ジャパンハンドラーズと呼ばれたアーミテージ氏に続いて、「アーミテージ・ナイ報告書」で有名なジョセフ・ナイ元国防次官補も死去しています。
まるでアーミテージ氏の後を追うかのような死です。
フランシスコ教皇と同じく「88才」での死去です。
先月、４月4日と5日に首都キンシャサで洪水に見舞われたばかりのコンゴ民主共和国ですが、今度は南キブ州で洪水です。
コンゴ民主共和国（旧ザイール）東部で発生した激しい洪水により100人以上が死亡したと、地元当局者が10日にAFPに語った。
多くの人々が就寝中に被害に遭った。
洪水で少なくとも104人が死亡し、その多くが子どもであり、「甚大な物的被害」をもたらしたと述べた。
5月8日から9日にかけて豪雨に伴う洪水によって死者「104名」が出ています。
この南キブ州では、丁度２年前の5月にも豪雨による洪水で死者「400人超」を出しています。
洪水が頻発している地域であり、世界銀行の報告によれば、気候変動の影響によって今後も更に発生頻度が増し、規模も大きくなると予測されています。
気候変動も待ったなしですが、マウナロアの二酸化炭素濃度も更に記録を更新しています。
「431.25ppm」の濃度になっており、1年前と比較して「2.66ppm」増加しています。
このペースで増加を続けますと、丁度あと「7年」で「450ppm/2℃シナリオ」通り、「450ppm」を超えてしまいます。
2032年5月です。
産業革命前より「2℃」上昇しますと、気候変動は後戻りできなくなり、不可逆的な負のフィードバックに見舞われ、気候が激変していくと予測されているのです。
既に昨年、パリ協定で約束された「1.5℃未満」を超え、「1.6℃」上昇しているわけです。
このままでは恐ろしい未来が待っていることになります。
「メキシコ湾」を「アメリカ湾」に名称を変更したトランプ大統領ですが、今度は「ペルシャ湾」を「アラビア湾」に変更すると言っています。
ペルシャと言えば、イランの古称ですが、イランへの牽制と言いますか、嫌がらせでしょうね。
イランの核問題に影響しそうです。
トランプ大統領は、これ以外にも色々と呼称を変更しているのです。
メキシコ湾「アメリカ湾」に改称 旧称「マッキンリー」も復活 共同
米政府として新たな呼称を使用するが、国際的に定着するかどうかは不透明だ。
メキシコのシェインバウム大統領は「メキシコ、そして世界にとってメキシコ湾のままだ」と指摘した。
内務省はアラスカ州にある北米大陸最高峰デナリ（6190メートル）は旧称のマッキンリーに戻した。
山は2015年に当時のオバマ大統領が先住民の言葉で「偉大なもの」を意味するデナリにマッキンリーから変更していた。
オバマ氏が変更した「デナリ」という名称を「マッキンリー」に戻しています。
マッキンリーは、1984年に冒険家の植村直己氏が行方不明になった山として有名です。
日本人がマッキンリーと聞けば、真っ先に植村直己氏を想起しますので、今後、アメリカは遭難していくという印象を持ちました。
トランプ関税も迷走しています。
スイスで米中が合意しておりますが、「関税やーめた」ということのようです。
関税戦争序盤、つまずいたトランプ政権 「正義の味方」で勝った中国 朝日
米中両国が12日、ともに関税を90日間、115%引き下げることで合意した。
トランプ大統領が仕掛けた関税戦争だったが、米経済への悪影響が明らかになり、米側が折れざるを得なかった結果といえる。
関税戦争の序盤でつまずいた米国が威信を失った一方、「勝利」との見方も広がる中国は自信を深めそうだ。
アメリカは対中関税を「145％」から115％下げ、「30％」にし、中国も同じく対米関税を「125％」から115％下げ、「10％」にしています。
ベッセント米財務長官は、アメリカと中国の「デカップリング（切り離し・分断）」は望んでいないと発言しており、今のところ貿易戦争は中国の勝利と見られています。
威勢よく中国に高関税をかけたもののブーメランとなってアメリカに突き刺さり、窮地に立たされた上での苦肉の策ですが、トランプ大統領は敗北を認めたと捉えられています。
弱いアメリカを晒してしまいました。
行き当たりばったりの政策であり、印象と思い付きだけで発言しているように見えます。
高関税で脅せば、相手が音を上げると思っていたようです。
対中関税は「30％」であり、対米関税は「10％」ですが、期間は「90日」です。
アメリカは4月2日に対中関税を「34％」上乗せし、中国も同様に「34％」の報復をしています。
それに対しトランプ大統領が「145％」まで引き上げたわけですが、中国も同じく「125％」引き上げました。
