新年、明けましておめでとうございます。
今年は卯年であり、「跳ねる年」です。
物価が跳ね、金利が跳ね、税金も跳ねそうです。
昨年から要人が続々と亡くなっておりますが、サッカーの王様と言われたペレ氏もご逝去されています。
サッカー＝ペレ氏死去で競技の枠超え世界中から追悼の声 ロイター
サッカー界のレジェンドで「王様」と呼ばれた元ブラジル代表ペレ氏が亡くなったことを受け、サッカー界のみならず、各国の著名人など世界中から哀悼の意を表する声が上がっている。
ペレ氏は２９日、大腸がんの進行などによる多臓器不全のため、治療を受けていたサンパウロの病院で死去した。
８２歳だった。
１９５８、６２、７０年のワールドカップ（Ｗ杯）で、選手として史上唯一の３度優勝を経験。
２１年間の現役生活で１２８３得点を決めた。
日本では京セラの稲盛氏に安倍元総理が死亡し、海外ではエリザベス女王やゴルバチョフ氏が死亡しています。
そして前ローマ教皇・ベネディクト16世も亡くなっています。
奇しくも12月31日の死去ですが、95才でした。
途中退位しなければ、マラキの預言における最後の教皇は、今年から就任していたことになります。
マラキの預言も外れそうですけどね。
最後の教皇と言われるフランシスコ教皇は86才と高齢です。
いつ逝ってもおかしくありません。
ご冥福をお祈りしています。
新型コロナによる死者も世界中で日本がダントツのトップになっておりますが、こんなこと言っています。
ワクチン接種が原因じゃないの？
感染はしないだの、重症化はしないだの、死亡はしないだの、副作用はないだの、事前の説明とまるで異なる状況だからです。
去年の日本は実質実効為替レートが記録を更新し、1970年の統計開始以来最安値を記録しました。
円高になる要素は皆無なので、いずれ円安に戻っていくでしょう。
現在はドル安であり、インフレ抑止に必死なアメリカがどこまでドル安を容認するかでしょうね。
ドル安円高となれば、アメリカの輸入製品の価格に上昇圧力がかかり、インフレ懸念が再燃しかねません。
なんせアメリカではニューヨークで一杯のソバを食べるだけで「3400円」もかかるほどのインフレです。
日本では「400円」で食べることのできるソバが、ニューヨークでは「3400円」もかかる。
賃金の上昇が伴わなければ、スタグフレーションに直面します。
今のところインフレの第一波が抑制されつつありますが、利上げによる景気後退に耐えられず、いずれ利下げと緩和に戻り、それがインフレ第二波を引き起こす可能性が高いです。
今年のリセッション（景気後退）への警告は至るところから出されています。
IMF、世界経済「厳しい年に」 成長率見通し引き下げか 共同
国際通貨基金（IMF）のゲオルギエワ専務理事は1日の米テレビで「世界の多くにとって、今年はこれまでよりも厳しい年になりそうだ」との見通しを示した。
IMFは月内に経済見通しを改定する予定で、2023年の世界の成長率を昨年10月時点の2.7％から引き下げる可能性もありそうだ。
ゲオルギエワ氏は世界経済のマイナス要因について「米国、EU、中国が同時に減速している」と指摘した。
世界経済はアメリカやEU、あるいは中国も減速しているにも拘わらず、今年から大きくQT（量的引き締め）に舵を切るわけですから株価の下落は避けられないでしょう。
日銀のバランスシートは「698兆円」ですが、そのうち国債を「557兆円」も保有しています。
欧米は今後QTに入っていくわけですが、リセッションどころか「恐慌」になったりしてね。
死亡した前ローマ教皇が、ローマ「恐慌」を預言してたりしてね。
FRBのバランスシートは現在「8.55兆ドル」ですが、ECB（欧州中央銀行）のバランスシートは「7.98兆ユーロ」です。
よくここまでバラまいたものですが、これからこれを減らしていくわけですから景気後退は避けられないでしょう。
イギリスのシンクタンクである経済ビジネス・リサーチ・センター（CEBR）は、今年の世界経済はリセッションに直面すると予測しています。
世界経済は来年リセッションに直面か、インフレ抑制の代償－ＣＥＢＲ ブルームバーグ
世界経済は2023年にリセッション（景気後退）に直面すると英シンクタンクの経済ビジネス・リサーチ・センター（ＣＥＢＲ）は予想。
インフレ抑制を狙った借り入れコスト引き上げが各国の経済縮小を招くとみている。
リポートは「インフレとの闘いはまだ勝利には至っておらず、中銀当局者は経済面でのコストにもかかわらず、23年も信念を曲げないとわれわれは予想する。
