Creator's Room

もう5月の下旬なんですけどね。

欧州では雹や豪雪となっており、春が冬になっています。

四季が崩れてきている。

今度は夏が春になっちゃってね。

秋が夏になっちゃって。

四季が一つづつ後ろにずれたりしてね。

夏に桜が満開になったりして。

今までの気候が変わっているということは、今までの世界を変えなさいという神のメッセージでしょうね。

政治体制、経済原理、宗教、その他すべての環境を変えなさいということでしょう。

でなければ生き残れませんよ。

諸神霊が、本気で神の光の干渉を開始しますと、神の心を何がしか悟っていなければ、数に関係なく淘汰されてしまうのです。

自然界と生態系は元に戻ると同時に人類も神の子の通り、元に戻ります。

元に戻れない方が、いわゆる整理される方ということですね。

この怖い預言が色々とありましたが、そういうことです。

欧州と言えばブレグジットですが、また混沌としてきましたが、２回目の国民投票が行われるかもしれないと言われています。

メイ首相は、あれだけ再度の国民投票を否定していたのにその可能性に言及しています。

地方選の大敗が効いているようです。

30％も与党が議席を減らしてしまいました。

政局も気候も迷走しています。

インドの宗教哲学では迷即悪と説かれていますが、悪とは迷いの姿です。

知即善であり、善を知る者は迷わず、善を知らない者が迷う。

この迷いの姿を地獄霊だのサタンだの言うわけです。

自己の善なる本性を知らない。

知らない者は迷い、地獄霊となり、最悪サタンと化す。

メイ即悪です。

メイ首相即悪と言っているわけではありませんが、態度がコロコロと変わるのは、迷っている証拠です。

一貫した信念を持っていないか、あるいは持っていても、大した信念ではないからコロコロと利害関係で変わる。

名は体をあらわすと言いますが、メイ首相は、インド哲学を地でいっています。

その5月のメイですが、アメリカもNOAAの予測通りになってきており、中々大変そうです。

これは5月3日のアイオワ州での洪水です。

中西部は、予測通り雹や洪水、あるいは致命的な嵐に覆われています。

特に今週のアメリカは、竜巻が凄いです。

Deadly storm brings hail, flooding and 132 reports of tornadoes in central US　CNN

わずか5日間で「132個」の竜巻が発生し、猛威を振るっています。

これはオクラホマの巨大トルネードです。

Mangum, OK Tornado tonight #okwx May 20, 2019 pic.twitter.com/yE5pdLJ9iS

— Ben Holcomb (@oklahomachaser) 2019年5月21日

オクラホマ州では、一人が溺死しています。

竜巻の大部分はカンザス州とミズーリ州で発生しているようですが、その規模が凄いです。

テキサス州、オクラホマ州、カンザス州、ミズーリ州、アイオワ州、イリノイ州、オハイオ州で、「2800万人」に猛威を振るっています。

猛烈な雨による洪水も警告されています。

ソース

ミシシッピ川沿いの紫が大洪水ですが、イリノイ州のキースバーグでは「17.16フィート（5.2ⅿ）」、バーリントンで「19.16フィート（5.8ⅿ）」とありますが、これがこれから増水していきます。

現在は洪水と言えるほどではないようですが、今晩からの豪雨で大洪水となっていくようです。

ソース

雨が北から北東方面に流れ、夜はたまに豪雨となるようです。

ここが最新の情報ですが、紫のポイントが大洪水、赤が中程度の洪水です。

河川洪水の最新情報　NOAA

世界的規模で気象が荒れていますが、これがニューノーマルになるのでしょう。

もう以前の気候には戻れない。

フォーブスが5月15日、2019年版「世界の有力企業2000社ランキング（グローバル・2000）」を発表しました。

「世界の有力企業2000社」ランキング、中国工商銀行が7年連続首位　フォーブス

全2000社のうち、米国企業は前回より16社多い575社、中国・香港の企業は18社多い309社となった。

3番目に多かったのは日本企業で、223社がランク入りしている。

フォーブスが2003年に初めて発表した「グローバル2000」と今回のランキングを見ると、企業の顔ぶれは大きく様変わりしている。

初回のリストに名前が並んだ米国企業は776社だったが、中国・香港の企業はわずか43社だった。

今回は上位10社のうち、最も多くを占めるのが中国企業となった。

米国企業は前回4位だった複合企業バークシャー・ハサウェイがトップ10から外れ、合わせて4社となっている。

全世界「2000社」のトップ10の企業はこれです。

1位　中国工商銀行

2位　JPモルガン・チェース

3位　中国建設銀行

4位　中国農業銀行

5位　バンク・オブ・アメリカ

6位　アップル

7位　中国平安保険

8位　中国銀行

9位　ロイヤル・ダッチ・シェル

10位　ウェルズ・ファーゴ

中国がトップ10のうち「5社」ランクインしており、アメリカは「4社」となっています。

90％がアメリカと中国で占められています。

それ以外は9位のロイヤル・ダッチ・シェルだけがオランダです。

2000社全企業の順位は、ここで公開されています。

The World’s Largest Public Companies　フォーブス

韓国のサムスン（13位）が、日本のトヨタ（15位）を抜いていますね。

「All countries/territories」で国を選択すれば、国ごとの企業の順位が出ます。

例えば日本ならばこれです。

日本企業の順位

日本のトップはトヨタであり、2000社中「15位」につけています。

トップ100には「8社」ランクインしていることが分かります。

中国はトップ100に「18社」入っています。

アメリカは「35社」です。

2003年から公表を始めた「グローバル2000」ですが、初回ではアメリカが「776社」でしたが、これが「575社」と初回から「26％」減少しているのに対して中国は初回の「43社」から「309社」と「7.2倍」に増えています。

