国際

トランプセッション 2

インドネシアのジャカルタで洪水です。

洪水でジャカルタの29地区が浸水、水位は2.5メートルに達する VOI

ジャカルタ地方災害管理庁(BPBD)は、東ジャカルタ、西ジャカルタ、南ジャカルタの29の地区が再び洪水に浸かり、水位は2.5メートルに達したと発表した。

「火曜日の朝のデータによると、29の地区で浸水が発生した」と、ジャカルタ地方災害管理庁のデータ・情報センター(カプスダティン)の責任者、モハマド・ヨハン氏は3月18日火曜日に述べた。

「再び洪水」とあるのは、ジャカルタは3月初めにも洪水に見舞われているからです。

3月17日に降った大雨が原因のようであり、水位は最大「2.5m」に達しています。

部屋の天井ぐらいの高さでしょうか。

この記事では「29の地区(近隣ユニット・RT)」が浸水とありますが、最新の数字では「34の近隣ユニット(RT)」が水没しており、被害が拡大しています。

犠牲者数の報道はありません。

サイクロン「アルフレッド」がオーストラリアを直撃しています。

サイクロンに襲われるのは、1974年以来「51年ぶり」です。

51年ぶりに上陸…サイクロン「アルフレッド」がオーストラリアを直撃、そのとき大波が… NEWSWEEK

東海岸沖で発達したサイクロンが襲来し、最大波高は6メートルを超えた。

豪雨による河川の氾濫で洪水被害も広がり、約33万戸で停電が発生。

この地域がこれほどのサイクロンに襲われるのは1974年以来だという。

サイクロンの通過後は、こうなっています。

ソース

泥遊びをしています。

アメリカでは15日以降、トルネード(竜巻)が猛威を振るっています。

動画:米中西部・南部で竜巻が猛威、33人死亡 AFP

米中西部と南部で15日、激しい竜巻が発生し、少なくとも33人が死亡、数十人が負傷した。

AFPの記事では死者は「33名」とありますが、最新の数字では「40名」となっています。

「40人」の死者というのは、割と大きい被害です。

ソース

アラバマ州やミズーリ州など8つの州で発生しており、主に中西部から南部にかけて多発しています。

3月にアメリカで発生したトルネードは、今のところ「154個」です。

ソース

既に竜巻で「40名」が死亡しておりますが、気象当局は今後も更に多くの竜巻が発生する可能性があると警告しています。

人間は自然には勝てません。

イタリアのナポリでも異変です。

ナポリ西部のフレグレイ平野(カンピフレグレイ)では数週間前から地震活動が続いており、不穏な兆候が継続しているのです。

カンピフレグレイは、破局噴火が警戒されており、世界で最も危険な火山トップ10のうち「1位」に輝いたこともある火山です。

ゼウス神が巨人族と戦った地でもあります。

神道が総結集して嘘と誤魔化しをずっと続けておりますが、うちの真理はこのゼウス神やらニュートンさんやら西洋系の諸神霊から啓示されている真理です。

釈尊が死亡された以上、救世はゼウス神に頼るしかないでしょうね。

当サイトを超える真理を説ける者は、この地球上には存在しません。

従ってこのゼウス神の動向が、今回の救世の鍵を握っているのです。

日本は神道が地上に降りた光の天使を狙って総攻撃を仕掛けておりますので、今回の救世事業とはあまり関係ないでしょうね。

神道に関与した人は、今後大変でしょうが、どこかの教団とそっくりです。

高橋信次氏の生前の悟りと法は私を通して残っていくでしょうが、高橋信次氏の法の後継者である大川さんは急死してしまいました。

正しき心の探究をさぼりますと誰でもそうなるのです。

真理を説くというのは、命がけであることが再確認されたのです。

神の御名を語り、もし間違った真理を説けば、その説いている本人が必ず死にますし、真理を捻じ曲げても死にます。

神の御名を語る者は、どういうわけかそうなっているのです。

命がかかっているのです。

だから十戒にも神の名をみだりに唱えるなとあるのです。

最悪の事件が起こってしまったと言ってもいいと思いますが、イエスや高橋信次氏だけならば「救世の法」はなくなっていたことになるのです。

6割もの人間が地獄に堕ちているという最悪の危機の前で「救世の法」がなくなってしまったのです。

誰がこの事態を予想したでしょう。

でもそうなってしまいました。

過ぎたことですが、笑うしかありません。

何故、そこで笑う。

ナポリの地震は2月だけで「1813回」も起こっており、3月に入ってからも「300回」を超えているのです。

ナポリで続く地震活動 未明にM4.4、住民野営 イタリア CNN

イタリアのナポリ近郊で数週間前から地震活動が続いている。

M4.4の地震は人口が密集するナポリ西部のフレグレイ平野(カンピフレグレイ)で現地時間の13日午前1時半ごろ発生。

同地では2月だけでもM0.3~3.9の地震や揺れが1813回以上発生。

過去1週間では300回近くに上り、M2~3の地震もあった。

地震活動が続いているのは、200万年以上前のカンピフレグレイ巨大噴火で形成された広大なカルデラ地域。

最も地震が集中している「レッドゾーン」には約50万人が住んでいる。

当局はベスビオ火山やカンピフレグレイ火山に差し迫った噴火の危険はないと公表しながら、火山学者は「レッドゾーン」の50万人を恒久的に避難させるべきであると警告しており、矛盾したことを言っています。