インフレをより安心できる水準に引き下げる代償は、今後数年間のより低調な成長見通しだ」と指摘した。
また現時点では、中国が米国を抜いて世界最大の経済大国となる時期については早くても36年と予測。
「中国と西側の経済戦争の影響は、われわれが目にしてきたロシアのウクライナ侵攻に伴うものより数倍深刻なものになり、かなり厳しい世界的リセッションとインフレ再燃はほぼ確実だろう」とＣＥＢＲは分析。
アメリカのセントルイス連銀とフィラデルフィア連銀、そしてサンフランシスコ連銀も景気後退の兆候を捉えています。
米セントルイス地区連銀が２８日に公表した新たな調査報告書で、米国の５０州のうち半数強で経済活動鈍化の兆しが見られ、景気後退の兆候を示す重要な基準を超えていることが分かった。
米経済が今後数カ月のうちに景気後退に陥る見通しが高まっていることを示した。
セントルイス連銀は、２６の州で経済活動が低下していれば、国全体が景気後退に陥ることを「合理的に確信」させるものだと記した。
現在はフィラデルフィア連銀による各州の動向追跡データが示す通り、１０月に２７州で経済活動の低下がみられた。
また、サンフランシスコ連銀は２７日に発表した報告書で、失業率の変化も景気後退の兆候を示す可能性があり、債券市場のイールドカーブよりも短期的な予測には役立つとの見解を示した。
失業率は底を打った後、景気後退の前に高くなり始める傾向があり、この変化の約８カ月後に景気後退が始まる可能性を示すと説明した。
著名投資家のマイケル・バーリ氏は、既にアメリカはリセッション状態にあるとツイートしています。
米国は「どのような定義」でもリセッション状態－マイケル・バーリ氏 ブルームバーグ
著名投資家でサイオン・アセット・マネジメント創業者のマイケル・バーリ氏は１日遅くのツイッター投稿で、米国は「どのような定義」でもリセッション（景気後退）状態にあるとの見解を示した。
バーリ氏はその中で、インフレはピークに達したものの、政府の刺激策を受けて再び上昇する公算が大きいと指摘。
米金融当局が利下げし、政府も景気刺激に動くことで、「新たなインフレ高進があるだろう」とコメントした。
ここでもやはりインフレの第二波を予測しておりますが、今回のインフレはサイクルの最後のピークではなく、新たな緩和と刺激策でインフレは、更にスパイクするであろうと言っています。
異例の長期に渡る逆イールドを見ましても、今回の世界経済の危機は今までの危機とは根本から異なる危機なのかもしれません。
日本は弱体化が進んでおり、実質実効為替レートが最安となっただけではなく、去年は一人当たりGDPが台湾に抜かれています。
日本経済研究センターが試算を公表しており、日経でも出ていました。
GDPでの米中逆転は無しか。一人あたりGDPで日本は台湾や韓国にも抜かれるとの試算も 久保田博幸
今回の発表では、日本の一人あたり名目国内総生産（GDP）が2022年に台湾、2023年に韓国をそれぞれ下回るとの試算も発表している。
すでに日本の一人あたり名目国内総生産（GDP）は2007年にシンガポール、2014年には香港にも抜かれていた。
一人あたりのGDPは2021年のIMFのデータに基づく試算では27位となっていた。
しかし、円安も加わりドルベースとなっていることもあり、2022年以降の日本は今後さらに順位を下げてくる可能性がある。
アメリカが中国に抜かれることはないという日本の健気な願望が入っておりますが、一人当たりGDPに関しては、日本は2007年にシンガポールに抜かれ、2014年に香港に抜かれています。
そして去年は台湾に抜かれ、今年は韓国に抜かれるであろうと試算しています。
2021年のIMFのデータによれば、日本の一人当たりGDPは「27位」です。
随分と落ちておりますが、日本の労働生産性も同じく「27位」に後退しています。
日本生産性本部が19日発表した2021年の日本の時間あたり労働生産性は49.9ドルとなった。
経済協力開発機構（OECD）に加盟する38カ国中27位だった。
20年の26位からさらに順位が後退した。
日本は前年の20年に比べ実質で1.5%上昇したものの、米国（85.0ドル）の6割弱の水準にとどまった。
エストニア（51.0ドル）やラトビア（48.6ドル）などとほぼ同じ水準となった。
年間の1人あたりの労働生産性は8万1510ドルと、OECD加盟38カ国で29位と1970年以降で最も低い順位に下がった。