差し引き「20％」は違法薬物フェンタニル流入への関税であり、これは維持されています。
当初4月にかけた「34％」の関税に戻すようであり、このうち「24％」の関税が「90日間」停止されます。
アメリカはフェンタニルへの関税「20％」と今回の「10％」で、ひとまず「30％」の関税となり、中国は当初の「34％」の関税から「24％」を引いて「10％」の関税になります。
米中共に引き上げた「145％」と「125％」の関税の上乗せ分である「91％」は相互で撤廃されます。
145％−91％＝54％（違法薬物20％含む）
125％−91％＝34％
この「91％」の両国の関税のあっさりとした撤廃を見ますと、トランプ大統領が如何に思いつきで適当なことを言っていたかが分かります。
必ずそうしなければならないような関税でもなければ、深い思慮に基づいた計画でもなかったのです。
要は両国は4月の関税「34％」に戻したということであり、このうち「24％」分が90日間停止されます。
トランプ大統領は、90日後も「145％」には戻らないと言っておりますが、明らかにひよっています。
自国（アメリカ）が、如何に中国製品に依存していたかを思い知ったようです。
トランプ氏、対中関税「145％に戻らず」 90日停止後も ロイター
トランプ米大統領は１２日、中国からの輸入品に対する関税について、９０日間の一時停止期間が終了しても１４５％に戻ることはないとの認識を示した。
トランプ大統領は、米中は合意に達するとの期待を表明。
同時に、対中関税が再び大幅に引き上げられる可能性もあると述べた。
自分で中国にケンカを売っておきながら、大人しく誤っています。
池乃めだかか。
ボコボコにされておきながら、「今日は、こんぐらいにしといたらあ」のように見えます。
今回は、こんぐらいの関税にしといたらあ。
今回は、こんぐらいの関税で許しといたらあ。
本当は「145％」もかけられないわけです。
相互の貿易が止まってしまうからです。
90日後にまた関税合戦の可能性もありますが、米中はデカップリング（分断）できないことが判明したのです。
ただ中国は今後の貿易戦争の激化に備えており、アメリカ産から中南米産の農産物や鉱物の輸入拡大へとシフトしています。
中国は今更以前のようにアメリカ産には戻れないでしょう。
トランプ大統領が「地球を揺るがす発表をする」と言っておりましたが、何のことかと思えば、薬代のことでした。
おおげさな。
ディープ・ステート関連か宇宙人関連の情報かと思っておりましたが、何のことはない単なる医薬品の値下げのことでした。
薬代の価格低下で「地球が揺らぐ」はずもない。
日本はと言いますと、自動車関税に何も対処しないアメリカとの貿易協定は如何なるものも受け入れないと合意を否定しています。
石破首相は、自動車の関税「25％」を除外した暫定的な合意という考えを否定しています。
トランプ関税で最も打撃を受けているのはトヨタですからね。
トヨタに自動車業界で最大の打撃､２カ月で損失1800億円-トランプ関税 ブルームバーグ
米国のトランプ大統領が進める関税政策により、自動車業界で最も大きな打撃を受ける企業はトヨタ自動車になる見込みだ。
輸入車と自動車部品への関税により、米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）は最大50億ドル（約7200億円）の影響を受ける可能性があることを明らかにし、通期の利益見通しを下方修正した。
フォード・モーターは関税で15億ドルのマイナス影響を見込んでおり、業績見通しの公表を取りやめた。
一方、トヨタは関税影響で４－５月の２カ月間だけで1800億円の損失が出るとの見通しを明らかにした。
GMは「50億ドル」の打撃であり、フォードは「15億ドル」のマイナスです。
トヨタは4月と5月の2か月間だけで「12.1億ドル（1800億円）」の損失を出しています。
2か月で12億ドルならば、年間で「73億ドル」であり、軽く1兆円を超える損失になります。
石破首相としても自動車への関税は、見過ごせないでしょうね。
米中は合意しましたけれども、日米の合意は難しいかもしれません。
トランプ大統領が自動車の関税を取り下げたり、日本を例外扱いするとは思えないからです。
米中合意を受けて、利下げ観測が「後退」しています。
今まではFRBは、６月に「25bp（0.25％）」利下げし、更に２回の計３回の利下げを見込んでいたわけですが、9月まで見送られ、今のところ年2回の「50bp」の利下げが予想されています。