わずか15年で「7.2倍」に増えている。

凄まじい成長です。

2010年にGDPで日本は中国に抜かれましたが、2014年まではまだこの「グローバル2000」では中国をリードしていたのです。

2014年版世界の有力企業2000社 by フォーブス

日本の企業は225社がランクインしており、数ではアメリカに次ぐ多さでしたが、前年より26社減少しています。

香港を含む中国企業は昨年より25社増加して、207社がランクインしています。

トヨタはこの年「12位」でした。

この時点ではまだ日本がリードしていたのです。

これが翌年2015年にひっくり返るのです。

2015年版世界の有力企業2000社 by フォーブス

「2015年版世界の有力企業2000社」の全体で見ると、やはりアメリカが圧倒的で、合計579社が2000入りしています。

一方、中国本土・香港地区の企業数は合計232社が2000内に入っており、初めて日本の企業の数を抜きました。

トヨタは「11位」でした。

5年遅れで企業の順位でも日本は抜かれています。

ここから日本は「グローバル2000」でも中国に突き放されていきます。

2016年の「グローバル2000」はこれです。

世界有力企業2000社ランキング　トヨタが10位に

国別の企業数で見ると、多い順に米国（586社）、中国（249社）、日本（219社）、英国（92社）、韓国（67社）となっている。

トヨタが「10位」につけトップ10入りをしていますが、国としては中国に引き離されていきます。

2017年の「グローバル2000」はこれです。

世界の有力企業2000社リスト、トヨタが10位で日本首位

リストに入った企業で最も多くを数えたのは米国で565社。

次いで香港を含めた中国企業が263社となり、両国合わせて全体の40％以上を占める。

中国は地味に、そして堅実に増えているのが分かります。

そして去年2018年の「グローバル2000」がこれです。

「世界の有力企業2000社」リスト、米中がトップ10を半数ずつ独占

最も多かったのは米国の560社で、全体の約30％を占めた。中国・香港の企業は前回の262社から数を増やし、合計291社となった。

トヨタはこの年「12位」につけ、長年10位～11位をうろうろしていたのですが、少し息切れしたのか12位に落ちています。

そして今年2019年版では、日本のベンチマークであり、フラッグシップであるトヨタは「15位」まで落ちています。

今年中国は「309社」、日本は「223社」と「86社」も差がつけられています。

わずか15年前は「43社」しか中国企業はなかったのです。

隔世の感があります。

中国は年々着実に増加しているわけですが、日本はここでもジリ貧です。

全体の傾向を見ますと、大体の長期的な流れとその方向性は分かりますね。

繁栄していく中国と衰退していく日本の構図です。

かつて「アナバシスの中国とカタバシスの日本」と言う記事を書いたことがありますが、今も変わっていませんね。

ちなみに「アナバシス」とは、下から上に向かう方向性のことであり、上昇行のことです。

対する「カタバシス」とは、上から下への下降行のことであり、転じて冥府に下ることを意味します。

何もなければ、今後もこの傾向は継続していくのでしょうが、既に日本も中国も後戻りできないティッピング・ポイントを通過しています。

ただ今年の後半から来年にかけてリーマン級の経済破綻が懸念されていることも事実です。

イギリスの不透明なEU離脱問題に米中貿易戦争、あるいは逆イールドもそうですが、特にトランプ政権は、EUと日本の自動車に25％の高関税をかけると脅しています。

単純に当てはめますと、300万円の自動車が「375万円」になるわけです。

日本では軽自動車が売れておりますが、200万円の軽自動車が「250万円」になるわけです。

この世界経済に対するインパクトは相当なものであり、日本はポチですからアメリカの自動車に高関税はかけられないでしょうが、EUはそうはいきません。

当然、報復関税を取るでしょうから、アメ車にも同等の高関税を課すはずです。

フォードがこの前7000人をリストラしましたが、これが更に増えていくでしょう。

本来ならば2万人以上の人員削減を予想されていたわけですが、7000人で済んでいたものが、高関税を本当にかけますとこれではすまなくなる。

またトランプ政権は、アメリカが輸入する自動車の台数制限までするかもしれないのです。

これに日本政府が発狂しておりますが、台数制限のカードで譲歩を迫る戦略なのでしょうが、このカードを切られますと日本経済のフラッグシップ・トヨタは大打撃を受けます。

日本政府は無制限に譲歩しそうです。

なんせ日本はアメリカに対しては、いつもこれですからね。

すばらしい五体投地ですね。

そして日本政府はこれです。

日本の自動車会社は、覚悟しておいた方がいいでしょうね。

アメリカ・ファーストの大統領ですからね。

しかも中国に抜かれる寸前の状況ですから、あまりアメリカも余裕がありません。

この時期を逃しますと、アメリカは明らかにチャンピオン・ベルトを中国に奪われることになる。

中国を押さえつけるには、今しかないわけですね。

アメリカは次の大統領まで待っていられないわけです。

トランプ政権も必死でしょうね。