ドイツ南部のバイエルン州で凄い「雹嵐」です。
アマー湖の雹嵐です。
WOW!!!! Severe #hailstorm on Lake Ammersee, #Germany this evening 10th of June! Video by 📸 Verena Wiesnaehschen thanks for the report! #severeweather #extremeweather pic.twitter.com/for3yS6N7Z
— WEATHER/ METEO WORLD (@StormchaserUKEU) 2019年6月10日
ちょっとした空爆です。
こんなのが頭に当たったら大けがします。
#Unwetter #Bayern heute Nachmittag… pic.twitter.com/ZGxK4Emfu4
— HGSchBernard ن (@filiusmontium) 2019年6月10日
アメリカと同様、欧州も荒れています。
これはバイエルン州最大の都市ミュンヘンの雹嵐です。
WOW. Very intense #hailstorm on the outskirts of #Munich, Germany this evening 10th of June… Video 📸 _Lydia_Frank_ IG #severeweather #extremeweather pic.twitter.com/jhWFg9K0w5
— WEATHER/ METEO WORLD (@StormchaserUKEU) 2019年6月10日
いずれも6月10日の雹嵐のようです。
天が荒れれば、地が荒れる。
ダウ平均株価が2万6000ドルを回復しましたが、利下げなんて言っています。
今年の初めは年2回の利上げと言っていたわけですが、これが次に利上げ停止となり、そして今では年2回の利下げを市場は織り込んでいます。
0.5％の利下げです。
株価が上がるほど景気が良いのならば利下げする必要はないと思うわけですが、今年度中に2回ほど利下げを実施するようです。
ジャンク債も上昇中であり、金利は「6％」を切っています。
ジャンク債が買われているということです。
プルダウンメニューの「HW00, effective yield 」をクリックして下さい。
Index group:HW00 Global High Yield Index
こちらも「6％」を切りそうであり、利回りが急低下中です。
Index group:H0A0 US High Yield Master II Index
11日で「6.176％」です。
これはジャンク債の代表的指標ですから、ジャンク債が買われているということは、やはり景気が良いわけです。
バルチック海運指数も「1105ポイント」と上昇傾向です。
CRB指数は低いですが、自然災害で農業が打撃を受けますと、これも乱高下していくかもしれません。
しかして世界経済見通しは低下傾向ですから、米中貿易戦争によって景気後退リスクが顕在化していくかもしれません。
【動画】米中摩擦の激化で世界的な景気後退リスク。利下げ競争に突入も。 pic.twitter.com/zAaktuEJJF
— ロイター.co.jp (@Reuters_co_jp) 2019年6月9日
世界各国が利下げ競争に突入か、なんて言っています。
リーマン・ショックで大打撃を受けた弾丸のない中銀が、利下げするほどの余裕があったでしょうかね。
ただトランプ大統領は、今月末の6月28日と29日の２日間に渡って開催されるG20大阪サミットで中国の習近平国家主席が首脳会談に応じない場合、即座に残り3000億ドル分相当の中国からの輸入品に「25％よりはるかに高い関税」を賦課するかもしれないと圧力をかけています。
追い詰められた中国主席、トランプ大統領の最後通告で八方ふさがりに ブルームバーグ
トランプ氏は10日、20カ国・地域（Ｇ20）首脳会合（大阪サミット）での会談に習氏が応じない場合、中国からの輸入品約3000億ドル（約32兆5600億円）相当に「25％よりはるかに高い」関税を賦課する可能性があると述べた。
