になっている。
しかして国債市場は投機場と化し、単なる利益狙いの狩猟場となって崩壊し、安全資産としての市場が失われた。
安住の地を失ったジプシーのように資金は、リスク資産（株・債券等）の市場を浮遊霊のように彷徨っていくしかなくなった。
世界の資金は、安全に寝起きできる自宅を失い、ホームレスと化した。
ホームレスが安定した生活を営めないように、金融市場に浮遊する資金とシステムも安定するわけはない。
「富のホームレス化」は、金融システムの崩壊の序章である。
と、こういったことを主張しているようです。
既に景気後退のシグナルは出ています。
訂正：主要国のイールドカーブがフラット化、景気後退の前兆か ロイター
通常は期間の長い、たとえば10年国債や20年国債の金利の方が、短期国債よりも高くなり、利回り曲線（イールドカーブ）は、右肩上がりになります。
ところがこの長期金利（10年債）と短期金利（2年債）の利回りが、フラット化、縮小して差がなくなってきているのです。
長短金利の利回りが逆転しますと景気後退の明確なシグナルとなり、まだそこまではいっていませんが、利回りの縮小は景気後退のシグナルと言われてきました。
このイールドカーブのフラット化は将来金利が低下していくと予測されている時に出てくる曲線であり、利回りの高い今のうちに購入しておこうとするために長期国債の利回りが低下し、短期金利との差が縮小していきます。
順イールドは、将来金利が上昇していくと見ている時、出てくる曲線であり、右上がりを示しますが、これは景気が上昇していくシグナルです。
今はこれと逆であり、フラット化している。
これは明らかに景気が後退するか、先行きが見通せない時に出てくる曲線であり、これが今出ています。
リーマン・ショックの1年2、3ヵ月前までは逆イールドであり、短期金利が長期金利を上回っていました。
それが解消されて直ぐか同時ぐらいにベアスターンズの経営悪化が起こり、2008年5月にJPモルガン・チェースに買収されています。
その後、9月にリーマン・ショックが起こりました。
逆イールドという長短金利の逆転で、その前兆は出ていたのです。
今は逆イールドまでは言っていませんが、長期金利と短期金利の差が縮小しているフラット化があらわれている。
記事では10年債と2年債の利回り差は「110ベーシスポイント（1.1%）」と出ていますが、これを見ますと「103.2ベーシスポイント（1.032%）」まで縮小しています。
これは将来、景気が悪化していくと市場は予測しているわけであり、基本的にそう見ておいていいと思います。
上記の記事の通り、本当に世界経済の「終りの始まり」が始まったのかもしれません。
計画からすれば、1999年の夏にはある程度ケリがついていたはずなのですが、救世運動の失敗やあの世の訳の分からん動きをしてきた霊の影響で、随分と遅れたということですね。
「神約民主論」を通して「大宇宙の絶対的権威の確立、人間の本質の客観化、神の存在の永遠化」を実現していく点は、変わりません。
これが地球を救う唯一の道です。
「道」なんて変わるものではありませんからね。
ただ少し警戒すべき景気後退のシグナルが出ているということです。
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