また巨人族との闘いが始まるのかもしれません。

北朝鮮のビットコインの保有量が、世界第3位に輝いています。

北朝鮮のビットコイン保有量、世界3位に…ハッキングで蓄積か AFP

北朝鮮のビットコイン保有量が世界3位に達するとの統計が明らかになった。

北朝鮮のハッカー集団「ラザルス」は現在、約1万3562ビットコイン(BTC)を保有していると推定される。

これは約11億4000万ドルに相当する額であり、19万8109ビットコインを保有するアメリカ、6万1245ビットコインを保有するイギリスに次いで世界第3位の規模だ。

ビットコインの保有量は、アメリカとイギリスに次いで第3位です。

ハッキングですから、つまり盗難品です。

北朝鮮は、世界第3位になるほどビットコインを盗んだということです。

よく笑わせてくれる国です。

ゴールドが「3000ドル」を突破し、日本国債の長期金利も「1.5%」を超えてくれば戻される展開が続いています。

長期金利が、やばいレベルに入ってきているということですが、日銀は利上げを見送り、FRBも据え置きと予想されています。

ただアメリカの方は金利が上昇傾向にあり、トランプ大統領は金利を下げなければ取り返しのつかない事態に追い込まれます。

貿易戦争をやっている余裕があるのでしょうか。

3月のニューヨーク連銀製造業景気指数が急落しています。

ソース

予想は「マイナス2.1」でしたが、「マイナス20.0」と製造業の活動が急激に縮小しています。

トランプ大統領が起こした関税戦争は、アメリカ経済の成長を減速させ、インフレを加速すると見られているのです。

リセッションにインフレとなりますと、どう見ましてもスタグフレーションです。

景気が悪いのに物価だけが上がるということです。

その象徴が「エッグフレーション」です。

今、アメリカでは卵の価格が急騰しており、卵12個の平均価格は5.9ドル(約884円)となっており、1年前よりも「2倍」に上がっているのです。

一部の地域では卵12個が「10ドル(1500円)」を超えています。

鳥インフルエンザの影響で卵の供給が不足しているためです。

デンマークに「グリーンランドをよこせ」と横柄な発言をしていたトランプ大統領ですが、今度は「卵を安くよこせ」とデンマークに低姿勢で対応しています。

卵に崩れたトランプ大統領の領土併合…米国、デンマークに卵輸出打診 中央日報

最悪の「エッグフレーション」を体験している米国で、「卵の密輸」が盛んに行われている。

また、米政府はグリーンランド問題で対立を生じさせたデンマークにも「卵輸出」を要請した。

皮肉なことにメキシコとカナダから卵の密輸が相次いでおり、メキシコの卵価格はアメリカの3分の1の水準のため、この価格差を利用して密輸が「54%」と急増しているのです。