東欧諸国やニュージーランド、ポルトガルなどと同水準だった。
製造業の労働生産性は9万2993ドルとOECD加盟国中18位。
製造業の生産性は2000年は先進国でトップだったが、その後低落し15年以降は16～19位で推移する。
日本はあらゆる数字が先進国の底辺を示してきています。
労働生産性は「27位」でエストニアとラトビア並みであり、1人あたりの労働生産性は38か国中「29位」と東欧諸国やニュージーランド並みに落ちています。
2000年は先進国中トップであった製造業の生産性も「18位」と低落しています。
あの楽天もジャンク債に落ちるし、超少子高齢化は加速するし、人口減少はどうにもならんでしょう。
合計特殊出生率（TFR）は、今は「1.30」ですからね。
凄い減り方です。
世界人口も日本のように減少してくれれば気候変動の問題も自然と解決していくでしょうね。
そうはならないようですから生物の絶滅と気候変動は、今後も厳しい問題として人類の前に立ちはだかってくるでしょう。
WMO（世界気象機関）が最新の温室効果ガス年報を出しています。
このグラフはメタンの年間増加量のグラフですが、2021年に過去最大の増加を示しています。
急増しているのです。
二酸化炭素の方も、やはり増加しています。
2021年は「415.7ppm」まで増えており、一年で「2.5ppm」増加しています。
10年で25ppmの増加ですから、2031年には「440ppm」を超える計算になります。
450ppmに抑えることは難しいでしょうね。
ただCOP15（生物多様性条約第15回締約国会議）において画期的な合意にこぎつけています。
生物は年間4万種類絶滅しているわけですが、この損失を食い止めるために緊急行動を取ると言っています。
2030年までに世界の陸域と海域の「30％」を保全すると言っています。
現在、動植物の「25％」が絶滅の危機に瀕しており、これを何とか食い止めようという試みです。
諸神霊によれば、現代人の「60％」が地獄に堕ちているようですから、人間の方が危機的な状況にあると思いますけどね。
人間も動植物も気候もみな危機的状況ということで。
何か危機だらけで。
世界もロシアとウクライナの紛争だけではなく、色々と変化しつつあります。
良い方向なのか、悪い方向なのかは知りませんが。
イスラエルでは再びネタニヤフ政権が返り咲き、史上最右派の政権ができており、イランとの紛争の匂いが漂ってきました。
「欧州の火薬庫」と言われるバルカン半島でもセルビアとコソボの民族対立が再燃しています。
ハンガリーはEU離脱かと懸念されておりますし、逆にクロアチアは正式にユーロに加盟しました。
サウジと中国の蜜月関係も始まりましたし、あの中国恒大集団の会長である許家印氏の自殺説まで流れています。
実際は自殺していないようですが、一時は騒然としていました。
何も地球上だけではなく、宇宙でも異変です。
先月の14日、ISS（国際宇宙ステーション）から冷却液が漏れる深刻な事故が発生しています。
ISSには現在「7名」が滞在しておりますが、地球に帰還するための軌道計算に懸念が生じているのです。
ロシアの宇宙船・ソユーズには3名、アメリカの宇宙船・クルードラゴンには4名で帰還する予定だったようですが、そのうちソユーズの３名が帰還できるかどうか分からなくなっているのです。
クルードラゴンの定員は7名ですからソユーズの3名は、クルードラゴンで帰還すればいいという話だったのですが、どうもそれができないらしいのです。
7名が全て帰還すれば、ISSはどうなるのでしょう。
老朽化が進んでいるようですが、もし墜落でもすれば、まさにホピの予言の最後の前兆となります。
そして、最後の九番目の兆しはこうである。
「あなたは天の住居のことを耳にするだろう。
それは大音響とともに落ちてくる。
それは青い星のようにみえるだろう。
これが落ちてまもなく、わが民の儀式は終わるのじゃ」
世の終わりの最後の前兆であり、この9番目の兆しが起これば、その後に世界は終わり、浄化され、「浄めの日」を迎えると予言されてきました。
かつて中国の天宮１号が海に落下しましたが、8.5トンの重さです。
ISSは500トンの宇宙ステーションであり、天宮1号の「59倍」の重さです。
去年あたりからこういった記事も流れていました。
杞憂だと思いますが、何も年末にこのような事故が起こらなくてもね。
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