Creator's Room

サバイバルには「3・3・3の法則」、あるいは単に「3の法則」と言うものがあります。

この「3」には呼吸を入れる人もおりますけれども、大抵は体温から述べられています。

3分間、呼吸しなければ死にます。

3時間、体温が維持できなければ死にます。

3日間、水分を取らなければ死にます。

3週間、あるいは30日と言う方もおりますけれども、食事を摂らなければ死にます。

これを「3・3・3の法則」と言います。

3時間、体温を維持できなければ死に、3日間、水分を取らなければ死に、3週間、食料を口にしなけば死ぬと言う法則です。

大震災から生き残る時、通常は水と食料を考えるものですが、実はそれは二の次であって、この法則から言いますと、まず第一に優先すべきは「毛布」と言うことになります。

体温は3時間維持できなければ死ぬからです。

よく大地震の起こった地域では、毛布が配布されますけれども、それはこれが理由です。
これが最優先に確保すべき事項なのです。

次に食料よりも水です。

最後に食料の確保と言う順序になります。

1　体温の維持

2　飲料水

3　食料

これが基本の順序と言われています。

昨日、首都直下地震の記事を扱いましたが、帰宅困難者は800万人、避難者は720万人以上であり、首都だけならば2人に1人、一都三県ならば5人に1人の避難者がでることになります。

とにかく首都圏は人口が多すぎて、事態をイメージすること自身が非常に困難です。

食料は何も食べなくても3週間から30日間は死ぬことはありません。

飲料水の確保が重要な問題となるのでしょうが、下記は東京限定ですが、給水拠点と確保されている水量のPDFです。

給水拠点と確保水量

東京都では、2014年4月1日時点で、おおむね半径2キロメートルの距離内に1か所、給水拠点を設けています。
自分のいる地点から2km以内を探せば、必ず1か所給水拠点がある。

東京都では203か所の給水拠点が存在し、確保されている水量は約102万立方メートルです。

1立方メートルは1000リットルですから、東京都は10億2千万リットルの水を確保している計算になります。

大人は1日に1人3リットル、飲料水を必要としておりますから、割りますと3億4千万人分の水量となります。

これを東京都の人口1330万人で割りますと、25.6日分の水が確保されていることになる。

ところが飲料水とは別に生活用水と言うのがあり、これは通常1日に1人あたり20リットルと見積もられています。

生活用水限定で計算しますと、10億2千万リットルを20リットルで割ります。

すると5100万人分の水量です。

これを東京都の人口1330万人で割りますと3.8日分の水量でしかなく、4日でなくなります。

発震後、4日目から衛生面での問題が出てくる。

衛生面の問題とは疫病の問題であり、大地震後は場合によっては複合的な災害として出てくるかもしれません。

この都心における水の問題を「財団法人流通経済研究所」が詳しくシミュレーションしています。

財団法人・流通経済研究所 PDF

「平均的回復ケース」と「回復が遅いケース」をシミュレーションしています。

まず「平均的回復ケース」は下記です。

断水日数ですが、この表のオレンジ以上ですね。

2週間以上断水が続く地域が広範囲にわたることが分かります。

次にこれです。

発災1週間後の断水人口は2500万人超、2週間後には1200万人、3週間を経ても500万人が断水していると指摘しています。

発災後1か月間で一都三県（東京・神奈川・埼玉・千葉）の飲料水需要だけで、ミネラルウォーターの「全国供給量の4.6か月分」に達する。

「平均的回復ケース」としてミネラルウォーターの全国在庫量は「11日後」にはなくなり、それ以後は大幅な供給不足に陥るとあります。

生産をし、あるいは輸入で供給量を発災3日後に2倍にしても「15日目」から供給不足に陥ると試算しています。

飲料水は供給量を2倍にしても15日間しかもたず、最悪11日間しかもたない。

生活用水とは炊事・洗面・トイレなどの生活水準を最低限維持するための水であり、その必要量は1日1人20リットルと言われています。

断水後に生活用水の需要は大幅に増加するために、東京都では「5日間」で給水拠点確保数量分、10億2000万リットルですね、これに達する。

生活用水は5日間しかもたないということです。

これが「平均的回復ケース」の試算です。

では「回復が遅いケース」では、どういった試算がなされているのでしょう。

15日以上の断水がオレンジ色であり、31日以上の断水が赤色です。

「回復が遅いケース」では、1ヵ月以上の断水が広範囲にわたることが示されています。

発災1週間後の断水人口は3000万人超、3週間後でも2000万人、4週間経ても1300万人もの人が断水している。
大変な数です。

断水後のわずか1か月間で、一都三県での飲料水需要は、ミネラルウォーターの全国供給量の8か月分に達する。

生産と輸入の供給量が平時と同じ場合、ミネラルウォーターの全国総在庫量は、わずか「9日間」でなくなる。

大幅な供給不足に陥り、これですと水の価格が高騰することが予想されます。

では供給量を倍にすればいいではないかと思い事実、発災3日後から供給量を2倍にしても、全国総在庫量は「10日間」でなくなる。

2倍の供給量にしても、たった「1日間」伸びるだけとあります。

では生活用水の方はどうなるのか?

断水者の生活用水需要は膨大であり、東京都ではわずか「5日間」で給水拠点確保数量分に達する。
これが「回復の遅いケース」の試算です。

「平均的回復ケース」

飲料水は「11日後」になくなる。

供給量を2倍にした場合でも「15日後」から大幅な供給不足に陥る。

生活用水は「5日間」しかもたない。

「回復が遅いケース」

飲料水は「9日後」になくなる。

供給量を2倍にした場合でも「10日間」でなくなる。
生活用水は東京都では「5日間」で限界に達する。

これが流通経済研究所の試算です。
始めに述べたように水がなければ人は3日で死ぬわけです。

防災対策としての飲料水の確保は重要な問題だと思っています。
私は防災対策として一昔前のカタダインをもっています。

少し値段が高いですけれども、私が買った時は2万円台だったのですが、今は3万円を超えています。

カタダイン

これの古い型を持っていますが、浄水能力は相も変わらず5万リットルであり、桁違いです。
1日に3リットル必要として16667日間の浄水能力です。

一人の場合、45.7年もちます。

3人家族の場合、毎日使用しても飲料水だけならば15.2年持ちます。

一生もんですね。

これをもってます。

東京直下地震では、水の問題が恐らく出てくるだろうなと思っています。

参考までに。