トランプ政権は、もうグリーンランドの話はやめ、低姿勢でデンマークに助けを求めています。

卵にグリーンランドを取られた形です。

よほど困っているのか、トランプ政権はポーランドやフランスにも助けを求めており、トルコと韓国は既にアメリカに卵を輸出しています。

特に韓国はアメリカへの卵の輸出は「初めて」だったようですが、成功しました。

ジンバブエのハイパーインフレは農産物の高騰が初期段階で起きています。

日本も白菜や米の高騰に見舞われておりますので、ハイパーインフレに向かっているのではないか。

アメリカもそういった傾向が見られます。

それでも貿易戦争をやめないトランプ大統領です。

毎日うるさいトランプ大統領ですが、静かになれば市場にとっては好材料です。

貿易戦争は、既にアメリカ発の全面戦争の様相を呈してきているのです。

鉄鋼・アルミ関税に各国反発 全面的貿易戦争の様相 AFP

ドナルド・トランプ米大統領が鉄鋼・アルミニウムを標的に25%の追加関税を発動したのを受け、主要な貿易相手国・地域は12日、相次いで報復措置を発表した。

これに対し、トランプ氏はさらなる対応を宣言。

米国発の全面的な貿易戦争の様相を呈してきた。

トランプ氏は記者団に、報復措置に「当然」対応するとし、米国はEUとの「金融戦争に勝つ」と語った。

同盟国にまで容赦なく関税を課すというイカレッぷり、意志の強い大統領ですが、世界各国からは非難轟轟です。

ドイツはトランプ大統領は間違っていると非難し、このままではインフレが高進すると警告しています。

中国は「貿易戦争に勝者はいない」と非難し、オーストラリアも不当だと批判しています。

トランプ政権のアルミニウムと鉄鋼にかける「25%」の関税は全ての国が対象になっています。

適用除外も全廃されており、トランプ1.0の時に見られた「抜け穴」は全て塞がれています。

トランプ米政権、鉄鋼・アルミ25%関税発動 全ての国が対象 毎日

トランプ米政権は12日、全ての国から輸入される鉄鋼とアルミニウムを対象に25%の関税を発動した。

各国からの反発は必至で、貿易戦争激化につながる恐れがある。

日本も適用除外を求めておりましたが、認められませんでした。

アメリカの鉄鋼輸入は、カナダ、ブラジル、メキシコの順に多く、日本は第6位です。

低価格の海外からの鉄鋼製品を締め出せば、アメリカは国内の高い鋼材を使用することになりますので、新車の販売価格が高騰していき、インフレに油を注ぐことになります。

しかもトランプ大統領は、今回の鉄鋼とアルミの関税を緩和する意思はないと言明しています。

カナダは「207億ドル」相当のアメリカ製品に追加関税を課すと表明し、中国は「必要な全ての措置を講じる」と言明しています。

今回の鉄鋼やアルミ関税に対し、EUはアメリカに「260億ユーロ(4兆2500億円)」の報復関税を段階的にかけていくと言っています。

アメリカのバーボンやボート、あるいはオートバイにまで多岐にわたっており、これに対してもトランプ政権は更に報復すると言っています。

トランプ氏、EUからのワインに関税200%表明…報復応酬に業界団体は「悪夢」 読売

米国のトランプ大統領は13日、欧州連合(EU)から輸入するワインやシャンパンなどのアルコール製品に200%の関税を課すと表明した。

欧州の生産国や業界団体からは、反発や懸念の声が相次いでいる。

EUの報復関税を「厄介な関税」と呼び、撤回しなければ、EU加盟国の酒類に「200%」の関税を課すと表明しています。

まさにタリフマン(関税男)です。

この大統領、アメリカを無茶苦茶にするかもしれません。

相互関税まで導入しており、相互関税とは、たとえばアメリカの自動車関税は「2.5%」ですが、EUは「10%」です。

これを相互に同等の関税まで引き上げるということであり、アメリカも「10%」にすると言っているのです。

ただその国々の諸事情で関税の差があるわけであり、何も不当なことをしているわけではないのですが、その他国の事情など無視して相互関税をかけると言っているのです。

EU加盟国は、20%の付加価値税を課す国が多く、アメリカには連邦政府レベルでの消費税はありません。

そういう他国の事情を無視して関税をかけるようですが、随分と傲慢さが目立ってきました。

トランプ大統領の発言を聞いていると、なお一層関税を押し進めていくようです。

自動車も例外ではありません。

自動車関税「どの国からくる車にも」日本も対象明言 米商務長官 朝日

4月2日にも公表する自動車関税の対象に、日本車を含める考えを明言した。

トランプ大統領も、日本車の輸入の多さを問題視している。

「25%程度」とされる米政権の自動車関税を、日本が免れるのは極めて難しい情勢だ。

高関税になれば、現地販売や国内生産が減速しかねない。

基幹産業がダメージを受けると、日本経済への打撃は必至だ。

ラトニック商務長官は、一切の例外を認めずに発動すると言っています。

カナダも更にアメリカに報復しています。

アメリカ製の兵器離れです。

カナダ新首相、「F35」契約の見直し指示-米との対立に新たな火種 ブルームバーグ

カナダのカーニー新首相は、米防衛大手ロッキード・マーチンとの戦闘機「F35」の契約見直しを指示した。

両国関係に新たな火種が生じた。

カーニー氏は与党・自由党の党首選で、カナダは米国に頼らず、防衛費の振り向け先を変更すべきだと主張。

2月の討論会で「防衛費はこれまで8割を米国で使ってきたが、そうではなくカナダで使うつもりだ」と述べていた。

ポルトガルもF-35Aの導入を「否定」しており、ドイツもアメリカ製兵器から保留、あるいは離脱していくようです。

EU諸国がアメリカ産の兵器を拒否し始めました。

さすが双子座の大統領です。

EUとアメリカの双子に分かれそうです。

更にトランプ政権は致命的なことをしているのです。

アメリカは「科学大国の座」を失うかもしれません。

トランプ再来で科学大国の座失う米国 サイエンス編集長が語るカオス 朝日

トランプ政権の再来で米国の科学界がゆれている。

研究費の大幅削減と研究者の大量解雇で、科学研究においても盤石だった「世界のリーダー」の地位を失いかねないという。

ある政府系の研究機関では、科学者の10%が解雇されたと聞いている。

つまり米国では今後、大量の専門家の失業が明らかになるのです。

トランプ政権は核兵器の管理など重要な業務に携わっている人達まで解雇しているようであり、裁判になっている案件も多いようです。

極めて深刻な事態になる可能性が高いということです。

衰退の直前にあらわれるのは「傲慢」ですが、今回も適用されるのでしょうか。

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