直前まで会談の詳細を明かさないことの多い中国外務省は、会談の有無についてコメントを控えた。
アメリカは中国に既に「2500億ドル」分の輸入品に25％の高関税を課していますが、更に残り3000億ドル分相当に「25％よりはるかに高い関税」をかけると言っています。
これはＧ20後に決断すると言っていたわけですが、25％より高いって40％とか50％ということですかね。
無茶苦茶です。
中国に戦争を売っているようにしか見えない。
まさにスムート・ホーリー関税法です。
あの時は保護貿易とブロック経済となり、第二次世界大戦に移っていったわけですが、トランプ大統領は再現でもしたいのでしょうか。
スーパーマンの国ですからね。
胸にでっかく「Ｓ」などと。
スーパーマンにバットマン、そしてスパイダーマンですが、トランプ大統領は「タリフマン（関税マン）」ですからね。
なんかかっこいいヒーローみたいですね。
タリフマンです。
空でも飛びそうですけどね。
関税がほんと好きな人で。
中国に対する強硬姿勢は、恐れているように見えます。
自国が富や国際的影響力で超えられることを恐れているのでしょうね。
どこかの宗教団体でもありました。
気の小さい人は、外部からの攻撃に恐怖しているためにその恐怖感から敵に対しては、どうしても攻撃的な態度に出る。
恐怖感の強い人は、外部に対してどうしても強硬姿勢になるのです。
恐怖の裏返しです。
中国を内心、本当に恐れているのだと思う。
自分が大統領の時に中国の後塵を拝することをね。
次世代移動通信システム5Ｇ（ファイブ・ジー）でもファーウェイに負けそうですからね。
日本のメディアを見ておりますと、あたかもファーウェイが世界市場から締め出され、今にも壊滅的な打撃を受けて、なくなるかのような報道が目立ちますが、ほんと洗脳国家です。
日本のメディアは、誰かが巧妙に一定の方向にコントロールしているようであり、鵜呑みにしておりますとバカになります。
トランプ大統領、華為との戦いは負けか－排除呼び掛けに従う国わずか ブルームバーグ
トランプ米大統領は中国の華為技術（ファーウェイ・テクノロジーズ）を締め出そうと世界的に呼び掛けているが、このキャンペーンは成果を上げていないもようだ。
関係の深い同盟国すら米国の要請を受け入れず、今のところ米国に従っているのは日本やオーストラリアなど数カ国にとどまっている。
欧州では英国を含め、華為の排除を決めた国は１つもない。
華為に対する米国の激しい攻撃は、同国が５Ｇ技術の開発で後れを取っていることを米政府が認識したためで、安全保障とはほとんど関係がないとの見方を示していた。
これは大体、みんな思っていることであり、ファーウェイに対するアメリカの過剰反応は、尋常ではありません。
暗に認めているのですね。
ファーウェイの5Ｇ技術は、アメリカや他社よりも2年～3年の優位性をもっており、1年やそこらではファーウェイの技術にはどこも追いつけない。
5Gレースでは、既にアメリカは中国に負けているのですね。
トランプ大統領のファーウェイへの過剰な圧力は、藪蛇であり、むしろ中国の5Ｇを加速させてしまいました。
中国、５Gに営業許可証発行：米のファーウェイ攻撃が中国５Gを加速化 遠藤誉
腰の重かった中国政府の腰を上げてしまいました。
中国での5Ｇ商業化がこれで加速していきます。
「中国は２０２５年までに4.6億人が５G を使うようになり、全世界の30%を占めることになるだろう」
テレビ番組のタイトルは「５Gレース」。
だからこれは、多くの人が、アメリカは既に負けていると言っている（５Gの）競争なんですよ。
しかし幸いなことに、――ああ、自分でもこんなことを自分が言うなんて信じられないんですがね、――幸いなことにアメリカのチームには汚いことをしても構わないと思っているメンバーがいるんですよね）とまくし立て、「それはトランプという人だが……
アメリカにはクアルコムのような端末設備の提供者はいますが、基地局などの通信設備はありません。
5Gは、ファーウェイ・エリクソン（スウェーデン）・ノキア（フィンランド）・ZTE（中国）だけで「91％」を占めており、アメリカにはないのです。
