逆イールドは、凶兆のサインであり、このサインがあらわれますと、それから半年から1年半以内にリセッション(景気後退)に見舞われると言われています。
特に2年もの、この2年債と10年債の長短金利逆転(逆イールド)は、このサインが点灯しますと、その景気後退の凶兆は「本物」と言われています。
逆イールドは、リセッションをあらかじめ予知しており、景気後退の予言と言えます。
この凶兆のサインが14日に一時的とは言え点灯したわけです。
日本を「失われた30年」に引きずり込んだ1991年の不動産バブル崩壊の前にも2年債と10年債の逆イールドは不気味に点灯しており、失われた30年を予言しています。
赤丸で囲んだ部分が逆イールドです。
2001年のITバブルが崩壊した時も、その前にこの2年債と10年債の逆イールドが出ています。
世界中の中央銀行を壊滅寸前に追い込んだ2008年9月のリーマン・ショックの前、2005年後半から2007年にかけても、この凶兆の星は瞬き、世界を奈落に引きずり込んでいます。
この凶兆の星が、8月14日に一時的とはいえ、また点灯したわけです。
イールドカーブとは何か pic.twitter.com/GGKa8cO1tk
— ロイター.co.jp (@Reuters_co_jp) 2019年8月19日
昨年末、5年債と2年債の逆イールドは点灯しましたが、今回は不動産ローン等の貸出金利の指標である10年債が逆イールドとなったため市場の動揺を誘いました。
特にアメリカは、この逆イールドの予言はよく当たっており、過去のリセッションのうち10回中9回はこの逆イールドが出ています。
予言の的中率は「90%」です。
2年債が踏ん張っておりますが、1月もの、3月もの、6月もの、1年債と10年債は、ずっと逆イールドとなっており、特に注目されている3月もの(1.882%)と10年債(1.608%)の逆イールドは、今年の3月からずっと逆イールドを維持しています。
1年債も同様ですが、これが「本物」と言われる2年債にまで波及してきますと、ほんとにやばい世界に突入してきます。
イギリスは既に突入しているように見えます。
2年債は「0.504%」であり、10年債は「0.488%」となり、2年の短期債が10年の長期債の利回りを上回る逆イールドとなっている。
凶兆の星が点灯しているわけです。
これからリセッションが始まりますよ、と。
イギリスのリセッションを予言しているわけです。
しかも世界経済は一つにつながっており、イギリスだけが不景気で他は大丈夫ということもない。
大なり小なりその影響を他国も受けます。
イギリスの自動車販売は「20.1%」減少しておりましたが、インドはもっと凄いです。
インドの7月の自動車販売は「31%」と、とてつもない規模で減少しています。
【動画】インドの7月の乗用車販売が約20年ぶりの大幅な減少となった。 pic.twitter.com/3fdFYGhtuA
— ロイター.co.jp (@Reuters_co_jp) 2019年8月18日
この大幅な減少は、なんと20年ぶりです。
日本もかつては貿易立国と言って輸出で稼いでいた国ですが、今は輸出でかせげない国となっており、貿易赤字が恒常化しつつある。
しかも輸出でかせげる数少ない国の一つである韓国と経済戦争に突入している。
他国を頼れない経済に変化している。
では自国の内需に頼るしかありませんが、10月1日から消費税が8%から10%に引き上げられ、経済の悪化が不可避となっています。
アメリカは中国との貿易戦争に走っており、中国、日本、インド、イギリスとこの悪化の影響をアメリカが全く受けないとは思えない。
この逆イールドによってここ3週間でアメリカの大手銀行5行の時価総額は、「13兆2500億円(1250億ドル)」失っています。
コラム:米大手行の時価総額が急減、景気後退サインか ロイター
米大手銀5行はこの3週間だけで、合計約1250億ドルもの時価総額を失った。
これを歴史的に考えれば、投資家が景気後退(リセッション)がやってくると考え、そちらの方向にいち早く賭けたことを意味する。
日本もマイナス金利によって銀行が苦しんでおりますが、アメリカも苦しそうです。
資本主義を滅ぼすには、銀行を滅ぼせばいいのですね。
獣の刻印が押された経済です。
富がなければ、物を売ることも買うこともできない世界です。
あの世に富はありません。
全人類は既に獣の刻印が押されており、この獣の刻印が押されていない者は、物を売ることも買うこともできない。
確か聖書では、このバビロンの大淫婦と姦淫にふけりたる者は、すべて滅ばされ、大いなるバビロンは倒れると預言されていたはずですね。
富という獣の刻印が押されているはずです。
インドの乗用車販売の31%の減少と言い、日本の消費税10%と言い、アメリカの大手行の時価総額の減少と言い、ドイツとイギリスのマイナス成長と言い、逆イールドと言い、世界各国の利下げ競争と言い、色々とリセッションのサインは出ているわけです。
ただ過去の逆イールドのサインが出た時には、景気後退まで株価は上昇することが多いです。
だから今後も株価は上昇基調になるのではないか。
燃え尽きる前のマッチの炎が最も明るいようにね。
灯火消えんとして光を増すというやつです。
真理も同じでね。
夜明け前の闇が最も暗く、闇はその底を打った時、神の光が射してくる。
逆イールドが点灯したことにより、アメリカ経済が1年以内にリセッションに陥る確率を「55%~60%」と見ている人もいます。
世界経済の後退は、自然界と生態系に優しく、多少はそういう傾向の方が良好だと思っています。
自然界と動植物を荒らし過ぎなのです。
獣の刻印が押されている獣のみなさま方には良くない傾向なのでしょうが、このタイミングでイギリスはEUを離脱していきます。
イギリスのサンデー・タイムズがジョンソン内閣の「合意なき離脱」プランをすっぱ抜いています。
政府高官のリークと言われています。
「合意なき離脱」で何が起きるのか。英政府が想定を記した文書が漏えいした。 pic.twitter.com/nkHvE7d6Jl
— ロイター.co.jp (@Reuters_co_jp) 2019年8月19日
ドーバー海峡を渡ってくるトラックの50%~85%は、税関で対応できず、1日の流通量は今の40%~60%に減少する。
ドーバー海峡の国境越えに2日半の遅延 アイルランド国境復活 英国の「合意なき離脱」プラン全容判明 木村正人
ドーバー海峡の流通量が50~70%に回復するまで最悪の混乱は3カ月続く恐れがある。
(トラックは)大渋滞に巻き込まれ、ドーバー海峡の国境を越えるのに最大1日半から2日半の遅延に直面する可能性がある。
「合意なき離脱」の1日目、医薬品の流通は最悪の場合40%に下がる。
深刻な混乱は最大6カ月続く
特定の生鮮食品の供給が減少。パニック買いが食料供給を混乱させるリスクも。
交通の混乱は燃料供給を混乱させる恐れも。
EU離脱後に予想されるインフレーションでスタッフと供給コストが増加し、小規模な事業者は2~3カ月以内に、大規模な事業者は4~6か月以内に破綻するかもしれない。
北アイルランドとアイルランドの国境は、ハードボーダー(物理的国境)ができるのは極力避けるが、恐らくそれは持続不可能であり、いずれハードボーダーができるとジョンソン内閣は想定しています。
ジョンソン首相は、マクロン大統領とメルケル首相にイギリス議会が、合意なき離脱を止めることは不可能だと伝えにいくようです。
確かにイギリス議会が、ノーディールを止めることは難しいでしょうね。
11月1日から世界は、嵐に呑み込まれそうです。
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