対中関税を大幅に下げましたが、関税を下げれば。それだけ財政が悪化していきます。
関税を上げれば、アメリカ経済が打撃を受け、関税を下げれば、今度は財政が悪化していくジレンマにはまっています。
2025年は、9.2兆ドルのアメリカ国債を借り換えなければならないわけですから、長期金利を下げなければならないのです。
長期金利を下げるには、株価を下げなければならないわけですが、それもできず、株安・ドル安・債券安のトリプル安に見舞われ、株価を上げれば、今度はインフレ懸念で債権が売られて、長期金利が上がるというジレンマですが、詰んでるのか？
財政が悪化していきますと、また債権が売られ、金利が上がってしまいます。
ベッセント財務長官は、７月中旬までに連邦政府債務の上限引き上げか債務上限の停止を決めなければ、8月に政府の「資金が枯渇する」と警鐘を鳴らしています。
世界の債務残高も過去最高を記録しています。
世界債務、過去最大の324兆ドル 年初来のドル安影響 ロイター
国際金融協会（ＩＩＦ）が６日発表した「グローバル債務モニター」によると、２０２５年３月末時点の世界の債務残高は３２４兆ドル余りに膨らみ、過去最高を更新した。
同四半期の増加幅は約７兆５０００億ドルに及んだ。
ＩＩＦは２２年末以降の四半期平均１兆７０００億ドルの４倍以上と指摘した。
今後に重要となるのが債券償還と借入金返済。
２５年末までに新興国では過去最高となる７兆ドル、先進国では１９兆ドル近くに及ぶ。
記事ではアメリカ国債の発行が急増すれば、利回りに上昇圧力がかかり、利払い費が増加し、それがインフレ圧力になると言っています。
実際、アメリカ国債の金利は上昇傾向にあり、長期金利も「4.45％」まで上がっています。
誰かがアメリカ国債を売っているということですが、トランプ政権の不確実性が嫌気されているのでしょう。
初のアメリカ出身のローマ教皇が選出されたばかりですが、ローマの「ロ」の字もなければ、ペテロの「ぺ」の字もありませんでした。
新ローマ教皇・レオ14世の誕生です。
この時点で「マラキの預言」は外れたと見ていいのではないか。
明らかに「113人目」の教皇であり、「112人」と予言していた「マラキの預言」は外れです。
ヨハネの黙示録の予言、ファティマ第三の予言、ノストラダムスの予言、そしてこのマラキの予言と全て外れてしまいました。
今回、最高霊域から下ろした予言も全て外れているわけであり、一体どうなっているのだという事態です。
ところが次から次へと湧いてくるものであり、今度はアメリカ出身の教皇というので「ウィリアム・マリオン・ブランハム」の予言というのが出てきました。
2025年、世界は歴史的な転機を迎えました。
バチカンにおいて、史上初のアメリカ人教皇が選出されたのです。
一見、国際化の一歩にも見えるこの出来事ですが、ある預言を知る人々にとっては、聖書に記された「終わりの時」の明確な兆しと受け止められています。
その預言者とは、20世紀最大の伝道者の一人、ウィリアム・マリオン・ブラナム兄弟です。
彼は繰り返し、「アメリカ人の教皇がバチカンを支配する時、それは終末の印である」と語っていました。
そして彼は、教皇制度そのものを“反キリストの座”と明言し、ローマ教皇こそ黙示録に登場する「不法の人」「滅びの子」であると教えました。
「アメリカ人の教皇がバチカンを支配する時、それは終末の印である」そうですが、今回の新教皇は、確かにアメリカ出身です。
「終末の印」だそうです。
レオ14世は、そんなに悪い人には見えませんけどね。
ただこのブランハムという人物は、「1977年」に世界が終わると予言し、外しています。
トカナというのが、まああれでこれでそれですが、ブランハム氏は最後に「アメリカ全土で恐ろしい爆発が起こり、瓦礫とクレーター、煙だけが残るだろう。」という幻視を見ています。
今年、2025年は何か恐ろしい予言をする人が多いのです。
ジョセフ・ティテル氏は「2025年10月22日から大患難期の7年が始まり、2025年から2032年の間にポールシフトが起こる」と予言し、世界の浄化が始まるようなことを言っています。
ティテル氏は、他に今年の7月と8月は危険な月になると警告しています。
何か2025年と2032年が共通しており、これは予言ではなく、「AI・ソクラテス」による人工知能の予測ですが、2025年にウクライナ情勢が緊迫し、2032年にアメリカが崩壊すると予測しています。
ここでも「2032年」が出てきますが、話半分ということで。
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