基地局の売り上げ高は、2017年で1位がファーウェイ（28%）、2位がエリクソン（27%）、3位がノキア（23%）、4位がZTE（13%）、5位がサムスン（3%）であり、だからファーウェイとZTEを排した日本は、エリクソンとノキアを選ばざるを得なかった。
日本の５Ｇ、北欧２社を選定＝ファーウェイ排除－ソフトバンク 時事
これによって日本では従来、NECと富士通で8割弱のシェアを誇っていたものが、5Ｇによって崩壊していくことになる。
5Ｇは、自動運転や遠隔治療、IoTだけではなく、電力や水道、下水や情報通信等、あらゆる次世代インフラの基礎となるものであり、この世界覇権を決して中国に握られたくないわけです。
だからトランプ大統領は、
「安定した5Gネットワークは間違いなく、21世紀のアメリカの繁栄と国家安全保障にとって欠かせないものとなる」
「これはアメリカが勝たねばならない競争だ」ソース
と主張し、なんだかんだ理屈をつけて、なりふり構わぬ強硬姿勢となる。
ところがアメリカは既に負けているとは言いませんが、まぁでもそうでしょうね。
そのトランプ政権の圧力に、ことさら何の理由もなく黙って従うのは日本ぐらいです。
トランプ政権は、世界中にファーウェイを使用しないように呼びかけていましたが、現時点で従ったのはオーストラリアとニュージーランドぐらいです。
ファイブ・アイズ（イギリス・アメリカ・オーストラリア・ニュージーランド・カナダ）の一角であるイギリスは既に崩れています。
英で5Gサービス提供開始 ネットワーク機器にファーウェイ製品も AFP
EUもファーウェイ排除を見送っています。
ファーウェイはサウジアラビアも採用しそうです。
UAE（アラブ首長国連邦）も採用です。
中国資金が入り込む中東、ファーウェイ機器で5G構築へ FISCO
アラブ首長国連邦（UAE）は年内に、中国通信機器大手のファーウェイが開発する第5世代移動通信システム（5G）網を導入すると米紙ＷＳＪが報じている。
米国はファーウェイの排除を呼び掛けているが、主要同盟国の一つが背を向けた格好と伝えている。
ロシアも採用です。
ブラジルも同様です。
ブラジルは５Ｇからファーウェイ排除せず、副大統領が表明－ロイター ブルームバーグ
トルコもファーウェイを採用です。
ファーウェイ、トルコ最大の通信事業者タークセルの 5G指向オールクラウドコアネットワーク構築を支援
極め付けはアフリカ連合であり、55か国がファーウェイで協力関係となっています。
AU（アフリカ連合）にはエジプトや南アフリカも加盟しており、12億人の市場を占有したことになる。
ファーウェイのアフリカ進撃、米包囲網の脱出口となるか？ AFP
ファーウェイはアフリカ連合とは契約の前段階に当たる覚書は既に交わしています。
だからファーウェイはこうなる。
中国ファーウェイ、３９％増収＝排除進むも、スマホ・５Ｇ好調－１～３月 時事
増収ですね。
そのファーウェイのCEOですが、「米国に頼まれても行く気はない」と言っています。
ファーウェイＣＥＯ「米の５Ｇ整備する気ない」 製品排除米と対決姿勢 東京新聞
トランプ氏については「減税を実施したことは偉大だ」と持ち上げたものの、「きょうはある国を脅かす。次は違う国を脅す。投資したら逆に捕まってしまう」と批判した。
アメリカは5Ｇで後れをとるかもしれない。
ニューズウィークも言っています。
ファーウェイを排除してもメリットなし、5Gが遅れるだけ NEWSWEEK
世界最大手の通信機器メーカーであるファーウェイは、この5G市場をめぐる競争をリード。
競合のノキアやエリクソンよりも約12カ月、先を行っている。
ファーウェイは、欧州勢よりも1年先を行っています。
これをトランプ政権は、力づくで無理やり排除に動いているわけです。
恐らく勝負は、ほぼ決まっているのでしょうね。
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Thanks for finally talking about >ファーウェイ排除は無理か？ |
Creator’s Room <Liked it!
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