Creator's Room

シベリアの森林火災が凄いことになっています。

動画：シベリア森林火災、プーチン大統領が軍を派遣 740万ヘクタールに延焼　AFP

まだ海外の報道では、「3万～4万㎢（15000平方マイル/300万～400万ヘクタール）」と言った報道が多いわけですが、このAFPの記事では既に「740万ヘクタール（7万4000平方キロメートル）」が焼失したとあります。

当局によると、延焼地域は31日時点で中部と東部の約740万ヘクタールに及んでいる。

あまりに凄い延焼面積からプーチン大統領は軍を派遣しています。

「7万4000㎢」という数字が、どれほど凄い数字かと言えば、カリフォルニア史上最大の森林火災と言われるメンドシーノ・コンプレックス・ファイアでも、その焼失面積は「1858㎢」です。

日本国土の総面積が「37万8000㎢」ですから、「7万4000㎢」とは、日本の総面積の実に「20％」に相当します。

北海道の面積が「8万3424平方キロメートル」です。

これですね。

北海道全土の「89％」の面積が焼失している計算になる。

今はもっと延焼面積は拡大しているでしょうから事実上、北海道のすべてが焼失しているようなイメージでしょうか。

それほどの森林火災です。

尋常な山火事ではありません。

今回のシベリアの森林火災が、北極圏の氷と永久凍土の融解を加速するかもしれないと言われいます。

シベリア森林火災、すすと灰が北極圏の氷と永久凍土の融解を加速　AFP

29日の時点で「320万ヘクタール（3万2000㎢）」ということは、たった2日でこの倍の森林を焼いていることになる。

今年の火災は異例の規模となっており、環境への長期的影響が懸念されている。

グリーンピースによると、1200万ヘクタール（12万㎢）近くが焼失した今年の森林火災で、膨大な量の二酸化炭素が排出され、森林が持つ将来のCO2吸収能力が低下したという。

ククシン氏は気候への影響は「極めて深刻だ」で、「大都市の排出量に匹敵する」と述べた。

先月の7月末に国連が、「前代未聞の事態」と警告を出したばかりです。

北極圏で森林火災相次ぐ 国連「前代未聞の事態」　NHK

ヨーロッパが熱波に見舞われる中、北極圏のアラスカやシベリアでは記録的な暑さと空気の乾燥が原因とみられる森林火災が相次ぎ、国連が「前代未聞の事態だ」として懸念を示しています。

もう、気候はダメかもわからんね。

トランプ政権が、対中関税「第四弾」を9月1日から発動します。

ソース

これでアメリカが中国から輸入しているほぼ全製品に高関税を課すことになります。

さすがタリフマン。

今回は「10％」ですが、いずれ時期を見てこの関税率を上げていくのでしょう。

一気に円高が進みました。

1ドル106円台に入っています。

円ドル

金も1オンス「1447ドル」を突破しています。

金先物

金が上がれば、ドルは下がります。

貿易赤字削減のためにドル安政策の方向に行くかもしれない。

為替条項にも関心を持っているようですからね。

秋以降、ブレグジットの問題もありますから、世界経済の流れは変化していくでしょうね。

IMFも警告しています。

国際通貨基金（IMF）は米中の関税合戦が激化すれば、中国の経済成長率は最大1.5ポイント、米国も同0.6ポイント下振れすると警告する。

「二大エンジン」である米中景気が急減速すれば、既に弱含みつつある世界経済も失速懸念が強まる。

アメリカの潜在成長率は1.9％ほどですから、0.6％下振れするとは、成長率は1％前後にまで落ちるということでしょう。

ここにイギリスの合意なき離脱と10月1日からの日本の消費税10％が追い打ちをかけるわけです。

どう見ても世界経済は悪化の方向に行くとしか思えない。

この夏は嵐の前の静けさといったところでしょうか。

イエスがアメリカで手を引けば、それどころでは済まず、世界経済が崩壊しても驚きません。

あまり甚大な犠牲が出るような手段は、極力避けて頂きたいのですけどね。

トランプ政権としては、何としても中国に自国を超えさせない政策を採るのでしょうが、無理でしょうね。

どう控え目に見ても、アメリカは10年以内には抜かれます。

戦争の手も使えないでしょう。

抜かれると言っても、たかだか富の問題ですけどね。

韓国と日本も経済戦争になりそうですし、相対的な富を「天」に置いた心の在り方が、気候変動や生態系の崩壊を招いているのですが、信仰に覚醒することはないでしょうね。

なるようになるとしか言いようがない。

富で血みどろになりながら、行くところまで行くでしょうね。

アメリカの経済誌フォーチュンが、2019年版の「フォーチュン500」を公表しました。

中国、フォーチュン・グローバル500入り企業数で初めて米国抜く―中国紙　レコードチャイナ

今年初めて中国がアメリカを抜いています。

米経済誌フォーチュンが毎年発表している世界企業番付「フォーチュン・グローバル500」の2019年版にランクインした企業数で、中国が初めて米国を抜いたと報じた。

19年版で「500強」入りした企業数は、中国が129社、米国は121社だった。

中国の報道では、香港と台湾の企業数を入れた数をカウントしてアメリカを抜いたと言いますが、日本の報道では、ほとんど台湾と香港の企業を中国企業とはみなさず、この香港と台湾の企業数を差し引いた数字を報道しています。

それでいうならば、中国企業は「119社」であり、これでもアメリカにほぼ匹敵しています。

香港と台湾を合わせた「10社」で、計「129社」ということです。

だから日本の報道と中国の報道は数字が一致しないのです。

一応、香港は中国に返還されており、台湾も一つの中国として国連と国際社会では認知されている世界常識ですから、数字としては香港と台湾を入れた数字を見るのが妥当だと思っています。

本音はどうか別として日本も、台湾とは正式な外交関係がないわけですから、世界の常識に表面的には合わせているとも言えます。

ところが報道では、決して台湾と香港を中国企業とは見ない。

ここら辺に陰湿な性質が出ています。

韓国人は日本人が大嫌いであり、日本人も韓国人が大嫌いですが、親分のアメリカが仲良うせぇというから、我慢して適当に付き合っている。

韓国と日本、中国と日本は、決して相互理解や和解などはあり得ない関係なのですが、欧米の人間はそれを知らず、表面的な富だけを見て、適当に和解せよなんて言っています。

和解できないのは、どこかの国が2000万人以上を虐殺した天皇と戦争犯罪者を無罪放免にしたからなのですが、その自覚もおありにならないようです。

アジアで戦後、どれほどの歪みを生んだか。

日本の天皇が決して朝鮮半島に行けない理由も知らないのでしょうね。

だから元韓国大統領・李明博氏も言っていたでしょう。

天皇が朝鮮半島に来たければくればいい。

韓国国民に心から土下座したいのならば来い。

重罪人は重罪人にふさわしく、両手両足を縛って、額を地面にこすりつけて謝らせてやる。

過去の歴史は「遺憾である」という単語を言いにくるのならば意味はない。

そんなふざけた、バカな話は通用しない。

そうでしょうね。

今回も同じことをしていますが、それだけのことをしてきているのです。

天皇とその一族はね。

誰が無罪放免にしたのかね、こんなゴロツキ。

ヒトラーとムッソリーニと同様、戦後とっくの昔に処刑されているべき人間共です。

まさか今回の救世運動にくるとは思いませんでした。

背後にいるのは、谷口雅春や天之御中主であるということは、今回はっきりしたわけでね。

天皇制は廃止すべきだし、元首ならば大川さんがやればいい。

天皇より霊格は遥かに高い方ですからね。

私も天皇よりかは霊格は高いですが、元首などまっぴらごめんでね。

大川さんが日本人をお好きなようですから、大川さんが日本の国家元首をすればいい。

福島もこのゴロツキが原因ですからね。

話がそれましたが、「フォーチュン500」はここで見れます。

「フォーチュン500」

トップはウォルマートであり、トップ5のうち「3社」が中国企業であり、見事にランクインしています。

過去の「フォーチュン500」はこれですが、グラフ化しました。

作成 : Creator’s Room

確かに今年は初めて、中国企業が数でアメリカ企業を超えています。

日本は横ばいであり、カニをしています。

チョキ、チョキしながら、カニのようにひたすら横に進んでおり、前に進んでいません。

リングの中のハムスターですな。

同じところを延々と回っている。

タイとヒラメで2000年間遊んでいるような連中ですからね。

後は異常な人口減少によって本来の在り方に戻ることでしょう。

これは一つの前兆現象であり、サインだと思っています。

というか方向性ですね。

アメリカも何かよく見ますとなだらかに下降ぎみです。

日本の頂点は1995年の「149社」であり、アメリカの頂点は2002年の「197社」であることが分かります。

そして中国には頂点が見えず、あえて言えば今年2019年の「129社」となります。

ただ中国の方は、これからかなり伸びていくでしょうね。

日本とアメリカはピークを過ぎたことがこのグラフから散見されます。

いつの間にか中国企業が日本企業の「2.5倍」となっていますが、GDPとほぼ同じ比率です。

しかして中国がアメリカを超えるとはね。

中々、ショッキングで重大な事態が進行しているのかもしれません。